◆ロンドン五輪のサッカー男子で日本との３位決定戦に勝った韓国チームのＭＦ朴鍾佑選手が、竹島（島根県隠岐郡隠岐の島町竹島官有無番地、韓国名・独島）の領有を主張するメッセージを掲げたのは、明らかにオリンピック憲章に違反する野蛮な行為であった。テレビ映像で配信されており、世界中の人々が目視しているので、言い逃れようがない。
オリンピック憲章は、冒頭、次の「根本原則」を掲げている。
1 近代オリンピズムの生みの親はピエール・ド・クーベルタンであった。氏の提案にもとづいて、1894年6月、パリ国際アスレチック会議が開催された。国際オリンピック委員会（IOC）が発足したのは1894年6月23日であった。1994年8月の第12回総会はオリンピック百周年に当たり、「Congress of Unity」をテーマにパリで開催された。
2 オリンピズムは、肉体と意志と知性の資質を高揚させ、均衡のとれた全人のなかにこれを結合させることを目ざす人生哲学である。オリンピズムが求めるのは、文化や教育とスポーツを一体にし、努力のうちに見出されるよろこび、よい手本となる教育的価値、普遍的・基本的・倫理的諸原則の尊重などをもとにした生き方の創造である。
3 オリンピズムの目標は、あらゆる場でスポーツを人間の調和のとれた発育に役立てることにある。またその目的は、人間の尊厳を保つことに重きを置く平和な社会の確立を奨励することにある。この趣意において、オリンピック・ムーブメントは単独または他組織の協力により、その行使し得る手段の範囲内で平和を推進する活動に従事する。
4 IOCが率いるオリンピック・ムーブメントは、近代オリンピズムにその端を発している。
5 オリンピック・ムーブメントは、最高機関IOCのもとで、各種組織、競技者、その他の人たちを統括する。彼らは、オリンピック憲章によって導かれることに同意した人々である。オリンピック・ムーブメントに帰属するための基準は、IOCによって承認される。スポーツの組織および管理は、IOCが承認する独立のスポーツ団体により監督されなければならない。
6 オリンピック・ムーブメントの目的は、いかなる差別をも伴うことなく、友情、連帯、フェアプレーの精神をもって相互に理解しあうオリンピック精神に基づいて行なわれるスポーツを通して青少年を教育することにより、平和でよりよい世界をつくることに貢献することにある。
7 オリンピック・ムーブメントの活動は、結び合う5つの輪に象徴されるとおり普遍且つ恒久であり、五大陸にまたがるものである。その頂点に立つのが世界中の競技者を一堂にあつめて開催される偉大なスポーツの祭典、オリンピック競技大会である。
8 スポーツの実践はひとつの人権である。何人もその求めるところに従ってスポーツを行う可能性を持たなければならない。
9 オリンピック憲章は、IOCが採択した基本原則、規則および細則を成文化したものであり、オリンピック・ムーブメントの組織および運営を統括し、オリンピック競技大会開催のための諸条件を規定するものである。
◆このなかで、朴鍾佑選手の行為は、とくに「6 オリンピック・ムーブメントの目的は、いかなる差別をも伴うことなく、友情、連帯、フェアプレーの精神をもって相互に理解しあうオリンピック精神に基づいて行なわれるスポーツを通して青少年を教育することにより、平和でよりよい世界をつくることに貢献することにある」という条項に違反している。
オリンピック憲章５０条は
50 広告、デモンストレーション、宣伝*
1. IOC 理事会は、全ての広告やその他の宣伝が許可されうる原則と条件を決定する。
2. オリンピック開催場所の一部であるとみなされるスタジアム、会場、その他の競技エリアの、中と上空ではいかなる形の広告または他の宣伝も許されない。スタジアム、会場、他の競技グラウンド内では、商業目的の設備や看板広告は許可されない。
3. オリンピック開催場所、会場、他のオリンピック・エリアにおいては、いかなる種類の示威行動または、政治的、宗教的、人種的な宣伝活動も認められない。
（日本オリンピック委員会より）
