朝のｽﾄﾚｯﾁから暖かい晴れとなった。午前中、横断歩行者妨害違反での臨時認知症検査日で自動車運転学校8時50分集合のため自転車で8時出発した。市ｱﾘｰﾅから時間調整のため自転車を押して10分前に到着。高齢者運転認知機能検査10人中、9人が高齢者運転免許更新者で当方だけが臨時認知機能検査だけで退室となった。初めてのことだが講習者のなかに元民児委員がおられ13年ぶりに声をかけられた。次に市役所に寄り、古い個人情報書類をｼﾕﾚｯﾀｰで裁断し、図書館で朝刊1紙を読み、昼食は久しぶりに牛丼ﾚｽで頂いたが30円値上がりしていた。昼食後、最ぢ図書館に戻り、昨夕刊2紙を読んで、風が強くなった中、自宅に戻り徒歩でﾐﾆ菜園の組合長に菜園総会の案内状原案のﾁｴｯｸをお願いし、明後日の打ち合わせ用の椅子と机をｷｬｽﾀｰに乗せて帰宅した。TV録画しておいた「虎と翼」などを鑑賞した。夜のｽﾄﾚｯﾁは風が吹き抜ける中、三日月が傘に隠れて、輝いたりの中で行った。
（東証．大幅続落761円60銭安）
16日の東京株式市場で日経平均株価はほぼ全面安だった。終値は前日比761円60銭（1.94%）安の3万8471円20銭だった。2月21日以来、約2カ月ぶりの安値を付けた。日米の長期金利上昇を受けて相対的な割高感が意識されやすい半導体関連などﾊｲﾃｸ株を中心に売りが広がった。日経平均は２日連続の値下がりで下げ幅は一時900円を超えた。日米で長期金利はともに約5カ月ぶりの高水準となっている。堅調な米経済を背景に米国のｲﾝﾌﾚ圧力が根強い。国内でも足元で進む円安・ドル高や資源高によるｲﾝﾌﾚ懸念から、日銀が利上げを迫られかねないとの見方が広がりつつある。前日の米株式市場でﾊｲﾃｸ株が下落した流れを東京市場でも引き継いで、これまで相場のけん引役だった東ｴﾚｸなど株価水準の高い半導体関連に売りがかさみ、中東情勢の緊迫化や長期金利の上昇も株式市場の重しとなり日経平均は下げ幅を拡大する展開となった。
外国為替市場では円相場が1ドル=154円台と歴史的な円安・㌦高の更新が続いている。ただ、海外勢が売りに傾くなかで輸出採算の改善に期待した株買いにはつながらず、ﾄﾖﾀやﾎﾝﾀﾞは後場に一段安となった。前場は底堅かった銀行株も後場は下げ幅を拡大した。日経平均が3万8500円を割る場面で押し目買いも入ったが、相場の押し上げ効果は限られた。東証株価指数（TOPIX）も続落した。終値は56.09ポイント（2.04%）安の2697.11だった。JPXﾌﾟﾗｲﾑ150指数は続落し、18.15ポイント（1.53%）安の1168.10で終えた。東証ﾌﾟﾗｲﾑの売買代金は概算で4兆7835億円、売買高は19億7840万株だった。東証ﾌﾟﾗｲﾑの値下がり銘柄数は1465と全体の約9割を占めた。値上がりは169、横ばいは18だった。ﾌｧｽﾄ、ｱﾄﾞﾃｽﾄ、信越化、ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸｸﾞﾙｰﾌﾟ（SBG）、ﾚｻﾞｰﾃｸが下落した。一方、ﾌｧﾅｯｸ、ﾃﾙﾓ、ﾆﾃﾞｯｸ、ｵﾘﾝﾊﾟｽが上昇した。
＜ｲｽﾗｴﾙとｲﾗﾝの軍事力比較＞
ｲﾗﾝが14日、自国の大使館が空爆されたことをめぐり、ｲｽﾗｴﾙに対してﾐｻｲﾙやﾄﾞﾛｰﾝ（無人機）による報復攻撃に踏み切った。ｲｽﾗｴﾙでは報復攻撃を求める声も上がっている。もし両国が直接事を構えた場合、中東にはどのような影響があるのか。 いずれも中東の軍事大国であるｲﾗﾝとｲｽﾗｴﾙが本格的に軍事衝突することになれば、地域全体への影響は避けられない。両国の戦力で際立つのは空軍力の差だ。英国際戦略研究所（IISS）の年次報告書「ﾐﾘﾀﾘｰ･ﾊﾞﾗﾝｽ2024」によると、ｲｽﾗｴﾙの戦闘機は340機、ｲﾗﾝは265機。ただ、最新鋭のｽﾃﾙｽ戦闘機F35などを保有するｲｽﾗｴﾙに対し、ｲﾗﾝの戦闘機は1979年に革命で倒された王制の時代に購入した年代物も多い。ｲﾗﾝはその後、経済制裁を受けて航空機の輸入も難しかった。近代的な空軍力の不足を補おうと、ｲﾗﾝが集中投資したのがﾐｻｲﾙ開発だった。現在、ｲｽﾗｴﾙを射程に収める弾道ﾐｻｲﾙや巡航ﾐｻｲﾙを含む数千発を保有しているとされ、抑止力の柱としている。
