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時事ニュースと世界の動向

2015/05/17 既に始まっている第三次世界大戦に巻き込まれようとしている日本
2014/07/27 梯子を外され、役目を終えようとしているアメリカ
2014/07/01 集団的自衛権 本当の目的
2014/05/07 アベノミクスの正体
2014/03/30 国家を食い物にする欧州の黒い貴族
2014/03/02 Bitcoinの正体
2014/01/30 2014年以降の国際情勢の予測と展望
2013/12/31 コインの様に裏返り始めた日本の従米体制
2013/11/23 TPPとは、グローバル企業および資本家による日本国民への搾取
2013/10/14 小沢一郎、鳩山由紀夫の人格破壊とその背景
2013/08/25 3.11はイランに核燃料を密輸した日本に対する報復攻撃

人類の歩み
2014/02/02 ユダヤ教の祖師、アブラハム
2013/12/30 アトランティス文明の滅亡と月の誕生
2013/11/26 アヌンナキの飛来
2013/10/26 アトランティス文明の発展
2013/10/19 ムー(レムリア)文明の滅亡とアトランティス文明の発祥
2013/09/22 ムー(レムリア)文明の発祥
2013/09/17 黄人(モンゴロイド)の誕生
2013/08/31 黒人(ネグロイド)の誕生
2013/08/15 白人(コーカソイド)の誕生

既に始まっている第三次世界大戦に巻き込まれようとしている日本

第三次世界大戦は戦争ビジネスやドル基軸通貨の地位を譲りたくないアメリカの軍産複合体、CIA、イスラエル等とEU諸国の貴族、騎士団、王室等との代理戦争だ。

元々アメリカはEU諸国の貴族、騎士団、王室などの壮大な経済実験だったが、それは失敗した。欧州の貴族等は戦争をするのを止め、基軸通貨をアメリカのドルからそれ以外の通貨に移行しようとしているが、それに抵抗する勢力が各地で、紛争を起こしている。それが今後アメリカ国内での内戦へと発達するだろう。イスラエル等はアメリカで内戦が始まってしまうと、後ろ盾を失ってしまうため、積極的にはやりたがらないが、軍産複合体は儲かるからという理由で、アメリカ国内でのISISを使った内戦を企てている。以前の記事でも書いたが、自衛隊もアメリカ国内の内戦に巻き込まれる可能性が高い。

現代の戦争は水面下で行われ、誰と誰が戦っているかが分からぬまま戦争自体も、株価暴落、基軸通貨の転換のような形で終了するだろう現在はそれが、紛争や内乱、事故、決済通貨の変更のような形で表面かすることが多いが、そのような出来事をを時系列で並べる。

