毎年、恒例の兄の書道展です。

以下、兄からの紹介文です。お近くに行かれる際は是非ともお立ち寄り下さい。

来る5／9～11に奈良県文化会館にて寧社書作展を開催いたします。十八回目を迎えた寧社書作展は二十年以上前に大学や高校教員を中心にして故・今井凌雪先生の発案で新書鑑誌の原稿作りのために始めた中国語翻訳会から派生したものです。

今回は、「混沌からの創成」をテーマに設定しました。今までに今井先生から学んだことや日中の名跡を学んで蓄積してきた書道についての色々な技法や知識、それらは我々の脳細胞の中で化学変化を起こし混沌とした世界を形成しています。十八回展は、そんな混沌とした世界からの創造であり、昇華です。無謀な挑戦ですが、二十歳を目前にした寧社書作展から、出品者各人が親離れをし、自力で飛び立たてる準備をしなければいけないといった心境で制作をしました。さまざまな書体、書風、材料で240cm四方の大作から葉書以下のサイズまでバリエーション豊かな作品が並びます。また共通テーマとして絵の描かれた桐板への作品制作も試みます。絵を活かすか殺すか無視するかは各自の自由。さてどうなることやら。
例年通り作品一点一点に関する説明文書も配布します。様々な作品制作や授業のヒントもあると確信しています。ご高覧ご批評の程、宜しくお願いいたします。

※寧社という名は、十八年前の立ち上げの際、奈良（寧楽）の地からさまざまな書に関する 情報を発信せよと意味を込めて寧楽漢学講習会講師である奈良女子大学名誉教
授の横山弘 先生が名付けてくださったものです。


なお、
４／３０～５／６には同場所・奈良県文化会館全館を使って私の師匠であった《今井凌雪ー人と書のすべてー》展が開催されます

故・今井凌雪についてはgoogle等で検索していただくと大量に出てきますので検索いただければ幸いです。

会場の関係で超大作は夏の東京展のみになりますが、大量の書作品だけでなく、今井先生が書かれた文部科学書の看板や平城京朱雀門扁額、室生寺の門標、岩波書店の新日本古典文学大系の題字、『乱』をはじめとする黒澤明映画の題字など生活の中の書。そして高等学校書道の教科書をはじめNHKの出版物他、多数の書道教育や書道史関係の著作物等が一堂に展示されます。お見逃しなく！

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広島駅

今日は仕事で広島に来てますが、やはり広島と言えばMAZDAなんですね！
駅の構内に展示されてました。
赤で中々、オシャレですよね。

大阪の社長ＴＶの取材を受けました

先日、大阪社長ＴＶと言う企画の取材を受けました。

最初は、何の取材なんだろうとよく分からないまま話しをお聞きし出演する事にしました。

大阪の＜魅力ある企業＞を紹介し、＜企業と人＞・＜企業と企業＞・＜企業と地域＞を繋ぐことで、大阪、ひいては日本の活性化に繋がるサービスを提供し続けることが制作会社の使命らしく、我々が何気なく暮らしているこの大阪の地域にも、私達がまだまだ知らない＜魅力ある企業＞が沢山あるとの想いから、そのような企業を知ることで、新たな学びや新たな出会いを創出するために誕生したのが『大阪の社長.tv』だそうです。

企業の魅力というものは＜社長のビジョンや想い＞、そこで働く＜スタッフの想い＞、そして＜商品やサービスへのこだわり＞、＜社風＞などから伝わってくるものだと制作会社は考え、その魅力を最大限に伝えるために動画配信技術を用い、企業らしさを伝えているらしいのです。

そのお話しを聞き、なぜ私が今、この仕事をしているのか、アイスビィと言う会社と働く社員がどういう想いを持ち、日々、活動しているのかを少しでも多くの方々に知って頂きたく出演させて頂く事としました。

もし、宜しければご視聴頂ければ幸いです。

http://osaka-president.net/isbee110

住宅ローン減税と消費税率の引き上げ

昨日より消費税率が8%へ引き上げられました。

それと併せて負担を軽減する意味で住宅ローン減税を拡充が図られました。

そもそも、住宅ローン減税とは返済期間10年以上の住宅購入資金を銀行等の金融機関等から借入れて、住宅を取得等した場合、その住宅ローン等の年末借入残高の合計額等を基に計算した金額を、居住した年分以後の所得税から控除する仕組みです。皆さんの中にも利用されている方は多いのでは無いでしょうか。

今回の拡充措置は、平成26年4月1日から平成29年12月31日までの間、住宅取得等の用に供した費用の額に含まれる消費税等の税率が8%または10%の場合には、住宅ローン減税の控除額を引き上げるというものです。

併せて認定住宅についても、各年の控除限度額は50万円で最大控除額が500万円に、東日本大震災の被災者の方については、各年の控除限度額は60万円で最大控除額は600万円に引き上げられています。

また、控除額をその年の所得税額から控除しきれない場合には、控除不足分を翌年の個人住民税から控除できますが、この制度についても、平成26 年4月～平成29 年12 月の居住については、控除限度額が、所得税の課税総所得金額等×5％（上限9.75万円）から、所得税の課税総所得金額等×7％（上限13.65 万円）に拡充されています。

今後、益々、消費税の増税や社会保険料負担など国民の負担は増える一方です。しっかりと、自分が使える制度は何かなど確認をし賢く節税をして下さいね。今の日本の税制は勝手に取る代わりに自分から言わない限り節税してくれない冷たい制度ですからね。

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地震保険の総支払限度額が６兆２，０００億円から７兆円へ引上げ

余り知られていませんが地震災害は巨額の保険金支払をもたらす可能性がある為、地震保険では、保険責任の大半を日本政府が再保険により引受けています。

しかしながら、日本政府といえども無限に責任を負うことは出来ないので、１回の地震等における民間責任部分も含めた保険金の支払限度額が定められています。因みに、この金額を総支払限度額といいます。

総支払限度額は、関東大震災クラスの震災が発生した場合においても、保険金の総額がこの額を超えることがないように設定されており、適時見直しが行われています。

東日本大震災の発生以降、地震保険に加入される方が増加しており、政府は、今後の加入者増に備えて総支払限度額を引上げる必要があると判断し、今回、総支払限度額が７兆円へ引上げられたことになりました。

今回の引き上げにより大規模地震が発生した際にも対応でき安心して加入いただける制度となったと言えます。

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