赤ちゃんの名は「ナカムラ」

【独自】赤ちゃんの名は「ナカムラ」、アフガンの家族「中村医師の遺志継いで」
1/24(金) 12:04配信 

中村哲さん 
　【テヘラン＝水野翔太】アフガニスタンの首都カブールに、「ナカムラ」と名付けられた男児がいる。殺害された民間活動団体（ＮＧＯ）「ペシャワール会」現地代表の医師・中村哲さん（当時７３歳）の思いを継ごうと、家族が命名した。読売新聞の電話取材に、父親は「国の発展に尽くす人に育ってもらいたい」と語る。

　ナカムラちゃんは、カブールでホテルを経営するサミウラさん（３９）の次男だ。中村さんがジャララバードで武装集団に殺害された２日後の昨年１２月６日に生まれた。サミウラさんは、中村さんが診療所を開設したり、農業を支援したりしたアフガン東部の出身で、中村さんの死に心を痛めたという。

　生まれた直後に受けた予防接種の証明書には、「ナカムラ・ムスリムヤール」と記載されている。ムスリムヤールの名前もつけたのは、保守的なアフガン社会で、ナカムラちゃんがイスラム教徒であることを示すためだ。

　アフガンでは、中村さんが志半ばで達成できなかった用水路整備などの事業が残されている。サミウラさんは「大人になったら、私のナカムラにも事業に携わってほしい。そして、中村医師の遺志を継いでほしい」と幼子に期待をかけている。

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8894 旧原弘産 は 新規の方は 注意してください。

超ボロ株と言われる銘柄が急騰する場面は　倒産　か？　などの場合も良くあることで

内容の良くなくて　暴騰する銘柄は　下手すると　元金無くしてしまう場合もあります。

revolution　がそうだとは言いませんが。

証券会社によっては　疑義情報もあり　信用は　要注意になっているところも多々あります。

私の場合は　昨日利食いで　持っていません。

やっと きましたね。

８８９４　revolution

 
50
+16(+47.06%) 
前日終値
34（01/22）
始値
35（09:00）
高値
50（14:50）
安値
35（09:00）

 

だから　超低位仕手株は　飽きたらだめ

下げても何度も掲載していたわけです。

 

いま　やってるのが　4564　９０円前後より　出来高半減してますが　これから　暫く見ていきましょう。

利食いながら。

 

韓国で東京電力福島第１原発事故と東京五輪を結び付けて揶揄（やゆ）する政治宣伝がまたも登場

またも登場…　韓国で東京五輪の印象悪化狙ったプロパガンダ

1/19(日) 

 

 

　東京オリンピック・パラリンピックの開催が夏に迫る中、韓国で東京電力福島第１原発事故と東京五輪を結び付けて揶揄（やゆ）する政治宣伝がまたも登場した。ソウルの在韓国日本大使館の建設予定地のフェンスに６日午後、東京五輪のエンブレムや「ＴＯＫＹＯ２０２０」の文字、日の丸をあしらったポスターが張りつけられたが、そこには白い防護服姿の人物がたいまつのようなものを掲げて走る人物が描かれているのだ。

　聯合ニュースによると、ポスターは聖火リレーの「パロディー」で、放射性物質処理の運搬シーンという。

　ポスターを制作したのは、「サイバー外交使節団」を名乗る「ＶＡＮＫ」（バンク、Ｖｏｌｕｎｔａｒｙ　Ａｇｅｎｃｙ　Ｎｅｔｗｏｒｋ　ｏｆ　Ｋｏｒｅａ）。「旭日旗＝戦犯旗」と主張する映像を動画投稿サイト「ユーチューブ」にアップしたり、「日本海」と単独表記している各国の教科書や地図、政府サイトを見つけては、「東海」への表記変更を要求する運動などを展開する韓国の民間団体だ。