2014/03
　マレーシア航空の失踪
2014/04
　英王室のチャールズ皇太子の妻カミラ夫人の弟で旅行作家のマーク・シャンド氏の暗殺
2014/06
　中国とロシアがドルを介さない約4000億ドルの天然ガス契約で調印
　リチャード・ロックフェラーが自家用機で墜落死
　ISISというテロ組織が突如力を持ち始める
2014/07
　フランス中央銀行のノワイエ総裁は、国際貿易における外貨の多角化支持を表明
　フランス石油ガス最大手Totalのドマージュリー最高経営責任者は「原油代金をドル勘定で済ます理由はない」と言明
　フランスのサパン財務相は、ドルの代わりにユーロを今よりもっと積極的に利用すべきだと発言
　BRICS首脳がアメリカの関与しない会合新開発銀行を設立
　マレーシア航空の旅客機が１７日、ウクライナ東部で墜落
2014/08
　ジョージ・ブッシュ前大統領がコカイン所持で逮捕　
　デイヴィッド・ロックフェラーが脳死状態へ
2014/09
　フランシス法王の親戚がアルジェンチンで不思議な自動車事故で亡くなる
　CFRがウクライナ介入はアメリカ(軍産複合体)が悪いという論文を発表
　CIAによってリビア, トリポリ国際空港から11機の航空機が盗まれる
2014/10
　サウジアラビアの原油価格が大幅下落
2014/12
　米議会上院の諜報委員会が12月9日、CIAが違法な拷問をしていたと指摘する報告書を発表
2015/01
　パリ新聞社(ロスチャイルド資本)で銃撃戦
　露のレオニード・イヴァショーフ将軍は、フランスの週刊紙編集部に対するテロ攻撃の背後には、イスラム教徒らではなくて、米国の軍産複>合体とイスラエルの特務機関（CIAとモサド）がいると指摘
　新聞社襲撃事件担当の警察署長の他殺
　アメリカのホワイトハウスで無人機が飛行
2015/02
　バルダイ会議でプーチンは、ISISはアメリカやイスラエルが支援していると語る
　ドイツのメルケル首相とフランスのオランド大統領が、米国に事前に相談せず、突然にモスクワを訪問し、ウクライナ問題でプーチン大統領と5時間話し合い
　ロスチャイルド資本の英金融大手HSBCが「脱税ほう助」と報道
　スーダンのアル＝バシール大統領は、記者会見の場でCIAとモサドがISISやボコハラムを運営していると発言
　英国などのISISへの物資支援を目撃したとして、ヨルダン人パイロットが捕まる
　ISISの戦闘兵をイスラエルの病院で治療しているのが目撃される
2015/03
　イスラエル首相がアメリカを訪問、オバマは面会せず
　ドイツの大手メディアのジャーナリストががCIAによって情報をコントロールされていたと勇気ある告発
　中国が中心となって設立する「アジアインフラ投資銀行(AIIB)」に、イギリスに続いてＥＵ主要国のドイツ、フランス、イタリア、イスラエ>ルも参加する方針を発表
　チュニジアの首都チュニスで国会議事堂近くにあるバルドー博物館が武装グループに襲撃
　ペンタゴンがイスラエルの核保有を証明する機密文書を公開
2015/04
　Simon Blackは AIIB は「アメリカの覇権の終わり」の始まりの象徴と発言
　アメリカ国内でISISが大量の人員を集めて、リクルーティング活動を活発化
　麻薬を運ぶCIA職員がメキシコ国境で逮捕 CIAは関与を否定
　国連特別報告者リチャード・ファルク氏がイスラエルは、地域の平和を求めていないとし、「欧米がパレスチナに対するイスラエルの犯罪に>対して沈黙を守っているのは、イスラエルの利益を擁護するためである」と語る
　イランの核兵器開発疑惑をめぐる、イランと米国など（米露中英仏独、Ｐ５＋１）との交渉が、スイスのローザンヌで妥結
　アメリカ中央情報局ＣＩＡのペトレイアス前長官に有罪判決
　イランへの追加制裁法案を提案していた中心人物の一人である民主党のロバート・メネンデス議員（上院外交委員長）が収賄の疑いで起訴さ>れ、一時的に議員活動の停止
2015/05　
　ISISが5/3に起きた米テキサス州の発砲事件で犯行声明を出す。
　米軍は5月7日、テキサスでのガーランド乱射事件の発生後、米全土の米軍基地における警戒の水準を、平時の A から、攻撃があり得る状態の B に引き上げた
2015/09
　金融崩壊？ RV？

梯子を外され、役目を終えようとしているアメリカ

　日本円と中国元のドルを迂回しない直接取引が始まったのは去年の事だが、中国とロシアが4000億ドルの天然ガス契約で調印し決済は互いの通貨で行う等、ドルを迂回する動きが目立ってきている。

