おはようございます。原田武夫です。
本日（17日）は外部媒体で2つコラムがアップされます。
まずは東洋経済オンラインにて、つい先ほど6時にアップロードされました。
「癌」は実は病気ではない。
”兵器”であったという真実。
米国自身がそのことを明かしているのです。ご存じでしたか？？
医学とは一体何なのか？
そういった根本的な問いかけでもあります。
どうぞご覧ください！
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http://toyokeizai.net/articles/-/26429
https://www.facebook.com/iisia.jp/posts/585815718156320?stream_ref=10
「もし、日本の政治家ががんで非業の死を遂げた時、果たして外国の諜報機関の仕業である可能性があるのか」――この問いに対する答えを探す時、是非念頭において頂きたいことが一つある。
私の研究所が無料で発行している公式メールマガジンで常に書いていることなのだが、米欧のエリートたちが行っているのはグローバル・マクロ（国際的な資金循環）を滞りなく廻し、それによって世界史を動かしていくことである。そしてそのために彼らが留意しているのが「上げは下げのためであり、下げは上げのため」という復元力の原則（正式には「ルシャトリエの原理」）なのである。
しかしこうしたグローバル・マクロの絶えざる流れを妨げようとする向きが時折いる。そんな時、出番となるのがインテリジェンス機関なのだ。その際用いられる手段の一つが「暗殺」に他ならない。そしてその時に密かに語られる理由はただ一つ、「さもなければ世界史は廻らない」。そう、それだけのためにグローバル・エリートは、人を当然のようにあやめることもいとわないのである。
「もっともらしい大義名分だが、何かが根本的に誤っているのではないか」
そうした声が上がってきて当然だ。事実、「張本人」とされている米国においてすら、インテリジェンス機関によるこうした非公然活動について、糾弾する動きがかつてあったことを読者はご存じだろうか。それが1975年1月27日に米連邦議会上院に設置された「情報活動調査特別委員会」、通称「チャーチ委員会」である。
1970年代初頭まで、実は米国の連邦議会議員たちの間においてすら、こうした非公然活動について詳しく知りたくもないし、知るべきでもないといった風潮が一般的であった。ところが1974年に、当時“調査報道記者”として知られていたセイモア・ハーシュがこうした活動について問題視し始めたことから火が付き始める。そして、「都合の悪い外国人リーダーたち」だけではなく、数千人もの米国人に対してもCIA（米中央情報局）は、さまざまな工作活動を展開していたことが知られるにつれ、ついに大きなうねりが生じ始めたのであった。
毒殺銃まで振りかざし、アピールしたチャーチ上院議員
この調査委員会において委員長を務め、メディアを相手に「CIAがいかに非道なことを行っているのか」を声高に糾弾したのがフランク・チャーチ上院議員（民主党所属）なのであった。「大統領選挙に出馬しようとしている」と囁かれていたチャーチ上院議員にとって、このテーマは自らを「真実を暴き出す、勇気ある政治家」としてアピールするには恰好のテーマであった。そしてこの委員会の冒頭において、「毒殺銃（poison gun）」を自ら振りかざし、メディアに対してアピールしたのである。
この時行われた議会証言に基づいて「毒殺銃」の全貌を描くとこうなる：
●ここで言う「毒殺銃」で装填されるのは貝毒である。数千人を毒殺することの出来る量の貝毒が米国国内に貯蔵されている
●この毒殺銃で発射された毒（冷凍されたダーツ状のもの）はターゲットとなった人物の血流にすぐさま溶け込み、心臓発作を起こす。発作が起きると、毒はすぐさま分解されてしまうため、その後の検査を行っても原因としては検出されない
●この暗殺銃で毒が発射されると、それは衣服を貫通するが、皮膚の上に極小の赤い点を残すだけである。したがってターゲットとなった人物は蚊に刺されたと感じるか、あるいは何も感じないかのどちらかである
こうした衝撃の「事実」を明らかにしたチャーチ委員会であったが、どういうわけか、その後尻すぼみとなってしまう。その時、表向きの理由にされたのは、先ほど触れたとおり委員長であるチャーチ上院議員が「実は自らの政治的な野心のため、インテリジェンス機関をスケープ・ゴートにしているのではないか」という、どこからともなく流された“うわさ”なのであった。
余談だが、フランク・チャーチ上院議員はこの時代にもう一つ「チャーチ委員会」と俗称された委員会の委員長にもなっている。1973年にチリのアジェンデ政権崩壊と共に連邦議会上院に設立された「多国籍企業小委員会」である。ここでもチャーチ上院議員はCIAによる非合法活動を派手に糾弾する一方、我が国における「ロッキード事件」との絡みではコーチャン同副社長（当時）を委員会の召喚し、質問攻めにしたことでも知られているのだ。
