東北地方太平洋沖地震が人工地震であったと考えられる理由

米国には、今のタイミングで人工地震を発生させる十分な動機と能力があった。以下東北地方太平洋沖地震が人工地震であったと考えられる理由について、つらつら述べてみる。
なお人工地震の仕組みについては、また別の機会としたい。

１． 発生の日付
　地震が発生した３月１１日というのは、現在の憂鬱な世界情勢のきっかけとなた「米国同時多発テロ」や日本を地獄に引きずり込んだ「郵政選挙」があった９月１１日のちょうど半年後の日付である。いかにもユダヤのやりそうな芝居がかった日取である。

２． 地震の特徴からみた理由
（１）３回の巨大地震が重なっていたこと
気象庁の分析によれば、この地震は単一ではなく、3つの地震が連動したものと解析されており、東大地震研究所の分析によれば、最初の大きな断層破壊は宮城県沖で起き、その数十秒後に同じく宮城県沖の１回目よりさらに沖合いで再び起き、さらに間髪をいれずに、三つ目の断層破壊が茨城県北部の、陸に近い沖合で起きている。
気象庁地震予知情報課の課長が「5分前後かけて連続して発生するという、複雑な起こり方をしている。極めてまれで、気象庁の観測で初めての経験」と述べていることからも判るように、偶然に３つの地震が異なる場所でほぼ同時に発生するというのは、出来過ぎであり、人工的に引起されたと考える方がむしろ自然である。

（２）１９９４年スマトラ沖地震との類似性
１９９４年スマトラ沖地震も、人工地震ではなかったかと疑われているが、以下の点で両者は類似している。両者が同様の手法で発生させられたものとすれば、こうした類似点が出てきてもおかしくない。
① 数百キロ～千キロという長大な領域で発生したこと（≒数百キロ～千キロという壁のように長大な津波が発生したこと）
② 岩盤の破壊が３段階で進行したこと（≒３つの大地震が偶然重なったこと）
③ 断層のずれは逆断層型であること
④ 断層面が平行に近い衝上断層（断層面と水平面のなす角度が45度以下の逆断層で震源が浅い）であること

３．米軍の動きからみた理由
（１）空母ロナルド・レーガンの到着が早すぎ
空母ロナルド・レーガンを含む約２０隻の艦船が３月１３日には宮城県沖に到着している。空母ロナルド・レーガンが偶然日本の近海にいたということは無きにしもあらずだが、所属の異なる残りの艦船まで偶然近くにいたというのは不自然。
また、空母ロナルド・レーガンが帯同する艦船には、予め強襲揚陸艦エセックス, ドック型揚陸艦トーテュガ、ハーパーズ・フェリー、ジャーマンタウンといった救援活動に如何にもうってつけの艦船が含まれており、そのうちエセックス、トーテュガに至っては空母ロナルド・レーガンとは別の第７艦隊所属である（第７艦隊旗艦のブルーリッジの名まである）。
どうも準備がよすぎる。予め地震の発生を知っていたとしか思えない。

（２）作戦名「Operation Tomodachi」の命名の異様さ
　地震発生の翌日には「Operation Tomodachi」が発動されているが、漫画家浦沢直樹のヒット作「２０世紀少年」の中では、自ら大掛かりなテロを仕掛けながらマッチポンプで救世主として日本の最高権力者に君臨する宗教団体の教祖の名が「トモダチ」という設定となっている。
　ここで描かれている宗教団体は、リチャード・コシミズ氏風でいうテジャク大先生のところと、オウム真理教を重ね合わせたようなイメージで描かれており、ユダヤ陰謀論者からは近々起る終末テロの「仕込」ではないかと噂されていた。

４．米国に都合がよすぎる地理的偶然性
（１）小沢一郎の中選挙区制時代の地盤が大被害
　甚大な被害を蒙った大船渡市・陸前高田市は、中選挙区時代の岩手二区で、米国が目の敵にする小沢一郎氏の地盤である。「陸山会」の土地購入をめぐるでっちあげ事件で刑事被告人とされている大久保隆規氏の自宅も津波の被害にあい、避難所生活をしているとか。大変お気の毒なことである。

