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NI帝人商事、「四軸織物」使用のゴルフクラブ用シャフトを米国で販売

2008-08-31 11:18:46 | Weblog










究極の織物「四軸(R)TETRAS」使用

最強のゴルフクラブ用シャフトが本場米国へ上陸


 NI帝人商事(大阪市 中央区 社長:森田順二)が供給する四軸(R)織物を使用したゴルフクラブ用シャフトが、世界最大のゴルフ用品市場である米国で販売米国で販売されることになりましたので、その概要をお知らせいたします。

1.四軸(R)織物開発・販売開始の経緯
 UD(1軸)シートや2軸織物、または3軸織物が主力であった従来のカーボンシャフトには、ねじれ剛性、圧縮剛性が弱いために、過度にシャフトが変形するという欠点がありました。
 2004年、明大株式会社(岡山県 倉敷市)は、2軸織物のタテ・ヨコに交差する糸に、さらに斜めに2本の糸を45度方向に交差させ、織物の全ての方向に糸を配列させた四軸(R)織物「テトラス(R)」の開発に成功し、ねじれ、圧縮への剛性を付加させました。
 NI帝人商事は、この四軸(R)織物「テトラス(R)」に、帝人グループ開発素材の炭素繊維「テナックス(R)」、パラ系アラミド繊維「テクノーラ(R)」を使用し、ゴルフシャフトやテニスラケットフレームなどのスポーツ用品用途で、2004年から販売を開始しました。

2.米国市場開発
 四軸(R)織物「テトラス(R)」は、高弾性の炭素繊維、アラミド繊維を使用することで、ねじれ、圧縮への強度を実現、これにより、エネルギーロスを最小限に抑え、飛距離・方向性に優れたゴルフシャフトという評価を得て、国内の有力シャフトメーカー向けに好調な販売を続けてまいりました。
 今般、日本市場での好評を背景に、主力販売先のマミヤ・オーピー株式会社との協業により、世界最大のゴルフ用品市場である米国への輸出販売を開始します。
 NI帝人商事は、糸から織物、樹脂加工(プリプレグ加工)までのコンバーター機能を担います。マミヤ・オーピーの米国子会社United Sports Technologies社が、米国ゴルフ市場に向け大手クラブメーカーおよびゴルフショップにてシャフトを販売します。

3.販売計画
 2008年4月に、四軸(R)織物「テトラス(R)」のバングラデシュ工場への搬入を開始しました。8月に同シャフトの船積み開始、米国への初上陸となります。シャフト販売は、2008年11月に全米店頭にて販売開始となります。
 全市場向けの四軸(R)織物用としての販売は3億3千万円を計画しています。

4.新規用途開発
 明大が開発した四軸(R)織物は、「多方向への寸法安定性」と「曲げ・ねじれ・圧縮等に対する強靭さ」という2大特性を保有します。今後の展開としては、この特性をフルに活かして、スポーツ・レジャー用途に加え、あらゆる産業資材分野での用途開発を進めてゆきます。
 現在、帝人グループのさまざまな機能素材を四軸(R)織物に複合させることで、住宅耐震補強用にも採用され、また航空・宇宙産業から雑貨まで幅広い用途展開の開発を進めています。


■テトラス(R)、四軸(R)は、明大(株)の商標登録です。


以上

 

<参考>

■明大株式会社の概要
 (1)本社      岡山県倉敷市曾原484番地の1 
 (2)設立      1968年7月 
 (3)代表者     小河原 通弘 
 (4)資本金    10百万円(2008年3月31日現在) 
 (5)従業員数   30名(2008年3月31日現在) 
 (6)事業内容   各種ベルトスリング、広幅織物・細幅織物、四軸(R)織物、その他特殊織物の製造・販売 