さて、話を元に戻す。――もっともチャーチ上院議員の政治家としての華はここまでであった。1980年代になると不運が続き、ついにはすい臓がんに罹患。1984年、59歳の若さで旅立って行った。そう、ここでもまたすい臓「がん」なのである。
都合が悪くなると国内外問わず、要人を殺害する
こうしたことを主張して、インターネット上で糾弾している米中央情報局の元女性職員がいる。Youtube上で公開されているそのメッセージで同人が証言している内容を簡単にまとめるとこうなる：
●当初、資料収集等の任にあたっていたが、ある時、上司より「使用後に分からないような、心臓発作を起こす毒を探すように」との指示を受け、これを探し出した。それを用いて開発された兵器（注：「毒殺銃」）から発射されるのは小さなダーツのようなものであり、ターゲットとなった人物は打たれたことに気付かないほどのものである
●その後、この兵器の威力を試すため、アジアのどこかの地域で婦女子を含む一般市民に対してそれが用いられたとの報告を読み、愕然とした。「罪もない婦女子まで殺害することには反対する」と強く抗議したが、上司はこれを結局、うやむやにしてしまった
この証言をベースにするならば「アジア」において「一般市民」に対してもこの毒殺銃は公然と使われたことがあるというわけなのである。このことはアジアに位置する我が国にとっても重大な指摘であることは言うまでもない。
さて、「チャーチ委員会」がCIAによる外国指導者たちの暗殺計画活動をやり玉に挙げたことを受け、世論は激昂した。事態を重く見たフォード政権（当時）は大統領令第11905号をもって「米政府機関が外国指導者を暗殺してはならない」と決定したのである。しかしこれは逆に言うと、それまでは全く野放しの形でこうした暗殺が堂々と行われていたことを意味していると、とれるのである。
だが、こうした表向きの「指示」にもかかわらず、1980年代以降も公然と暗殺が行われていたと証言する者もいる。そうしたリークを報ずるサイトによれば、2001年9月11日に発生した「同時多発テロ事件」の直後にもCIA直下の「暗殺部隊」が組織され、活動を開始した。そう、このことは過去の出来事ではなく、リアルタイムで動いている可能性がある話なのである。
シンガポールで行われたた環太平洋経済連携協定（TPP）閣僚会合に出席した米国のフロマン通商代表は、甘利TPP担当相が病気治療のため欠席したことについて「心よりお見舞い申し上げる。早期に完全復帰してほしい」と述べたのだという。
同代表は、ルール作りで対立する米国と、新興国の橋渡し役だった同大臣の不在が交渉の遅れにつながらないかと記者団から聞かれたのに対し、「米国の心配は甘利大臣の健康問題で、早い回復を期待するだけだ」と強調し、影響を否定したのだという。
一方、我が国がコメなど重要5項目の関税維持を求めている市場アクセスに関しては、言及を避けたとも言われている。
6日に上梓した小著最新刊『ジャパン・ラッシュ――「デフレ縮小化」で日本が世界の中心となる』で詳しく書いたとおり、「アベノミクス」そして「異次元緩和」を経て我が国が来年（2014年）に迎えるのは歴史的な資産バブル（「日本バブル」）だ。巨大な債務問題という時限爆弾を抱える米国が、ゴールド・ラッシュならぬ「ジャパン・ラッシュ」に沸くことになる我が国に目を付けないはずもないのである。
そしてこの時、彼ら米国人たち、そしてそれに負けじと押し寄せる欧州人たちは必死なのである。何せ自らの「母国」はデフレ縮小化の渦に巻き込まれてしまうのは明らかなのであって、最後の望みが我が国なのであるから。その様な中、「もはや手段は選べない」と考えるのも当然なのだ。
甘利TPP担当大臣の舌がん罹患を巡る「真相」は究極のところ、本人と診察した医療関係者以外はうかがい知れない。だが、少なくとも過去の“前科”がとりざたされる米国を、我が国の交渉団は相手にしているのである。そしてこうした“前科”は抑止力となり、我が国の物言いを交渉現場で封じることは十分にあり得るのである。
「食うか、食われるか」
明らかに始まった日本バブルの中、世界史の“最終決戦”の火ぶたが切って落とされている。
http://toyokeizai.net/articles/-/26429
インテリジェンスから見た、がん秘密兵器説 ～甘利大臣はTPP交渉中、なぜ舞台を去ったのか(上)～
http://blog.goo.ne.jp/nobody-loves-you/e/57f4e26bd1455a6a2808a3e7307d2208
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