（２）福島第一原発が壊滅
　巨大地震を発生させるだけのキャパシティを持つのは、東日本の太平洋沿岸（太平洋プレート・ユーラシアプレート・フィリピンプレートの境界）であるが、そこに隣接する原発は福島第一・第二、女川、東海第二、東通、浜岡である。
　福島第一は、その中で最も設計が旧い米国GE社製の原子炉を使用しており壊れやすく、米国が脆弱性を知り尽くしている点でも都合がよい。
また想定被害の程度が米国として手ごろであった。つまり、浜岡原発だと被害が大きすぎて日本全体の利用価値が無くなってしまうし、東通原発では首都から遠すぎてインパクトが弱すぎる。

５．米国に都合がよすぎるタイミング
プラザ合意以降の大局的な動きから言えば、いよいよ植民地日本からの収奪の最終段階に入ったことになろう。以下具体的に目に見える点についてコメントしてしてみる。

（１） ＴＰＰ加盟を渋る日本に脅しをかけるにちょうどよいタイミングである
　これまでＴＰＰ加盟により、関税自主権を放棄し、米国の属国としてのポジションを確定的にすることを強要されてきたが、日本国のドメスティックな権力者達（官僚・大企業）も、さすがに自らの権力基盤が失われることを恐れて首を縦には振れなかった。
　そこでこの度、脅しを実行に移した訳である。で、これで終わりかと言うと、そうではない。さらに拒否すれば、次は浜岡がやられる。

（２） 従米亡国政権の延命が待ったなしの状況であった。
　２３年度予算の見通しも立たず、菅政権は風前の灯火であったが、見事延命に成功した。米国の手下に成り下がった共産党まで協力してくれるんだからありがたい話やねエ。

（３） 普天間飛行場の辺野古移転が暗礁に乗り上げていた。
　今回米国に助けていただくという外観ができることで、米国の希望は受け入れざるを得ない空気ができつつある。

（４） 前原の後釜を作らなければならない情況であった。
　見事、枝野の売り出しに成功した。しかし話の中身は何にも無くてもテレビに出てるだけで、その人の存在感が増してくるという人間の心理は悲しくも面白い。この私ですら（私ですらですよ）大震災前より枝野がどこか偉く見えてしまうのである。
　ちなみに、前原はまた復活します（もうええっちゅうに・・・）。

（５） 小沢関連の裁判が行き詰っている状況であった。
　行き詰ったので、話題を変えたかった。

（６） 米国の飼犬・検察庁幹部の不起訴処分
　このどさくさに、郵便料金不正事件で刑事告発されていた樋渡元検事総長や中尾元大阪高検検事長らの不起訴が決定された。もっともこれは予め仕組まれていたと言うより、火事場泥棒の可能性が高い。

（以下は４月２７日に追記）

　東北地方太平洋沖地震が人工地震であったと考えられる理由として、４/２時点で書き漏らしていた事項及びその後明らかになった事項のうち、特に気になる以下の３点を追記します。

（１）地震波の波形が通常の地震とは異なること

　実は、地震発生後しばらくしてから波形を調べたことがあるのですが、そのとき参照したページが今見当たりません。

　そこで原データでない点は恐縮なのですが、以下のブログがわかりやすい記事を掲載なさっているのでご紹介します。


「日本人は知ってはいけない。」（http://cosmo-world.seesaa.net/article/194452018.html）

　気象庁の発表のとおり３回破壊（≒爆破）が起っていることも併せて見て取れます。

（２）東日本ハウスの株価が震災前から高騰していたこと

　東日本ハウスは盛岡に本社を置く大手ハウスメーカーですが、長らく１６０円台をうろうろしていた株価が、特に買材料がないにもかかわらず、２月中旬より上昇に転じ、３月７日には２４０円台に達しています。