■マミヤ・オーピー株式会社の概要
 (1)本社      埼玉県さいたま市南区根岸3丁目23番10号 
 (2)設立      1948年2月23日(創業1931年9月) 
 (3)代表者     滝沢 三規 
 (4)資本金     39億5,874万円(2007年3月31日現在) 
 (5)売上高     163億円36百万円(2007年3月期) 
 (6)従業員数   125名(2007年3月31日現在) 
 (7)事業内容   電子機器、スポーツ用品事業 

■参考写真
 四軸(R)イメージイラスト(※関連資料参照)





DTIとイーモバイル、7.2M高速モバイル接続サービスを低価格で提供開始

2008-08-30 16:39:48 | Weblog










DTIとイーモバイル、7.2M高速モバイル接続サービスを
月額最安値790円(モデムレンタル料金無料)から提供開始


 株式会社ドリーム・トレイン・インターネット(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長石田宏樹、以下DTI)は、イー・モバイル株式会社(本社:東京都港区、代表取締役会長兼CEO 千本倖生、以下イー・モバイル)よりモバイルデータ通信サービスの提供を受け、DTIによるMVNO(仮想移動体通信事業者)形式で2008年8月1日から新サービスを開始いたします。

 DTIの目指す「Simple.」サービス体系において、DTI光シンプルパック「DTI 光with フレッツ」プランに続く第二弾「DTI 高速モバイルプラン」として提供を開始いたします。

 DTIは現時点での「最高速」モバイルデータ通信を「月額料金最安値」で提供することにより、従来より定評のある顧客満足度を更に高め、イー・モバイルは、「Ubiquitous HUB」として独自の存在感を持つISPであるDTIを通じてコンシューマー向け市場の新たな販路を拡げることで、共にモバイル通信市場の更なる拡大に寄与して参ります。


■DTI高速モバイルプランの特徴
1)高速モバイル通信
 3G/HSDPA通信サービスで国内最速の最大7.2Mbpsのモバイル環境を提供。
2)料金設定は最安値
 モデムレンタル料金を無料とすることで、月額料金790円~4,770円と最安値設定。
 (非DTIユーザーの場合は別途「DTI Ubicプラン(210円)」への加入が必要です。)


<他社料金比較表>
 添付資料をご参照ください。

3)モデムはゼロインストールで使用可能
 モデムは、インストール作業不要、利便性が高く故障も少ないUSBタイプ。
 外出先でも自宅でも簡単に接続できます。

*以下、ご提供プランなど詳細は添付資料をご参照ください。





マイクロソフト、「SQL Server 2008 日本語版」のライセンス提供を開始

2008-08-29 16:45:27 | Weblog










新たなビジネスニーズに応える先進ソリューションを実現

Microsoft(R)SQL Server(R)2008日本語版を8月1日(金)より提供開始

149社、195アプリケーションが対応表明、ソフトウェア+サービス戦略に基づく新たなエディションの投入を発表


 マイクロソフト株式会社(本社:東京都渋谷区)は、Microsoft(R)SQL Server(R)2008(以下、SQL Server 2008)日本語版に関して、8月1日(金)より同製品のボリュームライセンスでの提供を開始し、パッケージ製品についても9月19日(金)より提供開始します。


【パートナー各社によるSQL Server 2008 対応アプリケーション・ソリューションの提供開始】

 マイクロソフトは、パートナー各社からのSQL Server 2008に対応したアプリケーションおよびソリューションの早期提供を実現するため、製品対応支援を行うイノベートオンプログラムなどを通じて各社と緊密に連携して準備を進めてきました。7月31日(木)現在、149社のパートナー企業より195のアプリケーションおよびソリューションが対応表明されています。

 これは、前バージョンのSQL Server 2005出荷時と比較して、それぞれ約50%増加した状況です。

 また、パートナー各社に対してSQL Server技術者育成施策をさらに強化するため、株式会社CSK Win テクノロジ(本社:東京都新宿区)の執行役員CTOの熊澤幸生氏(*1)を技術顧問として8月1日(金)付で招聘します。熊澤氏は、大小問わず、国内外の様々な企業のシステムにおけるSQL Serverのパフォーマンス チューニングに関する豊富な実績を有しており、これらの実務経験をトレーニングや商談支援活動に活用し、パートナー各社の技術者に対する技術養成を実施します。