私は、ソ連軍が１９７９年１２月２７日、突如、アフガニスタンに侵攻したとき、文部省記者クラブに所属していた。オリンピックは、文部省所管（谷垣専一文相）だったので、日本のオリンピック参加の是非問題を取材した。結局、大平正芳政権は１９８０年４月２５日、日本オリンピック委員会にモスクワ大会不参加の最終見解を発表した。
モスクワ・オリンピック（第22回夏季オリンピック）は、１９８０年7月１９日から8月3日まで、ソビエト連邦（現・ロシア連邦）の首都モスクワで行われた。日本は、ソ連軍のアフガニスタン侵略に抗議して、ボイコットしたものの、４年間も練習してきた出場予定者は気の毒だった。この問題で「スポーツと政治」の関係が問われたのである。
◆しかし、クーベルタン男爵が、世界平和を目指して、近代オリンピック運動を始めた精神に照らし合わせると、オリンピックに「政治や宗教的対立」を持ち込むのは、好ましくない。オリンピック精神に反するのみならず、放置していると、オリンピック運動を破壊する危険がある。故に、朴鍾佑選手に対しては、メダル剥奪など厳重処分すべきである。
韓国内には、朴鍾佑選手の行為を高く評価する声も聞かれるがオリンピック精神を冒涜する野蛮人の行為であり、バカな声である。実に恥かしいと言わざるを得ない。
米国のセオドア・ルーズベルト大統領は１９１０年８月２２日、日韓併合条約調印に際して、こう演説したという。
「日本による野蛮国朝鮮の解放は人類にとって幸福になるばかりか、それはWhite burdenならぬYellow burdenを担う日本の明らかな運命・Minifest DeStinyではないのか、ましてこれに対する一撃すら与えることのできない無能で野蛮な民族、集まれば争い分裂することを事にしている朝鮮人、かりに統一国家が形成できたにせよ、朝鮮がアジアにおいて何の脅威にもならないと、判断した」
米国はフィリピンを占領し支配することを日本が認める代わりに、日本が朝鮮を支配することを米国が認め、１９０５年7月、桂太郎首相―タフト国務長官による協定が結ばれたのである。
米国が「野蛮国朝鮮」と断定した状況は，基本的にはいまでも変わっていないのではないかという疑問を抱かせたのが、今回の朴鍾佑選手の野蛮に行為であった。竹島に上陸した李明博大統領も同類である。
【参考引用】ロイターが8月１2日午前１１時１０ 分、「五輪＝『竹島』メッセージ掲げた韓国選手、表彰式に出席できず」という見出しをつけて、以下のように配信した。
「［ロンドン １１日 ロイター］ロンドン五輪のサッカー男子で日本との３位決定戦に勝った韓国チームのＭＦ朴鍾佑（２３）選手が、竹島（韓国名・独島）の領有を主張するメッセージを掲げた問題で、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１１日、同選手をウェンブリー競技場での表彰式に出席させないよう求めた。朴は１０日に行われた試合の後、「独島はわれわれの領土」と韓国語で書かれたメッセージをスタジアム内で掲げていた。ＩＯＣは１１日、本件に関する調査を開始し、韓国オリンピック委員会に対して説明を求めたとする声明を発表。これに応じて韓国側は朴を表彰式に出席させないこととし、同選手の名前は表彰式でアナウンスされなかった。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は声明で、朴に対する懲戒手続きを開始し、朴に８月１６日までに回答に応じるよう求めたことを明らかにした。韓国オリンピック委員会はロイターに対し、この問題については聞いたばかりで内容を調査中だが、非常に深刻に受け止めていると述べた」
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本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」
小沢一郎代表は、「消費税増税法廃止、原発ゼロ、地方主権確立」に加えて、「地球規模の食糧危機」から国民を救う大事な緊急的使命を担う大事な政治家だ