　ＶＡＮＫの担当者は聯合ニュースに「『放射能の安全性問題』を提起するため、警告の意味も込めた」と説明。朴起台（パク・ギテ）代表は、「東京五輪の成功とともに、参加選手・観客の安全を祈願するため、パロディーポスターを制作した」とも語った。

　「放射能汚染」と東京五輪を結び付け、日本のイメージをおとしめる意図があるのは明白だ。

　問題のポスターは８日の時点で撤去されている。ただ、ＶＡＮＫはＳＮＳ（会員制交流サイト）などでポスターや同様のデザインの「切手」や「コイン」の写真を掲載し、拡散させている。

　「放射能」をめぐっては韓国政府も昨年、さまざまな国際会議で福島第１原発の「汚染水」問題を執拗に取り上げ、風評被害をあおるような言辞を繰り返してきた。

　こうした動きを踏まえ、安倍晋三首相は昨年末の日韓首脳会談で、文氏に対し、「これまでも、韓国を含む国際社会に透明性を持って情報提供してきており、今後もその方針は不変だ」と説明した。

　その上で、首相は韓国が原発事故後、日本産食品の輸入規制を依然として継続していることを念頭に「福島第１原発から排出されている水に含まれる放射性物質の量は、韓国の原発の排水の１００分の１以下だ」と指摘。「科学的に冷静な議論が行われるべきだ」と求めた。

　福島第１原発では、放射性物質を含む汚染水を処理した後の「処理水」が増え続けているが、これとは別に、原子炉建屋に近くのサブドレン（井戸）から地下水をくみ上げ、浄化後、基準値を下回ることを確認した上で、海に排出している。

　政府の小委員会の資料などによると、２０１６年のサブドレンからのトリチウム排出量は年間約１３００億ベクレルだったが、韓国の主要原発である月城原発が１６年に液体放出したトリチウムの量は約１７兆ベクレルで約１３０倍だった。

　首相が日韓首脳会談で言及した「１００分の１以下」は、まだ控えめな指摘だ。

　日韓外交筋によると、首相の発言に文氏は反論しなかったという。

　在韓国日本大使館はホームページ上で、福島市、いわき市、東京、ソウルの放射線量（マイクロシーベルト／時間）を公表している。１月７日は福島市０・１３１▽いわき市０・０６０▽東京０・０３７▽ソウル０・１５１で、ソウルの線量は東京の約４倍だった。

　いずれも何ら問題のない数値だが、ＶＡＮＫの担当者が言うように、仮に東京に「放射能の安全性問題」があるならば、論理的にソウルは東京の約４倍の安全性問題があることになる。実態を踏まえない非科学的な主張には、科学的・論理的に対抗していくべきだろう。（政治部　原川貴郎）

記事抜粋 良いか？悪いか？は ご自身で判断を。

富裕層の「財産没収」を本気モードで推し進める日本政府

1/19(日) 8:00

日本経済は、政府の狙い通り着々とインフレへと向かっています。マイナンバーによって国民の財産を把握したあと、「財産税」によって富裕層の財産を没収…。財政赤字の圧縮を目論む政府が描いているシナリオは、まさにこれではないでしょうか。本記事は、『大学教授が考えた「科学的投資法」 株は決算発表の直後に買いなさい!』（PHP研究所）より一部を抜粋・再編集したものです。

国家財政破綻より「インフレ政策」の方がマシ

ここでは、これからの日本で起こることについて考えてみたいと思います。それは、「インフレ経済」と「財産税課税」です。いずれも経済の面での重要事項です。

2012年12月から始まったアベノミクス以降、特に2013年4月の日銀バズーカ以降は、少なくとも政府の意向（というか、国策）は、明らかにインフレ政策に転換しました。日本経済にはまだデフレが残っているとか、2015年4月時点の物価上昇率は0％だとかいいますが、アベクロ政策はインフレ政策以外の何物でもなく、それを先取りするかたちで日経平均株価は2012年11月の底値（およそ8,600円）から約2.8倍になっているのです。