 さらに、全世界での早期導入プログラム通じ、日本国内においてもトステム株式会社(本社:東京都江東区)がSQL Server 2008を早期採用し、すでに本稼動を始めていることを発表します。

*1 熊澤 幸生氏経歴
 メインフレームから最新のSQL Serverまで、30年以上に渡って多数のデータベース関連プロジェクトを経験。MSDN Regional Director、SQL Server ユーザーグループ(PASS-J)理事などを歴任し、日本全国で数千人もの技術者にSQL Serverのトレーニングや啓発活動を行っています。2001年からはSQL Serverの本格的なコンサルティングを手掛け、数十社のパフォーマンスチューニングでほぼ100%の成果を挙げています。2007年にはマイクロソフトのMVP(Most Valuable Professional)として表彰されるなど、SQL Serverスペシャリストとして第一線で活躍中。現在、株式会社CSK Winテクノロジ執行役員(CTO)。


【SQL Server 2008のエディションについて】
 SQL Server 2008は、トレーディングシステムやコアバンキングシステムなどのミッションクリティカルなシステムに広く採用実績のあるSQL Server 2005をベースに開発することにより信頼性、可用性をさらに強化しています。さらに、多様化するビジネスニーズに応える新たな先進機能をすべて標準機能として搭載し、幅広いエディション体系と柔軟なライセンス体系を提供することにより、高度なソリューションを低コストで実現することを可能にしました。

●ソフトウェア+サービス戦略に基づく新たなエディション
 SQL Server 2008では、ソフトウェア+サービス戦略に基づく新たなエディションとして、「SQL Server 2008 Web」を製品ラインアップに追加します。
 同エディションは、可用性の高いインターネット向けWeb環境として設計されており、大規模で信頼性の高いWebアプリケーションの低コストでの構築を実現します。
 また、PHPからSQL Serverを利用するための新しいドライバーを提供し、Windowsプラットフォーム上にPHPアプリケーションをホストすることも可能にします。
 SQL Server 2008 Webは、インターネット経由でパブリックにアクセス可能なWebページ、Webサイト、Webアプリケーション、Webサービスをサポートする目的に使用範囲を設定し、SQL Server 2008のラインアップのなかで最も低価格で導入することが可能になります。
 SQL Server 2008 Webは、サービスプロバイダー向けのライセンスを8月1日、ボリュームライセンスを10月1日より提供します。
 なお、SQL Server 2008は、5つのエディションから構成されており、様々な開発規模に各エディションが対応できるようになっています。それぞれのエディションの特長および価格に関しては、添付資料を参照ください。

●添付資料につきましては、お手数ですがマイクロソフト広報資料サイト< http://www.microsoft.com/japan/presspass/addcont.aspx?addid=1010 >をご覧ください。


【SQL Server 2008のライセンス体系および新機能について】

●Windows Server(R) 2008Hyper-V(TM)に対応、仮想化時代に最適なライセンス体系
 SQL Server 2008は、今後拡大が見込まれる仮想化システムに対するお客様のニーズに対応可能とするため、Windows Server 2008 Hyper-Vへの対応を完了しています。
 また、SQL Server 2008 Enterpriseを利用するユーザーは、物理オペレーティングシステム上でソフトウェアを実行するのに必要なライセンスを購入することによって、追加のライセンスを購入することなく無制限にHyper-Vなどの仮想化オペレーティングシステム上でSQL Server のインスタンスを実行することが可能です。

