仕訳にはどんな項目（勘定科目）があるのか

仕訳にはどんな項目（勘定科目）があるのか

法人車両を売却した場合、入金額には本体価格だけではなく、リサイクル料金や、すでに支払いを済ませた自動車税など、車両を売却することによって得られる金額が含まれるので注意が必要です。

法人車両を売却した場合の仕訳として使用する勘定科目には、例として、現預金、車両運搬具（車両本体価格）、仮受消費税等 （車両本体消費税と自動車税消費税）、預託金（資産計上しているリサイクル料金）、固定資産売却益または固定資産売却損、減価償却累計額、そして雑収入（自動車税）などがあります。

先述した通り、減価償却の仕訳方法として、「直説法」と「間接法」とが存在し、また、「消費税込」と「消費税抜」の場合とがあり、法人によってもどちらを採用するかが異なってきます。


また、仕訳に必要となる勘定科目も、法人によって異なってきます。

自社で採用している仕訳方法や勘定科目を確認し、それらを用いて作成するようにしましょう。





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