なぜインフレになるのか。それはまさに「日銀が異次元の金融緩和を実行して、国債を買いまくっているから」です。なぜ日銀は異次元の金融緩和を実行して、国債を買いまくるのか。それはひとえに、インフレを起こさせて「政府の債務を実質的に目減りさせたいから」です。

そして、それは最終的には国民にとっては「よいこと」なのです。国家が財政破綻してもらっては困るからです。「最悪（=国家財政破綻）よりはマシなのがインフレ政策」というわけで、最悪の事態になるよりはよい、という意味で最終的には国民にとっては「よいこと」なのです。

そして、政府の思惑通り、株価は上がっています。地価は、都心しか上がっていませんが、少なくとも都心の地価は上がっています。資産インフレが起こっているのです。

円安もあって、企業業績も好調です。2012年と比べれば1.5倍も円安ですから、輸入物価も上昇しているはずであり、それによってインフレ圧力がジワジワときいていきます。2014年秋以降、たまたま原油価格が大幅に暴落したため、2014年秋から2015年春にかけて、インフレ圧力がその分だけは沈静化しましたが、もし原油価格が下がっていなければ、とっくに（2015年4月の時点でも）2％どころではない物価上昇に見舞われていたことでしょう。

 

現金は「現金以外の資産」に替えておく!

このままでいけば、近い将来、物価のインフレも顕在化してくるでしょう。株式市場では、すでに資産インフレが顕在化しています。

そして、インフレ率に追いつくかどうかはさておき、やがては給与水準も上がってくるでしょう。好調な企業業績は、早晩、給与にも跳ね返ってくるはずだからです。

生活実感はどうであれ、もうすでに日本経済はインフレに突入しているのです。政府と日銀がこのままの政策を採り続ける限り、インフレ基調はどんどん鮮明になっていくでしょう。

なお、政権が交代したとしても、現在のインフレ政策は変わらないと予想されます。なぜならば誰が政権を担当するかにかかわらず、日本の国家債務が膨大であることは変わらないからです。

そして、インフレのときには何をしなければならないのかというと、現金を持つのではなく、現金を現金以外の資産に替えておかなければならないのです。

「現金を現金以外の資産に替えておく」というときに威力を発揮するのが株式投資です。株式投資については、別の連載 『会計学の教授に学ぶ、堅実な資産運用としての「株式投資」ノウハウ』 で触れているので、そちらをご参照ください。

さて、日本経済はインフレになっているわけですが、政府が政策の舵取りを誤ってしまうと、インフレが度を超えて、ハイパーインフレになってしまうことが懸念されます。そして、そうなる確率はかなり高いように思います。2013年4月以来、日銀は出口の見えないジャブジャブの金融緩和を続けているからです。前にも書きましたが、「中央銀行による国債の実質的な引き受け」を大規模に行なった国で、ハイパーインフレにならなかった例は稀なのです。

そこで次に、これからの日本で起こることの2番目として、「財産税課税」についてみていきます。

 

日本政府は本気だ。

日本政府は「財産没収」に本腰を入れ始めた

財産税課税は、政府にとっては最後の「切り札」ですから、日本経済がハイパーインフレになってしまって、どうにも収拾がつかなくなった場合にのみ発動されるものだと思います。

しかし、日本経済はまだハイパーインフレになっていないのに、政府は先回りをしてマイナンバー制度導入に踏み切りました。そして2019年4月9日、財務省は2024年度上期をめどに 「新しい日本銀行券及び五百円貨幣を発行します」 と発表。「新円切り替え」を宣言しました。

マイナンバー制度に加えて、新円切り替えも発表されていますので、あとは「旧紙幣が使えない」ということになったら、それはもう、「政府は本気で財産没収をする気だな」と覚悟しなければなりません。新円切り替えの理由は、筆者がこれまで各所で述べてきたとおり、「偽造防止の精度をさらに高めるため」でした。まさか、「タンス預金をあぶり出して、国民の総資産を把握するため」とは発表できませんから。