●大規模データ ウェアハウスに対応する新機能を標準提供
 データ量の増大や大容量ストレージの登場により、大規模なデータウェアハウスを構築するケースが増えるにしたがって、クエリのパフォーマンスやストレージコストの増大、バックアップ時間の増加など、運用に関する課題も増えています。SQL Server 2008 は、これらの課題に対するソリューションを提供する、データ パーティション、データ圧縮、バックアップ圧縮機能をすべて標準機能として提供することで、大規模なデータウェアハウスの運用や管理の効率化を低コストで実現します。

●コンプライアンスに対応したデータ運用を実現する新機能を標準提供
 個人情報保護法や日本版 SOX 法の施行に伴い、個人情報の取り扱いやコンプライアンスへの対応が厳しく求められている現在のビジネスニーズを背景に、SQL Server 2008 は、アプリケーションを改変することなくデータベースを暗号化する透過的暗号化機能や、証明書サービス、データ操作監査、ポリシーベースの管理機能をすべて標準機能として提供することで、コンプライアンスに対応したデータ保護と厳格なデータベース運用を低コストで実現します。


 SQL Server 2008 の詳細に関しては、以下のWebサイトを参照ください。

■購入に関する情報: SQL Server 製品サイト
 < http://www.microsoft.com/japan/sql/default.mspx >

■IT Pro (IT技術者/SE)向け技術情報:SQL Server TechCenter
 < http://technet.microsoft.com/ja-jp/sqlserver >

■ 開発者向け技術情報:SQL Server Developer Center
 < http://msdn.microsoft.com/ja-jp/sqlserver >

* SQL Server TechCenter、SQL Server Developer Center は SQL Server 2008 のリリースに合わせて、検索性の向上、デザインの統一、多言語表示など、 ユーザビリティと網羅性を刷新し、SQL Server に関する技術情報のポータル サイトとして本日より公開しています。


◆マイクロソフトに関する詳細な情報は、下記マイクロソフトWebサイトを通じて入手できます。

 マイクロソフト株式会社 Webサイト
  < http://www.microsoft.com/japan/ >
 マイクロソフトコーポレーション Webサイト
  < http://www.microsoft.com/ >

 *Microsoft、SQL Server、Windows Server、Hyper-V は、米国 Microsoft Corporation の米国及びその他の国における登録商標または商標です。
 *Windows の正式名称は、Microsoft Windows Operating System です。
 *その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。





マカフィー、HP業務用PC向けセキュリティソフトウエアを提供

2008-08-27 16:34:48 | Weblog










マカフィー、HP業務用PC向けのセキュリティソフトウェア提供へ

~最大のPCメーカーがMcAfee Total Protection Serviceの60日間評価版を小規模企業ユーザに提供~


 セキュリティ・テクノロジ専業のリーディングカンパニー、McAfee Inc.(NYSE: MFE)は7月31日、McAfee(R) Total Protectionソフトウェアの60日間評価版を特定のHP業務用デスクトップおよびノートPCにプレインストールするグローバル契約をHPと締結したことを発表しました。これは小規模企業ユーザ向けのサービスで、直ちに利用することができます。

 マカフィーの個人ユーザ、小規模企業ユーザ、モバイル担当のシニアバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャ、トッド・ゲブハート(Todd Gebhart)は、次のように述べています。「複雑なインターネットの脅威からコンピュータを保護する必要性は、小規模企業ユーザにとって最大の懸念になりつつあります。
 マカフィーのサービスは、常時有効で最新の状態に保たれるセキュリティを提供するように設計されています。」

 McAfee Total Protection Serviceは、9年以上にわたり企業ユーザを保護してきた同社のSaaS(Software as a Service)テクノロジーを活用したものです。

 HPの付帯事業ビジネス開拓の担当ディレクター、ロブ・モントゴメリー(Rob Montgomery)は、次のように述べています。「マカフィーのセキュリティアプリケーションのプレインストールにより、当社の市販コンピュータを購入する全世界の膨大な数のHPの小規模企業ユーザを即座に保護します。評価期間終了時には、ソフトウェアのアップグレードも可能です。マカフィーのセキュリティソリューションの提供によって、社内、社外の環境を問わず、ウイルス、スパイウェア、フィッシング詐欺、ハッカー攻撃、なりすましから小規模企業ユーザを保護します。」