◆「特別情報①」
「国民の生活が第一党」を率いる小沢一郎代表は、「消費税増税法廃止、原発ゼロ、地方主権確立」の３点セットを最大最強の武器に、次期総選挙・参院議員選挙で既成政党「民主・自民・公明３党」打倒に全精力を投入しようと、ひたすら一剣を研いている。だが、これらの陰に隠れて、今年１０月から「不況１０年のサイクル」が始まるのに加えて、いま急速に「地球規模の食糧危機・暴動多発」が日本にも忍び寄ってきているので、この国難に対処できる政治家として、小沢一郎代表が持つ強力な政治力（人とカネを動かす力）に対する期待が、選挙戦では、その真価を評価する判断力が国民有権者に強く求められている。
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『民主党派閥闘争史-民主党の行方』(2008年9月16日 共栄書房刊)
目次
『民主党派閥闘争史-民主党の行方』(2008年9月16日 共栄書房刊)
第４章 民主党は政権政党となり得るか ― 選挙で勝てるか ①
●政権取りとは、国民・有権者の大多数を取り込むことである
「政権政党となる」とは、「衆議院で過半数を得ること」である。国民・有権者から政党と所属議員が、他の党と所属議員とを比較され、期待されて、選ばれ、票を投じてかもらえるかどうかという一点によって決まる。政権取りとは、言うまでもなく、国民・有権者の大多数を取り込むことである。地縁や血縁、情実はもとより、さまざまな利権、利害関係で結びついているライバルの陣営を切り崩し、わが方の味方にしてしまうことである。
ただし、国民・有権者が政党と所属議員を選ぶ基準は、一定してはいない。様々な要素が複合的に絡み合って、国民・有権者が選定するからである
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『民主党政変 政界大再編』2010年5月6日 ごま書房刊
『国際金融資本の罠に嵌った日本』1999年6月25日刊
『政治家の交渉術』2006年5月刊
『カルロス・ゴーンの言葉』2006年11月刊
「孫の二乗の法則～ソフトバンク孫正義の成功哲学」2007年7月刊
第８回 板垣英憲「情報局」勉強会のご案内
平成２４年８月２５日（土）
核戦争時代
『集団的自衛権を問う』
～武器輸出３原則、ＰＫＯ武器携行、オスプレイ
板垣英憲マスコミ事務所
オリンピック憲章は、冒頭、次の「根本原則」を掲げている。
1 近代オリンピズムの生みの親はピエール・ド・クーベルタンであった。氏の提案にもとづいて、1894年6月、パリ国際アスレチック会議が開催された。国際オリンピック委員会（IOC）が発足したのは1894年6月23日であった。1994年8月の第12回総会はオリンピック百周年に当たり、「Congress of Unity」をテーマにパリで開催された。
2 オリンピズムは、肉体と意志と知性の資質を高揚させ、均衡のとれた全人のなかにこれを結合させることを目ざす人生哲学である。オリンピズムが求めるのは、文化や教育とスポーツを一体にし、努力のうちに見出されるよろこび、よい手本となる教育的価値、普遍的・基本的・倫理的諸原則の尊重などをもとにした生き方の創造である。
3 オリンピズムの目標は、あらゆる場でスポーツを人間の調和のとれた発育に役立てることにある。またその目的は、人間の尊厳を保つことに重きを置く平和な社会の確立を奨励することにある。この趣意において、オリンピック・ムーブメントは単独または他組織の協力により、その行使し得る手段の範囲内で平和を推進する活動に従事する。
4 IOCが率いるオリンピック・ムーブメントは、近代オリンピズムにその端を発している。
5 オリンピック・ムーブメントは、最高機関IOCのもとで、各種組織、競技者、その他の人たちを統括する。彼らは、オリンピック憲章によって導かれることに同意した人々である。オリンピック・ムーブメントに帰属するための基準は、IOCによって承認される。スポーツの組織および管理は、IOCが承認する独立のスポーツ団体により監督されなければならない。