最悪の場合には、「旧紙幣を新紙幣に交換する際には、1万円を8,000円と交換する」といったような奇策を政府は弄してくるかもしれません（このことは、大前研一氏によっても指摘されています）。もしもそうなれば、それは事実上の財産税課税です。そうなる前に、すなわち2024年に実施される新紙幣への移行の前に、現金を株式や不動産に替えておいた方がよいでしょう。

こうして政府は、「インフレ政策が失敗して日本経済がハイパーインフレになってしまって、どうにも収拾がつかなくなった場合」に対する対策を徐々に施していくのです。

なお、マイナンバー制度を導入するためには、かなり膨大なコストがかかるわけですが、これは国税の捕捉率の強化という効果によって賄われます。ですから、マイナンバー制度を導入するということは、国にとっては得しかないのです。その分もちろん、国民にとってはマイナス（=重税）しかないわけです。捕捉率が強化されるということは、はっきりといってしまえば、「従来はお目こぼしになっていた課税対象が捕捉される」ということですから。

 

税負担が重い富裕層にとっても「財産税」の方がマシ

予め言及しておきますと、財産税課税というのは究極的には「まだマシ」な施策なのです。というのも、ハイパーインフレになってしまえば、個人の保有資産の実質的な価値は「何百分の1」とか「何万分の1」とかになってしまう可能性があるのですが、財産税課税をされても資産は「何分の1」か、最悪でも「10分の1」くらいにしかなりません。それくらいのことでハイパーインフレが収まってくれるのであれば、背に腹はかえられないということになるのです。

次項で述べますが、たとえば純資産の額が1億円の人の財産税負担の推定額は2,740万円（実質税率27.4％）、純資産の額が10億円の超富裕層の場合、税額は6億5,640万円（実質税率65.6％）と推定されます（これらは、次項で述べる「第二次世界大戦のすぐ後〈1946年〉に実際に実施された財産税」の前例から試算した概算の値です）。

富裕層の負担はかなり大きなものになることが予想されますが、それでもハイパーインフレよりは「まだマシ」です。ハイパーインフレになってしまえば、それによる資産価値の目減りがたとえば100分の1の場合、純資産の1億円の実質的な価値は100万円くらいになってしまうわけですから、そうなるよりは2,740万円をお国に献上するほうが、まだマシなわけです。

純資産の額が10億円の人にも同じようなことがいえます。保有資産の実質的な価値が100分の1の1,000万円くらいになってしまうくらいだったら、6億5,640万円を税金で持っていかれても3億4,000万円くらいは残るわけですから、そっちのほうがよっぽどマシですね。

多くを負担する富裕層にしてみても、保有資産の実質的価値が何百分の1とか何万分の1とかになってしまうのを止めるためなら、財産税課税をされて3分の2とか3分の1くらいで勘弁してもらえるほうが「まだマシ」なのです。

しかも、これから次項で述べるように、財産税課税というのは一般の庶民にはほとんど税負担はなく、富裕層が多くを負担するものですから、一般の庶民にとっては、ハイパーインフレを阻止する財産税課税は大歓迎ということになろうかと思います。

ですから、財産税課税というのは一種の革命というか、格差是正の大ナタが振り下ろされるという感じのことなのです。課税される富裕層にとってはとてもイヤなものですが、背に腹はかえられないということで仕方ないと思うしかありません。

 

富裕層は涙目でも、日本経済が復活する2つの効果が…

財産税課税とはどんなものなのかを考えるにあたって、まず1946年11月に施行された財産税の税率をお示しします。

1946年と現在の物価水準の違いを考慮すると、現在はこの400倍くらいの課税価格になるのではないかと考えられます。つまり、最低課税価格は4,000万円くらいからになるのではないかと考えられるのです。2015年1月1日に改正された相続税法において、配偶者と子供1人の家庭の基礎控除額が4,200万円（子供2人だと4,800万円）なので、財産税課税の最低課税価格もこれと同じくらいの水準になるのではなかろうかと考えれば、やはり最低課税価格は概ね4,000万円くらいからといったところではないかと予想されます。