 McAfee Total Protection Serviceは、デスクトップ、ノートPC、電子メール、サーバを狙う既知と未知の脅威を自動的に検出して阻止するスマートかつシンプルでセキュアな防護を提供します。さらに、危険なウェブサイトにアクセスする前にユーザに警告するMcAfee SiteAdvisorの最新の機能とともに、リアルタイムの自動保護機能でウイルス、スパイウェア、ハッカー攻撃を防ぎます。Total Protection Serviceには、すべてのインストール、設定、レポートと更新を一元化して複数のユーザグループを作成するウェブベースの管理・レポーティングコンソール、McAfee SecurityCenterによるシンプルな管理機能も含まれています。

■マカフィーについて
 マカフィーは、セキュリティ・テクノロジ専業のリーディングカンパニーです。
 マカフィーは、世界中で使用されているシステムとネットワークの安全を実現する高い実績を誇る革新的なソリューションとサービスを提供し、ユーザのウェブ閲覧とウェブ取引の安全を支えています。個人ユーザをはじめ、企業、官公庁・自治体、ISPなど様々なユーザは、マカフィーの卓越したセキュリティソリューションを通じて、コンプライアンスの確保、データの保全、破壊活動の阻止、脆弱性の把握を実現し、またセキュリティレベルを絶えず管理し、改善することができます。
 詳しくは、 http://www.mcafee.com/japan/ をご覧ください。

注:McAfee、マカフィーは、米国法人McAfee, Inc.またはその関係会社の米国またはその他の国における登録商標または商標です。本書中のその他の登録商標及び商標はそれぞれの所有者に帰属します。
(c)2008 McAfee, Inc. All Rights Reserved.




ウシオ電機、米子会社のデジタル映写機を墺シネコンチェーンに提供

2008-08-26 18:06:31 | Weblog










欧州のデジタル映写機普及促進プログラムに、クリスティが採用決定

オーストリア最大のシネコン全193スクリーンをデジタル化


 ウシオ電機株式会社(本社:東京都、社長:菅田史朗、以下、ウシオ)の100%子会社、クリスティ・デジタル・システムズ(本社:米国カリフォルニア州、CEO:浜島健爾、以下、クリスティ)のデジタル映写機(DCP)CP2000シリーズが、XDCインターナショナル(以下、XDC)社による大型DCP普及促進プログラム*1に採用され、オーストリア最大のシネコンチェーン「シネプレックス・キネマトリーベ」(以下、シネプレックス)の全193スクリーンに設置されることが決定いたしましたので、お知らせします。

 シネプレックスは、XDC社が今回発表した欧州で8,000スクリーンをデジタル化する、DCP普及促進プログラムに参加する最初のシネコンチェーンです。XDC社は、2400万ユーロ(約40億円)にのぼるプログラムの実行費用を調達すべく、すでに米国の大手映画配給会社6社と、VPF*2契約を締結しています。

 このたび導入されるのは、クリスティのDCP、CP2000シリーズと、XDC社製のCinestoreョSolo G3 D-Cinemaサーバをベースにしたシステムで、2008年第4四半期から設置がスタートし、1年目で約半数のスクリーンをデジタル化します。また、当システムの導入により、「シネプレックス」の全シネコンは最新のライブラリサーバであるCinestoreョSolo G3 D-CinemaとXDC社のシアターマネジメントシステムであるCineStoreョPlazaを利用できるようになり、デジタル化によって完全に統合されたネットワークシステムを活用することができます。