　FRBはQEの縮小を進めているが、その裏で、毎月ベルギーで300億ドルの米国債を買い支え、また日本もアベノミクスでドル防衛を行っているのは以前の記事で書いた通りだ。また軍産複合体も、航空機事故などを演出しなんとか戦争を起こそうとしている。しかし、今月米政府の司法省は、フランス最大手の金融機関で元国営のBNPパリバに対し、スーダンやキューバ、イランなど米国に金融制裁された国が制裁を迂回してドル資金を調達するのをこっそり支援したとして、史上最大級の９０億ドルの罰金の支払いを命じた。この判決は国際金融資本が裁判所にかけた圧力で、フランスはドル覇権を終わらせる発言をしやすくなっている。フランス中央銀行のノワイエ総裁は、国際貿易における外貨の多角化支持を表明、続いてフランス石油ガス最大手Totalのドマージュリー最高経営責任者は「原油代金をドル勘定で済ます理由はない」と言明、さらにサパン財務相は、ドルの代わりにユーロを今よりもっと積極的に利用すべきだと提案した。このようにして、徐々に梯子を外され、近い将来金融危機的なことが起こり、ドル覇権は終了し、ドルとユーロの合併通貨が誕生すると思われる。7月14～16日にかけて、BRICSで開発銀行を設立したが、BRICSが力をつけてきたということもあるが、ドルバブルが崩壊し、IMFが危機的な状況になった場合への一時的な対処と考えれば自然である。

　日本の日銀は大量の外貨をドルで持っているが、ドルが無いと他国と取引ができない(コモディティの決済がドルのため)上に、ドルをQEという名目で紙くずの用に印刷し、カジノ的な金融商品を作り、一部の銀行家がもうけている事にうんざりしている。現在アメリカでは自動車の売り上げが好調のようだが、これは低所得者向けの自動車ローンが流行っており、これを束ねて債券化しサブプライムローンと同じような事をやっている。次の経済崩壊でドルユーロに主軸通貨が切り替わるタイミングでは、日本は外貨をプールするような制度はやめて、自国の通貨で直接取引する形にしたいと考えている。

集団的自衛権 本当の目的

　集団的自衛権の見直しの方針を打ち出すタイミングでASUKAを逮捕しメディアを操作したり、反対する公明党に対して、政教一致やカルトのレッテル貼りを行うと脅しをかけたりと、安倍政権の集団的自衛権の容認は内部では既定路線となっている。多くの国民、専門家たちが戦争ができる国にするなと反対をしているが、国際情勢を冷静に分析すると集団的自衛権の見直しの本当の目的が見えてくる。

　アメリカは貧富の差が広がりすぎて、楽園のフェンス一枚向こうはスラム街になっている地域などが増えており、国民の40%もが貧困層に陥っているが、マスメディアはこのようなことをあまり報道したがらない。米国民の不満は今年に入ってからさらに溜まり続け、暴動のようなことが何度も起きている。それに対しアメリカ政府はFEMAという名で治安維持法を制定したり、銃を規制するなど、国内が内戦のような状態になった場合の対策を着々と進めている。また、そのような事態になった時、アメリカ軍はアメリカ国民を撃つことができない可能性があるため、中国やロシアの傭兵を大量に雇い入れている。安倍政権に圧力をかけているのが従来の国債金融資本や軍産複合体でなく、アメリカ軍ということ、オバマが支持を表明していることなどを鑑みると、集団的自衛権の行使とは、アメリカが内戦に陥った際に、自衛隊にその鎮圧を行なって欲しいからに他ならない。

　そう考えた時、日本は非常に難しい立場になる。今回の拡大解釈が、「同盟国が危機に晒された時に武力行使を行う」という内容なので、それをそのまま適応すると、自衛隊が、現在の奴隷アメリカを抜けだそうとする反政府勢力と戦わなくてはならないという状態になる。それを是とするか否とするかはまだ自分の中でも整理がついていない。

アベノミクスの正体

アベノミクスで景気が良くなることは無い。アベノミクスの要点は以下の3点である。

1) ドルの延命
　金地金の価格を不当に安くすることや、雇用指数を偽装することで、なんとかドルの延命をしている米国だが、円の価値を下げることも、資金の逃避先がなくなるで、ドル延命に有効だ。ロックフェラーなどの勢力はなんとかドルを延命させたいと思っているが、オバマやケネディなどの勢力は国内産業や輸出産業を伸ばしたいため、ドル安の方が良いと思っており、敵対している。