そこで、「400倍」をベースにして、1946年11月に施行された財産税の課税価格を現在の価格に直すと次のようになります。

こうしてみると、主に富裕層への課税であることがわかります。課税価格が4,000万円以下なら無税ですから、経済的に中の上くらいの家計までは非課税というわけです。

そして、課税価格が5,000万円だと290万円（実質税率5.8％）、課税価格が1億円だと2,740万円（実質税率27.4％）、課税価格が2億円だと8,640万円（実質税率43.2％）といったところです。なお、上にも述べたように、課税価格が10億円の超富裕層の場合、税額は6億5,640万円（実質税率65.6％）ですから、かなり大きな負担になります。

要するに、庶民には無関係で富裕層や超富裕層には厳しい課税になるということが想定されるのです。

次に、この財産税課税が行なわれるとどういう効果があるのかを簡潔にまとめます。財産税課税による効果は主に次の2つに集約されると思います。

（1）国家財政が一気に健全化する

（2）購買力が下がるのでハイパーインフレの沈静化に資する

ではそれぞれについてコメントします。

（1）国家財政が一気に健全化する

「富の80％は上位20％の富裕層が握っている」とよく言われるように、まとまった資産は上位層に偏在しています。したがって、この財産税課税が行なわれると、1,800兆円といわれる国民の金融資産総額のうちの大雑把に半分は国が徴収することになるのではないかと推定できます。かなり大雑把な推定ですが、まあ、だいたいそのくらいでしょう。つまり、900兆円くらいは国が国民から没収できるということです。

そうしますと、国と地方を合わせた政府の債務残高は、IMFによる2019年10月時点の推計でおよそ1,325兆円強といわれていますから、政府債務の3分の2は棒引きにできるわけです。皆さんも、住宅ローンの3分の2が棒引きになったら、ものすごく助かりますよね。そして、このようにして国家財政が一気に健全化すれば、国の財政に対する信認が回復して、ハイパーインフレは沈静化するでしょう。

（2）購買力が下がるのでハイパーインフレの沈静化に資する

また、財産税課税が行なわれると、富裕層を中心として購買力が下がるのでインフレ圧力が減圧し、ハイパーインフレの沈静化に資することになるはずです。それならば、そのほうが富裕層にとってもいいことですよね、というわけです。

 

 

カズがＶ静学にグアム旅行プレゼント！300万円？

 

サッカースクールに参加した小学生たちとタッチをする横浜FC・FWカズ

カズの静学V戦士への“ご褒美”は、グアム旅行－。横浜FCのFWカズ（三浦知良、52）が18日、和歌山・富田町のキャンプの練習後、全国高校サッカー選手権で優勝した静岡学園の後輩に、グアム旅行をプレゼントすることを明かした。

【写真】笑顔で記念撮影する横浜FCのカズ一家。左3人目からりさ子夫人、次男孝太さん、カズ、長男良太さん

学校の許可も得て、個人でプレゼントする。登録メンバーとスタッフの約30人が参加予定で費用は最低でも300万円は超えそう。歴史に残る名勝負を制したイレブンが、レジェンドからのビッグな“お年玉”を満喫する。

　　　◇　　　◇　　　◇

プレゼントはやはりビッグだった。和歌山キャンプ中のカズは、全国高校サッカー選手権で、青森山田との激闘を制し全国制覇した静岡学園の後輩への“ご褒美”について「ほぼ決まりました。グアム旅行です」と明かした。大会の登録メンバーで参加可能な選手、スタッフの約30人に個人でプレゼントするという。