（東証．大幅続落761円60銭安）
16日の東京株式市場で日経平均株価はほぼ全面安だった。終値は前日比761円60銭（1.94%）安の3万8471円20銭だった。2月21日以来、約2カ月ぶりの安値を付けた。日米の長期金利上昇を受けて相対的な割高感が意識されやすい半導体関連などﾊｲﾃｸ株を中心に売りが広がった。日経平均は２日連続の値下がりで下げ幅は一時900円を超えた。日米で長期金利はともに約5カ月ぶりの高水準となっている。堅調な米経済を背景に米国のｲﾝﾌﾚ圧力が根強い。国内でも足元で進む円安・ドル高や資源高によるｲﾝﾌﾚ懸念から、日銀が利上げを迫られかねないとの見方が広がりつつある。前日の米株式市場でﾊｲﾃｸ株が下落した流れを東京市場でも引き継いで、これまで相場のけん引役だった東ｴﾚｸなど株価水準の高い半導体関連に売りがかさみ、中東情勢の緊迫化や長期金利の上昇も株式市場の重しとなり日経平均は下げ幅を拡大する展開となった。
外国為替市場では円相場が1ドル=154円台と歴史的な円安・㌦高の更新が続いている。ただ、海外勢が売りに傾くなかで輸出採算の改善に期待した株買いにはつながらず、ﾄﾖﾀやﾎﾝﾀﾞは後場に一段安となった。前場は底堅かった銀行株も後場は下げ幅を拡大した。日経平均が3万8500円を割る場面で押し目買いも入ったが、相場の押し上げ効果は限られた。東証株価指数（TOPIX）も続落した。終値は56.09ポイント（2.04%）安の2697.11だった。JPXﾌﾟﾗｲﾑ150指数は続落し、18.15ポイント（1.53%）安の1168.10で終えた。東証ﾌﾟﾗｲﾑの売買代金は概算で4兆7835億円、売買高は19億7840万株だった。東証ﾌﾟﾗｲﾑの値下がり銘柄数は1465と全体の約9割を占めた。値上がりは169、横ばいは18だった。ﾌｧｽﾄ、ｱﾄﾞﾃｽﾄ、信越化、ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸｸﾞﾙｰﾌﾟ（SBG）、ﾚｻﾞｰﾃｸが下落した。一方、ﾌｧﾅｯｸ、ﾃﾙﾓ、ﾆﾃﾞｯｸ、ｵﾘﾝﾊﾟｽが上昇した。
＜ｲｽﾗｴﾙとｲﾗﾝの軍事力比較＞
ｲﾗﾝが14日、自国の大使館が空爆されたことをめぐり、ｲｽﾗｴﾙに対してﾐｻｲﾙやﾄﾞﾛｰﾝ（無人機）による報復攻撃に踏み切った。ｲｽﾗｴﾙでは報復攻撃を求める声も上がっている。もし両国が直接事を構えた場合、中東にはどのような影響があるのか。 いずれも中東の軍事大国であるｲﾗﾝとｲｽﾗｴﾙが本格的に軍事衝突することになれば、地域全体への影響は避けられない。両国の戦力で際立つのは空軍力の差だ。英国際戦略研究所（IISS）の年次報告書「ﾐﾘﾀﾘｰ･ﾊﾞﾗﾝｽ2024」によると、ｲｽﾗｴﾙの戦闘機は340機、ｲﾗﾝは265機。ただ、最新鋭のｽﾃﾙｽ戦闘機F35などを保有するｲｽﾗｴﾙに対し、ｲﾗﾝの戦闘機は1979年に革命で倒された王制の時代に購入した年代物も多い。ｲﾗﾝはその後、経済制裁を受けて航空機の輸入も難しかった。近代的な空軍力の不足を補おうと、ｲﾗﾝが集中投資したのがﾐｻｲﾙ開発だった。現在、ｲｽﾗｴﾙを射程に収める弾道ﾐｻｲﾙや巡航ﾐｻｲﾙを含む数千発を保有しているとされ、抑止力の柱としている。