2) 円が基軸通貨になることへの妨害
　ドルが崩壊する中で、ある理由で日本円は基軸通貨の候補の一つだ。国債金融資本が現在の地位を失いたくないため、わざと円を毀損させることによって、円を基軸通貨になりにくくしている。日銀には神事を行い、それに基づき政策を決める天皇系と、国際金融資本の手先の勢力が敵対しているが、天皇系の勢力は地震などが起こされると困るので、今は従っておこうということのようだ。

3) 市場への投資
　国債金融資本は円が量的緩和されると、資金が市場に流入することがわかっているので、予め、ザバンクオブニューヨークトリーティーアカウント等、ペーパーカンパニーを通して、市場に投資を行なっている。その後に、日本国民と量的緩和で行き場を失った円が市場に流入したのを見て、売り抜けるため、結果的に国民が搾取される構図になっている。

余談ではあるが、TPPが決まらない問題の一つとして、決済通貨がある。アメリカは決済通貨をドルで求めているが、日本政府は円で行うよう要求している。ドルが決済通貨になると、通貨の需要が出るため通貨価値が安定し、米ドルが延命する。

国家を食い物にする欧州の黒い貴族

ウクライナは、国民に選ばれていない者たちが武力を用いて政権を奪取したクーデターだ。2者を対立させ、クーデターの際に、憲法の書き換えや中央銀行の創設、資本による支配を行うのはシオンの議定書にも記載されている、彼らのお決まりの手口だ。

イラク、エジプト、リビア、シリアと行われているこのような活動は、図でも示している通り、多くの資金を掛けて、演出されている。彼らは武器を売りつけ、革命組織を育て、革命を行うことにより、株価を操作し、国家を蹂躙し、国民から搾取してきた。しかしながら世界が多極化し、アメリカは財政難に陥る中で、軍を出すことができず、多くの人々が何度も故意に起こされる戦争に気づき始めており、以前のように有効な効果をあげられてなくなっている。

一方東アジアは多くの国が団結し、彼らの勢力から脱しつつあり、今後は東アジアが世界の経済の中心になるだろう。

Bitcoinの正体

Bitcoinは中央銀行の力が及ばない国境を超えた自由な通貨と主張する者もいるが、前提条件を忘れている。それはBitcoinの仕組みが中央銀行によって作られていない場合を除いてということだ。

多くの銀行家達は金地金に裏打ちされていない現在の紙幣と信用のよる通貨発行システムはあと数年で終わりを告げると考えており、金塊による債権の発行という実体経済とは違う簿外金の独占は続けるが、通貨の発行による支配はいずれ終焉する。しかし国際金融資本の中でも、通貨の発行による人々の支配をあきらめていないグループは、ジョージワシントン大学のNick Szaboなど数名の電子貨幣の研究者に資金を提供し、電子通貨の実験を行っている。その一つがBitcoinとなる。国際金融資本が発行する電子通貨が使われることになれば、初期のうちに獲得した莫大なBitcoinを手にすることができるし、その通貨がいつどこで誰が使ったか把握することができ、通貨の発行量をコントロールでき、資本家にとって都合の悪い通貨の利用を停止することがでる。

Mt.GOX（マウントゴックス）の民事再生法適応は、ハッカーの仕業ではなく、Mt.Gox社が、自社のコインと顧客から預かっているコインを運用しようとして、失敗した結果の資金繰りの悪化のようだ。日銀や、財務省、公安などはこれ以上Bitcoinの市場が広がるのを警戒していたようだが、Mt.GOX社を助けることはしなかった。円を基軸通貨にしようと計画している日銀の一部のグループは勝手につぶれてくれてちょうど良かったと思っているようだ。一方国際金融資本は、せっかく作ってきた信用が低下し、そのことについては落胆しているようだ。