 設置、メンテナンス、ヘルプラインについては、ドイツのフィルム・トン・テクニック社が、オーストリアの子会社を通じて担当します。


■参考資料

*1 DCP普及促進プログラム
 SPC(特別目的会社)がDCPを一括購入した後、別契約により、DCPを供給されたシネコンチェーンがDCPの設置をします。製作会社によって支払われるVPFは、DCPのシステムコストの大半に充当され、シネコンチェーンは、DCPシステムコストの一部と、年間のメンテナンス費、交換ランプ代、設置費のみを負担するだけですむため、デジタル化が促進されます。SPCは、DCPの購入費を、VPF(バーチャルプリントフィー)により長期間かけて回収します。

 XDC社の普及促進プログラムは、ワーナー・ブラザース・エンターテイメント、パラマウント映画、20世紀フォックス、ウォルト・ディズニー・スタジオ、ユニバーサル・ピクチャーズ、ソニー・ピクチャーズの各配給会社がすでに合意。長期間における非独占契約に基づき、欧州で8000スクリーンをデジタル化していく計画です。

*2 VPF(バーチャルプリントフィー)とは
 製作者とシネコンチェーンとの間で合意のうえ、DCPで映画が上映されるたびに、SPCに対し、製作会社が支払う費用で、DCPの購入など映画館のデジタル化に必要な資金の一部に充当されます。
 


1)ウシオについて
 1964年(昭和39年)設立。各種照明、OA用ハロゲンランプなどのほか、半導体・液晶製造工程で使用される露光用UVランプ、データプロジェタクタ用高輝度放電ランプ、映写機用クセノンランプなどを取り扱っています。また、自社製ランプを組み込んだ各種光学装置や映写機なども製造販売し、数多くの製品が高いマーケットシェアを獲得しています。本社所在地は東京都千代田区。2008年3月期の連結売上高1,481億円、社員数4,681人。 http://www.ushio.co.jp

2)クリスティ・デジタル・システムズについて
 1929年にフィルム映写機メーカとしてスタートし、1979年からはデジタル映像システムのパイオニアとして、世界の有名企業にビジネス・エンターテインメント・産業用などさまざまな映像機器やシステムを提供しています。2005年にはハリウッドの映画制作会社やデジタルコンテンツ配信会社を含む複数のパートナーと、「デジタル映写機ロールアウトプログラム」をスタート。2008年3月期までにプログラム外の販売台数も合わせて、累計5000台近くのDCPを出荷し、現在、世界トップシェア*を獲得しています。北米におけるデジタル映写機のシェアは約90%*。
 http://www.christiedigital.com.
 シェアは自社調べ

3)XDCインターナショナルについて
 2004年設立。ヨーロッパにおけるデジタル映画ソリューションのグローバル・プロバイダとして、劇場におけるデジタル映画システムの導入(VPF、リースなど、さまざまなビジネスモデルを利用)、および映画館で配給されるデジタルコンテンツの作成と配給のオペレーションを管理しています。また、サーバ、劇場管理システム、セントラルライブラリなど高度なデジタル映画関連製品も製造しています。XDC社は、デジタル映画に関するカンヌ国際映画祭およびロカルノ国際映画祭の公式パートナーであり、 またEDCF(European Digital Cinema Forum=欧州デジタルシネマフォーラム)の設立メンバーとして積極的に活動に参加。ベルギー、ドイツ、スペイン、およびフランスに拠点を置いています。
 http://www.xdcinema.com

4)シネプレックスについて
 「シネプレックス・キノベトリーベ」は1993年設立。オーストラリア全土に20サイトの映画館(総スクリーン数193)を持つシネコンチェーン。2007年度のグループ全体の売上は、約8000万ユーロ(約136億円)。従業員数は約800人。
 http://www.cineplexx.at/

5)フィルム・トン・テクニックについて
 1960年に映画技術のサポート業務をスタート。2005年以降、ドイツ、オーストリア、オランダ、およびポーランドにおいてXDC社のサポートを担当しています。
 http://www.ftt-online.de


  クリスティ製デジタル映写機CP2000ZX(※関連資料参照)