　実はこの株、2008年の岩手・宮城内陸地震の時も地震発生の直前に急騰しています。

　おかしい・・・。

（３）余震の震源の分布が見事に正方形を描いていること

　本震後の余震の震源の分布が見事に正方形を描いている地域が２箇所紹介されています。
　とても自然現象には見えませんね。これ。

　いわき市付近

　 ついっぷるフォト（nobuo_sasaki）
　　http://p.twipple.jp/NMutZ

　富士山付近　

　　リチャード・コシミズブログ　
　　http://richardkoshimizu.at.webry.info/201103/article_76.html

（以下は５月１日に追記）

防災科学研究所が公表した東北地方太平洋沖地震後に発生した震度５弱相当以上の地震のリストです。
http://www.kyoshin.bosai.go.jp/cgi-bin/kyoshin/bigeqs/index.cgi
以下の点で自然の地震とは到底思えないデータであることが見て取れます。
実は震度５弱未満のデータを重ねると、さらにこの傾向が鮮明になるのですが、防災科学研究所が発表したデータには含まれておりません。
（１）同一経度・同一緯度で複数回地震が発生している。
（２）震源の深さがゼロ（四捨五入されていれば５００m未満）の地震が発生している。
（３）震源の緯度・経度は１００分の１度の精度で表示しているにもかかわらず全て１０分の１度刻みになっている。
（５月１９日注釈）データ作成時に１０分の１度刻みで緯度・経度の端数を丸めていることから生じたものであった
（４）震源の位置は北緯３５．３度線、北緯４０．３度線、東経１３８．６度線、東経１４１．４度線で囲まれた長方形内を０．１度刻みでプロットした点のうち何れかの位置と一致している。
（５月１９日注釈）データ作成時に１０分の１度刻みで緯度・経度の端数を丸めていることから生じたものであった
（以下は５月１７日に追記）

　５月１２日に東電は福島第一原発1号機の圧力容器内に水はなく、燃料棒がメルトダウンし圧力容器の底部にたまっていると見られる旨の発表を行ったが、こうした状況はあり得ない。

　なぜなら、同時に発表された圧力容器内の温度は１００度であるが、水が全くない状態で溶けたウラン燃料が底に溜まっているのであれば、その程度の温度で済むはずがないからである。

　従って、もしメルトダウンしているのであれば、ウランは格納容器の底に既に落下していることになる。

　しかし、それも解せない。何故なら、３月より大量に注入された水が、格納容器の底にあるはずの高熱のウラン燃料に触れずにはおれないため、大量の水蒸気を発生させ続けるか、最悪水蒸気爆発を引き起こさざるを得ないのであるが、そのような状況は映像から見て取れないからである。

　よって、結論は唯一つ。最初から1号機には燃料棒は入っていなかったということである。

　つまり、今回の人工地震を発生させる前に、大事故にならぬよう予め１号機の燃料は抜かれていたということである。

　東北地方の沖合いで地震を誘発させるために爆発させた核爆弾使用の痕跡をごまかすため、福島原発事故を「故意」に発生させた疑いは、以前からあったが、これで様々な点でつじつまが合う。副島隆彦氏が自信ありげに、事故は収束に向かっているので安心せよと主張してきた（ただし彼の支持母体の都合上人工地震とは言えない）のも、独自の情報ルートで事故偽装に関する情報を掴んでいたからなのだろう。

福島原発事故による核爆弾使用隠蔽の疑いをまとめてみると以下のようになる。

①汚染水の海中投棄を政治的決断で強行したのは、核爆弾使用後に海水中に存在する各種の放射性物質が福島原発由来のものであるかのように見せかけるためである。

②昨年になって、通常の軽水炉では使用されていないプルトニウム入りのＭＯＸ燃料の使用を始めたのは、汚染水にプルトニウムが含まれていないと、核爆弾使用時に必ず発生するプルトニウムが海水中に存在することで核爆弾使用がばれてしまうためである。

③地震発生直後、かなり早い時期にあまりにも手際よく自衛隊が発電所内におり、またＧＥの技術者が滞在していたのも、１号機の燃料を抜くことに関連した作業を行っていたためである。