ユダヤ教の祖師、アブラハム

　アヌンナキの子孫達は、天文学で洪水が来ることは分かったため、洪水の際に、地下に逃げ難を逃れた。それからしばらくして、アヌンナキの血を受け継ぐアブラハムは恐怖を与えることにより人々を支配するというアヌンナキの教えを昇華させるために、すばらしい教えがあると言われていた日本にやってきた。アブラハムはまず九州に上陸し、唐津神社や高千穂神社を訪れた。その後、近畿地方では大和国一之宮三輪明神大神神社、熊野神社を訪れた。神道の極意(神と一体となること)は門外不出だったため教えることは無かったが、神道の教え、神社の鳥居や神輿、言葉など一部を持ち帰り、都合の良いように利用して、ユダヤ教を作った。

　アブラハムの死後、イサク、ヤコブ、ダビデ、ソロモンなどが、その教えを継ぎ、人々を支配する道具としてのユダヤ教から、ほかの地域も支配するために、その土地の信仰や教えなどを取り入れ、キリスト教、イスラム教などに派生していった。

　アブラハムの子孫達は、神と一体となる誤った方法として、悪霊崇拝や生血祭儀などの儀式を今でも行っているが、そのことなどが原因で、土地を追われ、各地を点々とした後、西暦50年に9のファミリーがフランスへ行き着いた。そのファミリーには、現在の陰の支配者層であるワーバーグ家、ヴォルムス家、メロヴィング家の祖先などが含まれており、今後、血で血を洗うヨーロッパの歴史が紡がれることになる。

2014年以降の国際情勢の予測と展望

1) 大規模な金融の崩壊
　実態のない金の空売りや、過剰な金融緩和、失業率の偽装、アベノミクスなどなんとか生き延びてきた銀行等の大きな破綻等があるだろう。アメリカは既に破産状態にあるが、その原因の多くは政府がFRBから借りている返す必要のない国債にある。アメリカは民間企業FRBとの100年の契約を終え、今年末から来年にかけて、通貨の切り替えを行い、借金を帳消しにする代わりに基軸通貨の地位を失うだろう。日銀は国際金融資本の飼い犬と、京都天皇の理数系シャーマンの大きく2つの派閥があり、後者は国際金融資本に従うふりをして、日本円を決済通貨にしようと水面下で激しい画策を続けている。

2) 原子力からの脱却
　三菱等の日本の軍産複合体の下請けは、原子力は儲からないから今後続けないという方向に舵を切り始めている。また、欧州の王族等も原子力を推進するのが難しいと感じてきており、脱原発へと舵を切り始めた。しかし軍産複合体、旧日本陸軍の思想を継承している一部の自衛隊や防衛省は核兵器を手放したくないと思っており、原発推進を続けており、三菱マテリアルの爆発事故や川崎での三菱電機のエレベーター事故など抵抗を続けているようだ。アメリカがプルトニウムの返却を求めている背景には日本が核燃料の生産をやめてしまったので、核弾頭を維持することができなくなってきていることと関係があると考えられる。

3) 南北朝鮮の統一
　北朝鮮は親中派の張成沢氏の処刑など、水面下で韓国と着々と南北統一を進めている。北朝鮮側は、韓国の経済を取り込み、韓国側では、徴兵を廃止し、北朝鮮の豊富な天然資源などを生かし、ともに発展していきたいと思っているようだが、一番難しいのは国民感情のようだ。
　
北朝鮮は大きく、旧日本陸軍が持ち込んだ金塊を守る派閥、愛国者の派閥、親中派の派閥、スーパーKなどの偽札や麻薬取引を行なっていた国際金融資本や軍産複合体などの派閥があったが、昨今、資本家が力を失い世界が多極化するについれて、愛国者の派閥が力を強めてきており、南北統一のために、大きく前進をし始め、北朝鮮の金塊は南北統一のために使われるだろう。