6 オリンピック・ムーブメントの目的は、いかなる差別をも伴うことなく、友情、連帯、フェアプレーの精神をもって相互に理解しあうオリンピック精神に基づいて行なわれるスポーツを通して青少年を教育することにより、平和でよりよい世界をつくることに貢献することにある。
7 オリンピック・ムーブメントの活動は、結び合う5つの輪に象徴されるとおり普遍且つ恒久であり、五大陸にまたがるものである。その頂点に立つのが世界中の競技者を一堂にあつめて開催される偉大なスポーツの祭典、オリンピック競技大会である。
8 スポーツの実践はひとつの人権である。何人もその求めるところに従ってスポーツを行う可能性を持たなければならない。
9 オリンピック憲章は、IOCが採択した基本原則、規則および細則を成文化したものであり、オリンピック・ムーブメントの組織および運営を統括し、オリンピック競技大会開催のための諸条件を規定するものである。
◆このなかで、朴鍾佑選手の行為は、とくに「6 オリンピック・ムーブメントの目的は、いかなる差別をも伴うことなく、友情、連帯、フェアプレーの精神をもって相互に理解しあうオリンピック精神に基づいて行なわれるスポーツを通して青少年を教育することにより、平和でよりよい世界をつくることに貢献することにある」という条項に違反している。
オリンピック憲章５０条は
50 広告、デモンストレーション、宣伝*
1. IOC 理事会は、全ての広告やその他の宣伝が許可されうる原則と条件を決定する。
2. オリンピック開催場所の一部であるとみなされるスタジアム、会場、その他の競技エリアの、中と上空ではいかなる形の広告または他の宣伝も許されない。スタジアム、会場、他の競技グラウンド内では、商業目的の設備や看板広告は許可されない。
3. オリンピック開催場所、会場、他のオリンピック・エリアにおいては、いかなる種類の示威行動または、政治的、宗教的、人種的な宣伝活動も認められない。
（日本オリンピック委員会より）
私は、ソ連軍が１９７９年１２月２７日、突如、アフガニスタンに侵攻したとき、文部省記者クラブに所属していた。オリンピックは、文部省所管（谷垣専一文相）だったので、日本のオリンピック参加の是非問題を取材した。結局、大平正芳政権は１９８０年４月２５日、日本オリンピック委員会にモスクワ大会不参加の最終見解を発表した。
モスクワ・オリンピック（第22回夏季オリンピック）は、１９８０年7月１９日から8月3日まで、ソビエト連邦（現・ロシア連邦）の首都モスクワで行われた。日本は、ソ連軍のアフガニスタン侵略に抗議して、ボイコットしたものの、４年間も練習してきた出場予定者は気の毒だった。この問題で「スポーツと政治」の関係が問われたのである。
◆しかし、クーベルタン男爵が、世界平和を目指して、近代オリンピック運動を始めた精神に照らし合わせると、オリンピックに「政治や宗教的対立」を持ち込むのは、好ましくない。オリンピック精神に反するのみならず、放置していると、オリンピック運動を破壊する危険がある。故に、朴鍾佑選手に対しては、メダル剥奪など厳重処分すべきである。
韓国内には、朴鍾佑選手の行為を高く評価する声も聞かれるがオリンピック精神を冒涜する野蛮人の行為であり、バカな声である。実に恥かしいと言わざるを得ない。
米国のセオドア・ルーズベルト大統領は１９１０年８月２２日、日韓併合条約調印に際して、こう演説したという。
「日本による野蛮国朝鮮の解放は人類にとって幸福になるばかりか、それはWhite burdenならぬYellow burdenを担う日本の明らかな運命・Minifest DeStinyではないのか、ましてこれに対する一撃すら与えることのできない無能で野蛮な民族、集まれば争い分裂することを事にしている朝鮮人、かりに統一国家が形成できたにせよ、朝鮮がアジアにおいて何の脅威にもならないと、判断した」
米国はフィリピンを占領し支配することを日本が認める代わりに、日本が朝鮮を支配することを米国が認め、１９０５年7月、桂太郎首相―タフト国務長官による協定が結ばれたのである。