ソニー銀行、セブン銀行で住宅ローンの代理業務を開始

2008-08-25 16:42:55 | Weblog










ソニー銀行とセブン銀行による銀行代理業務提携について

8月1日、セブン銀行有人店舗全6店舗にてソニー銀行住宅ローンの代理業務開始


 ソニー銀行株式会社(以下ソニー銀行、東京都港区、代表取締役社長兼CEO 石井 茂)と株式会社セブン銀行(以下セブン銀行、東京都千代田区、代表取締役社長 安斎 隆)は、銀行代理業務に関する業務提携を行い、平成20年8月1日(金)より、セブン銀行がソニー銀行の代理店として、セブン銀行有人店舗(呼称:「みんなの銀行窓口。」)6店舗全店にて、ソニー銀行住宅ローンの銀行代理業務を開始いたしますのでお知らせいたします。

 セブン銀行は、平成19年5月よりソニー銀行の住宅ローンの申込み取次ぎサービスを開始しておりましたが、このたびの住宅ローンを銀行代理業務として扱うことにより、ソニー銀行の住宅ローンについての商品説明や勧誘が可能となり、より多くのお客さまのニーズにお応えできるようになります。ソニー銀行は、イトーヨーカドー内に展開されているセブン銀行の有人店舗を代理店とすることで、住宅ローンサービスの一層の強化と、お客さまの利便性向上に努めます。

 なお、ソニー銀行が、他銀行と銀行代理業務提携を行うのは、今回が初めてとなります。また、セブン銀行の有人店舗6店舗が一斉に銀行代理業務を行うのも初めてとなります。ソニー銀行とセブン銀行は、引き続き、お客さまの幅広い金融ニーズにお応えしてまいります。





■セブン銀行有人店舗で取扱うソニー銀行業務の概要
 (※関連資料参照)

■セブン銀行有人店舗(「みんなの銀行窓口。」)

 (1)イトーヨーカドー蘇我店出張所(千葉県千葉市)
 (2)イトーヨーカドー八千代店出張所(千葉県八千代市)
 (3)イトーヨーカドー川口店出張所(埼玉県川口市)
 (4)イトーヨーカドー葛西店出張所(東京都江戸川区)
 (5)イトーヨーカドー亀有店出張所(東京都葛飾区)
 (6)イトーヨーカドーアリオ西新井店出張所(東京都足立区)


以上




トヨタやハー・ストーリィなど、運転時も快適で街でもおしゃれにはける女性向け靴を共同開発

2008-08-24 09:45:54 | Weblog










トヨタ・千趣会・ハー・ストーリィが共同でオリジナルシューズ開発

約15万人のモニターから有志が参加、運転時も快適で、街でもおしゃれにはける靴


■概 要
 トヨタ自動車『PASSO(パッソ)』と、通信販売会社 千趣会(本社 大阪市 代表取締役社長 行待裕弘)のオリジナルシューズブランド『BENEBIS(ベネビス)』が「自動車の運転がしやすく、日常生活でもおしゃれに履ける女性のためのオリジナルシューズ」の共同開発を開始した。
 開発時には、全国のモニター15万人のモニターから有志の声を生かし、「女性の望む靴=運転時に実用的で、さらに街で履いてもかわいらしく疲れない靴」をプロデュースする。その過程はすべてサイト上で順次公開される。


■経緯・趣旨など
 ハー・ストーリィの女性会員を対象に行われた「車とあなたの生活について」のアンケート調査で、「車に置くアクセサリーなどを、どのブランドから売り出してほしいか?」という設問において、数々のブランドを押さえ、千趣会が一位に指名された。
 それを受け、ハー・ストーリィよりトヨタ自動車と千趣会へコラボレーション企画を提案、実現への運びとなった。
 開発にあたっては、トヨタ自動車と千趣会「BENEBIS(べネビス)」が協力するが、同時に15.2万人のモニター組織≪千趣会が抱えるスタイルモニター(1.9万人)、トヨタ自動車がスポンサーである「PASSOとプチトマーニな仲間たち」登録会員(1.3万人)、携帯サイトShe’s Voice会員(2万人)、ハー・ストーリィ会員(10万人)≫を活用し、女性の希望や意向を取り入れながら商品開発を展開。