4) 日本の欧米追従の脱却
　直前の記事でも書いたが、日本の60年の密約が終了し、徐々に欧米追従、日本の不利益になる政策は減っていくだろう。沖縄の基地は国外に移転され、米軍基地の徐々に縮小していくだろう。また、TPPなども参加は決まらず、頓挫すると思われる。軍産複合体の手先の一部のCAIは、ペーパーカンパニーを通しポールトゥインピットクルーやKazuya Channel等を使って対中韓関係を悪化させるため煽動しているが、このような活動も今後は縮小していくと思われる。

5) 地球外知的生命体との非公式なコンタクト開始
地球外生命体の存在を認める報道がなされ、UFO等の目撃証言が多くなるだろう。

6) 皇位継承
　東京の天皇の外交は金塊の貸借に関わることがほとんどだが、今上天皇陛下の後は、皇太子殿下は皇位継承を辞退し、秋篠宮殿下が皇位を継承すると思われる。

コインの様に裏返り始めた日本の欧米追従体制

10月、日米政府は日米地位協定の見直しに合意した。地位協定の見直しはタブーであり、この動きはの従来の従米体制からは考えられない動きである。

今年の4月28日はサンフランシスコ講和条約から60年が経つが、日本と米国の間で、日本が米国の言いなりなる代わりに、天皇の金塊の管理権限を日本側に預けるという密約の失効期限でもあった。このことが表面化するようなことが今年後半にいくつも起きてきている。

まず猪瀬の逮捕だ。これは徳洲会が狙われたのではなく、猪瀬の国策逮捕だ。今までは小沢の逮捕など、欧米追従だった特捜部が軍産複合体や国際金融資本の犬への制裁に乗り出している。猪瀬は元々石原の操り人形で、石原は軍産複合体側の人間だ。石原は尖閣諸島の購入などで、日中間の情勢を不安定にすることの見返りとして、息子の選挙資金をヘ○○ー○財団から受け取っている。ロ○○フ○○ー財団から資金を受け取り、資源開発をしている青山のような人間もおそらく今後は粛清の対象になると思われる。

また減反政策の廃止なども、従米脱却の一連の流れだ。減反は日本人に国産の高い米を買わせ、小麦等をアメリカから輸入させるための政策だったが、今後は徐々に廃止されるだろう。

だが、日本政府は未だ国民のための政治のビジョンを描けずにおり、安倍総理は靖国を参拝するなど、依然として欧米追従が続いている。一方、米国でも12月23日で、FRBとアメリカ政府の間での100年の契約が終わり、アメリカは金融緩和の縮小を決めた。このように国際金融資本は急速に勢力を弱め、Bitcoin等、別の金融の支配方法を模索し始めている。

アトランティス文明の滅亡と月の誕生

地球の近くにマルドゥックという星があったが、その星に巨大な彗星が衝突した際に、彗星の欠片が地球にも飛来し、洪水となって降り注いだ。(火星と木星の間にはマルドゥックが破壊された際の残骸が、小惑星群として残っている。) 洪水は丸7日間降り注ぎ、あらゆるものを押し流し、地球の水域が増えることになった。(これが旧約聖書やギリシア神話等に残っている洪水伝説である。また船という漢字の旁は八に口と書くが、洪水の際に、生き残った人が八人だったという言い伝えからできている)

この時代の天文学は現在よりも発展していたため、彗星が飛来することがわかっていたが、信じない人が多かったため、多くの犠牲が払われた。彗星の飛来を信じた人々は、高い場所へ逃げたり(マチュピチュは洪水から逃れた人々によって作られた) 、地底のシャンバラ的な場所にに逃げたり、宇宙船で火星や金星、水星へ逃げた。マルドゥックの星の欠片が地球の引力に捕われ、現在の月ができた。