米国が「野蛮国朝鮮」と断定した状況は，基本的にはいまでも変わっていないのではないかという疑問を抱かせたのが、今回の朴鍾佑選手の野蛮に行為であった。竹島に上陸した李明博大統領も同類である。
【参考引用】ロイターが8月１2日午前１１時１０ 分、「五輪＝『竹島』メッセージ掲げた韓国選手、表彰式に出席できず」という見出しをつけて、以下のように配信した。
「［ロンドン １１日 ロイター］ロンドン五輪のサッカー男子で日本との３位決定戦に勝った韓国チームのＭＦ朴鍾佑（２３）選手が、竹島（韓国名・独島）の領有を主張するメッセージを掲げた問題で、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１１日、同選手をウェンブリー競技場での表彰式に出席させないよう求めた。朴は１０日に行われた試合の後、「独島はわれわれの領土」と韓国語で書かれたメッセージをスタジアム内で掲げていた。ＩＯＣは１１日、本件に関する調査を開始し、韓国オリンピック委員会に対して説明を求めたとする声明を発表。これに応じて韓国側は朴を表彰式に出席させないこととし、同選手の名前は表彰式でアナウンスされなかった。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は声明で、朴に対する懲戒手続きを開始し、朴に８月１６日までに回答に応じるよう求めたことを明らかにした。韓国オリンピック委員会はロイターに対し、この問題については聞いたばかりで内容を調査中だが、非常に深刻に受け止めていると述べた」
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小沢一郎代表は、「消費税増税法廃止、原発ゼロ、地方主権確立」に加えて、「地球規模の食糧危機」から国民を救う大事な緊急的使命を担う大事な政治家だ
◆「特別情報①」
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第４章 民主党は政権政党となり得るか ― 選挙で勝てるか ①
●政権取りとは、国民・有権者の大多数を取り込むことである
「政権政党となる」とは、「衆議院で過半数を得ること」である。国民・有権者から政党と所属議員が、他の党と所属議員とを比較され、期待されて、選ばれ、票を投じてかもらえるかどうかという一点によって決まる。政権取りとは、言うまでもなく、国民・有権者の大多数を取り込むことである。地縁や血縁、情実はもとより、さまざまな利権、利害関係で結びついているライバルの陣営を切り崩し、わが方の味方にしてしまうことである。
ただし、国民・有権者が政党と所属議員を選ぶ基準は、一定してはいない。様々な要素が複合的に絡み合って、国民・有権者が選定するからである
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ふつうに考えればそれもアジアを支配するために対立を狙っていると考えるべきでしょう。じっさい、ここしばらく消費税やTPPなどの重要な局面でタイミングよく日中韓が揉めるようなことが起こるわけです。五輪同様の見え透いためくらましでしょう。
ネット世論でも最近その指摘が強くなっているのに、見事に術中に陥っていつまでも不明から抜け出せないんですね。
白人のアジア人差別になんで加担するの？ と取られても仕方ないから。
「野蛮国朝鮮」じゃなくて、やった選手が問題、というだけの話。
悪いことは言わない。重ねてエントリーの削除を勧告いたします。
もしお分かりなら教えていただけませんでしょうか。
この部分についてです。↓
「日本による野蛮国朝鮮の解放は人類にとって幸福になるばかりか、それはWhite burdenならぬYellow burdenを担う日本の明らかな運命・Minifest DeStinyではないのか、ましてこれに対する一撃すら与えることのできない無能で野蛮な民族、集まれば争い分裂することを事にしている朝鮮人、かりに統一国家が形成できたにせよ、朝鮮がアジアにおいて何の脅威にもならないと、判断した」