15歳で単身ブラジルに留学したため、静岡学園1年時に退学も“母校”愛は強い。14年度に準々決勝に進出した際、グアム旅行のプレゼントプランをぶち上げたが8強止まり。優勝した今大会は満を持した“ご褒美”。グアムでの自主トレから帰国した14日には、グアム旅行をプランの1つとした上で「プロに進む選手もいるし、進学する選手もいる。スケジュールが難しいかも」と迷っていた。だが、学校との話し合いで、許可がおり、実現の運びとなった。時期は春休みの繁忙期で、飛行機代、宿泊費など1人、最低10万円以上の費用は確実。300万円以上のビッグな“お年玉”となった。

カズは昨年大みそかの岡山学芸館との初戦を観戦した。試合後はロッカールームを訪ね「静岡にタイトルを持ち帰ってほしい」と後輩を激励。決勝の日は、自主トレ先のグアムから校歌を歌ってエールを送り、インターネットで戦況を見守っていた。

後輩たちは優勝の約束を果たしてくれた。現在、左臀部（でんぶ）の痛みもあり、別メニュー調整が続くが、この日はジムでバイクをこぐなど、全身を動かすトレーニングに励み、徐々にペースを上げている。後輩の奮闘にエネルギーをもらった。そんな感謝を込めた“ご褒美”でもある。

京都橘高校吹奏楽部 大手筋商店街パレード Kyoto Tachibana SHS Band

京都橘高校吹奏楽部　大手筋商店街パレード　Kyoto Tachibana SHS Band

鑼 Gong

鑼 Gong

Jere Friedman Playing the Paiste 80" Gong #1

Jere Friedman Playing the Paiste 80" Gong #1

Animusic HD - Pipe Dreams (1080p)

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Yuki and Taku in Singapore

Yuki and Taku in Singapore

Awesome Didgeridoo Trance Busker on Queen Street (clip 1)

Awesome Didgeridoo Trance Busker on Queen Street (clip 1)

Chapa didgeridoo Busking in Shibuya

Chapa didgeridoo Busking in Shibuya

カントリー・ガールズ『涙のリクエスト』(Country Girls [Request of Tears]) (Promotion Edit)

カントリー・ガールズ『涙のリクエスト』(Country Girls [Request of Tears]) (Promotion Edit)

「韓国は民主国家として未熟」親日・韓国人ユーチューバー激白！

「韓国は民主国家として未熟」親日・韓国人ユーチューバー激白！　留学中に“反日洗脳”から解放、「『韓国の歴史教育はウソだった』と確信した

1/17(金) 16:56配

 

ＷＷＵＫ氏は、韓国海軍によるレーダー照射事件で、祖国のウソに激怒したという

　日韓の歴史を見直し、熱烈な日本愛を語る韓国人ユーチューバーの動画が話題となっている。ＷＷＵＫ（ウォーク）氏は、オーストラリア留学中に、祖国の異常な「反日教育」から目覚め、現在は日本で暮らしている。文在寅（ムン・ジェイン）政権の狂気や、歴史の真実に迫った投稿に対し、同胞から「お前を殺すためにナイフを買った」「夜道に気をつけろ」などと殺害予告も受けている。「両国の未来のために、脅しには屈しない」というＷＷＵＫ氏を直撃した。

　ＷＷＵＫ氏は中学生時代、留学先のオーストラリアで日本人と知り合い、自分が学んだ日韓の歴史に疑問を持った。

　「インターネットなどで調べるうち、『日韓併合』や『竹島問題』などについて、韓国の教育とはまったく違う“歴史的事実”が次々に出てきた。最初は半信半疑だったが、世界の資料にも当たって、『韓国の歴史教育はウソだった』と確信した」

　その後、日本の文化や価値観に魅力を感じ、両親を説得して日本の高校を卒業し、日本の専門学校で学び、ゲーム楽曲などの制作会社で働いた。

　「日本で十数年暮らしたが、『理想の国』そのものだった。日本人は細かなところまで配慮が深く、『親しき仲にも礼儀あり』という考えを持つ。治安も良く、平和で、日本人の人柄と国柄に、ひかれた」