洪水後、難を逃れた人々、戻ってきた人々はシュメール地方に住み着き、そこが現在の文明の起源となった。

アヌンナキの飛来

1万2千年前、カスピ海と黒海の間(現在のグルジア)にヘブラ星から、5000人程のネガティブなプレアデス星人が飛来した。彼らはアヌンナキ(空から来た人)として、良く知られている。ネガティブなプレアデス星人は、故郷を追い出されたため、支配する目的で地球にやってきた。地球は自由意思を尊重する星なので、リラ、シリウス、オリオン等から様々な人がきていた。彼らは、アヌンナキが地球を支配しようと思っていることに気がついていたため、多くのアヌンナキは居づらくなり地球を去ったが、地球を独占したい気持ちの強いアヌンナキは地球に残り、支配しようと画策を初めた。この考え方が血と共に、ユダヤ教の始祖、アブラハムまで受け継がれることとなる。そのアブラハムの血を引く一族が、現代の欧州の黒い貴族たちに繋がる。貨幣の奴隷という意味では、現在も私達は、その影響も受け続けている。

支配は悪ではない。支配とは大いなる創造主による壮大な実験でもある。ネガティブな体験をして、どうやってポジティブに変わるかという経験を通して、魂の学びを得る。そのステージがこの地球にあたる。彼らは結果的に悪役を演じることになったが、我々はそれに同意して、現在に生まれてきている。彼らに礼を言い、許し、愛することができたならば、我々はまた次のステージに進むことができるのかもしれない。

TPPとは、グローバル企業および資本家による日本国民への搾取

TPPとは、グローバル企業および資本家による日本国民への搾取を指す。1%の人間が99%の富を独占する構造は、世界規模で広がっている。規制緩和で急増したシャッター街現象は、いま全分野で広がろうとしている

アトランティス文明の発展

アトランティス文明は現在の文明より発展していたが、ムーが精神的に発展した文明に対して、アトランティスは科学的発展し、どちらかといえば現在の文明に近かった。アトランティス文明の中心を担っていたテクノロジーは、クリスタル(透明な石英)であった。クリスタルはカットする角度や面の数によって、様々な周波数で共振し、磁気エネルギーを保持、伝達することができる。この性質を応用して、70～80センチのクリスタルを20面にカットし、それを人体の周りに特定のパターンで配置することにより、治療や妊婦の健康維持、周波数の向上やフリーエネルギー、非物質化やテレポーテーション等に用いられた。ダビデの星はこの時代のクリスタルの配置パターンから図形が来ている。神社等にある星の図柄もユダヤ教から伝わったものではなく、この時代に由来している。アトランティスでは結婚は無かったが、結婚に相当する儀式を神殿の神官が行い、全体の75%は結びつくことによりお互いに学びを得て、また、別の人と結びついた。犯罪は存在したため、刑罰は設けられていた。例えば殺人を行った人は手を切り落とされ、殺人ができないようにさせられた。

クリスタルの力は使い方を間違えると大きな被害をもたらす可能性があったため、宇宙連邦から監視されていたが、何度かクリスタルの力を過剰に使おうとして、連鎖的な災害に陥ることがあった。

ムー(レムリア)文明の滅亡とアトランティス文明の発祥

1万4000年前、ムー大陸政府は全地球の70%を政治的、経済的に統治していた。この頃になるとムーの人同士が、争いを行うようになっていた。原因は地下資源の奪い合いである。これをきっかけに、核爆弾が2回、アトランティス大陸とレムリアのインド洋付近に投下された。その核炸裂の爪痕がモヘンジョダロに現在も残っている。

その後しばらくすると、天体が接近した際に、地球の引力で天体がぶつかりそうになり、地球の軌道と、地軸がずれる出来事が起こった。このことをきっかけで、地球では地震や火山の噴火等、天変地異が起こり、レムリア文明は滅亡した。レムリア文明の人々は、一緒に死んでしまったり、生き残ったり、宇宙船に乗って、金星や火星に逃げたりした人々もいた。

その後、地球は落ち着きを取り戻し、生き残っとた人々はすでに人が住んでいたアトランティス大陸に本格的な文明を創った。それがアトランティス文明である。重力は以前より重くなり、一日は現在の24時間に近づき、1年も365日に近づいた。