　ユーチューバーとなり、最初は日本語でエンタメ分野を中心に投稿していた。だが、一昨年１２月、韓国海軍駆逐艦による海上自衛隊哨戒機へのレーダー照射事件が発生した。韓国政府の対応に「自分の中でカチンときた」「まるまる目に見えるウソが、いつもよりひどかった」と怒りを覚えた。

　そこで、時事問題や日韓の歴史も積極的に取り上げるようになり、日本の視聴者には大いに注目・支持された。

　ＷＷＵＫ氏の動画（ＷＷＵＫ　ＴＶ）には、「韓国人から炎上　レーダー照射事件」「韓国人が徴◯工真実暴きます」「徴用工　嘘またもバレる」「韓国終了？　赤化統一近いかも」「韓国国会議長　天皇陛下に謝罪要求…韓国国民の反応和訳」「Ｋメディアが旭日旗を批判するも　Ｋ民は意外な反応！？」「放射能を理由に東京五輪をボイコット」などと、実に興味深いタイトルが並んでいる。

　一方、韓国語では発信していないが、韓国の視聴者から「それでも韓国人か」「売国奴！」「（スーパーに）包丁と果物ナイフが安く売っているな」「集団でお前を刺すことを考えると、楽しみだ」「刺されるのはお前が先か、ソウルにいるお前の親が先か」「お前の住所は特定している」などと、殺害予告のコメントが書き込まれるようになった。

　ＷＷＵＫ氏は、身に危険を感じて、日本の警察に被害届を提出した。「こうした脅迫行為を、韓国人が平気ですると思われるのは悲しい」と語る。

　投稿動画をめぐっては、途中から「慰安婦」や「韓国」「文在寅」などの言葉が、「ＮＧワード」として投稿制限に引っかかり始めたという。抗議が集中するためとみられるが、韓国人のＷＷＵＫ氏に「韓国」がＮＧとは皮肉であり、ネットの異常さを感じる。

　史上最悪とされた日韓関係は、中国・成都で昨年１２月２４日に行われた日韓首脳会談を経て、関係改善が期待されている。

　だが、文大統領は１４日に行った年頭の記者会見で、いわゆる「元徴用工」問題について、「最も重要なことは被害者の同意を得ることだ」「日本側も修正意見を出すべきだ」などと妄言を炸裂（さくれつ）させた。日韓の請求権問題は、１９６５年の日韓請求権協定で「完全かつ最終的に解決」しているのにだ。

　ＷＷＵＫ氏は「韓国は民主国家として未熟だ。『国家間の約束は守る』という自覚がない。両班（ヤンバン）という特権階級がいた時代、奴隷扱いされた庶民はお金に対する執着が強い。日本はこれまで韓国を甘やかし、つけ上がらせてきた。今後も、安倍晋三政権のような強い姿勢を維持すべきだ」と指摘した。

　卑劣な脅迫を受けながら、ＷＷＵＫ氏は今後も発信を続けていくという。彼を突き動かすものは何なのか。

　「日本の若者にも、左派メディアや自虐教育の影響か『日本が悪いことをした』と潜在的に考える人もいる。そういう人たちに、日韓の真実の歴史を伝えたい。実は、韓国人の中にも、文政権の突出した『反日政策』に冷めている人は多い。反発も強いだろうが、いつか韓国人にも韓国語で発信したい。韓国の若い世代に正しい情報や歴史を伝えることで、日韓の未来をつくっていきたい」

　■ウォーク　韓国・ソウル生まれ。中学２年生の途中でオーストラリアの中学校に留学・卒業した後、日本の高校と音楽専門学校を卒業する。日本のゲーム音楽などを手掛ける制作会社に３年間勤務。現在は、日本でユーチューバーとして、日韓の真実の歴史について発信している。「ＷＷＵＫ　ＴＶ」のチャンネル登録数は約２９万人。著書に『韓国人のボクが「反日洗脳」から解放された理由』（ワック）。