■詳細
 ハー・ストーリィが運営する、プチ(かわいい・小さい)なものが大好きで、無邪気なココロを持ち続けるキュートな女性たちのためのWEBサイト「PASSOとプチトマーニな仲間たち」。
 そのサイトの人気コンテンツ「プチトマコレクション(現プチトマひろば)」のコーナー名を元に、トヨタ自動車は2008年2月に、PASSOの特別仕様車『PASSOプチトマCOLLECTION』を発表。その車は、トマトのモチーフをあしらった給油口やトマト型のフロアマットなど、いままでありそうでなかった、女性たちにとって楽しくうれしいカーデザインとなっている。

 今回は、その『PASSO プチトマCOLLECTION』の開発を手掛けたデザイン本部米田氏を中心に、千趣会『ベネビス』開発チーム、ハー・ストーリィ「プチトマーニ」事務局と共同で、「プチトマーニ」会員の一般女性たちの意見を生かした「履きやすくて疲れず、デザイン性の高い靴」の開発を行う。
 『PASSO』のような「かわいいデザイン」にベネビスの得意とする「履き心地」にこだわった、ドライブに最適なオリジナルシューズを目指す。またその開発の模様は「PASSOとプチトマーニな仲間たち」、「千趣会 ベネビス」サイト内において順次公開される。

 ※「PASSOとプチトマーニな仲間たち」
  ⇒ http://petit-tomani.net

 ※オリジナルシューズ開発のコンテンツ
  ⇒ http://petit-tomani.net/passo-plus/index.html

 ※「千趣会 べネビス」
  ⇒ http://www.bellemaison.jp/benebis


■そのほかの今後の展開予定
 2008年9月:大阪・東京
 千趣会ベネビス主催『秋冬号新作発表会』にて
 コラボレーション作品のサンプル発表
 2009年2月:千趣会ベネビスより販売開始予定。


■参照
 『千趣会(ベルメゾンネット)』
 女性たちに圧倒的な人気を誇る通販会社。

 『BENEBIS』は千趣会(ベルメゾン)が販売するオリジナルシューズブランド。
 女性の要望にとことん応えたシューズを数多くラインナップ。
 http://www.bellemaison.jp/benebis


■株式会社ハー・ストーリィについて
 女性10万人の会員組織を保有、意見、コメント、投稿、体験、感想を発信したい女性のクチコミ力をサービス化によるWeb2.0的クチコミモデルを先駆的に実践。「クチコミュニティ・マーケティング」は、ハー・ストーリィの登録商標。


■ハー・ストーリィ 会社概要
会社名   株式会社ハー・ストーリィ [ http://www.herstory.co.jp/ ]
所在地   本社/広島市西区草津新町2-15-17
        電話: 082-501-0456 / FAX:082-501-0457
        東京支社/ 東京都渋谷区広尾5-19-7 協和ビル4F
        電話: 03-5793-5632 / FAX:03-5793-5633 
代表     代表取締役  日野佳恵子
設立     1990年8月20日 
資本金   79.6百万円(2008年1月末現在)
事業内容  女性マーケティング&コンサルティング


■過去のリリース参照はこちらから
 http://www.herstory.co.jp/cms/news/contents/news_release/




日本IBM、クラウド・コンピューティング環境を提供する施設を東京・晴海事業所内に開設

2008-08-23 14:02:08 | Weblog










日本初のクラウド・コンピューティング・センター
- IBMクラウド・コンピューティング・センター@Japanを晴海事業所に開設 -


 日本IBM(社長兼会長:大歳卓麻、NYSE:IBM)は本日、日本で初めて、クラウド・コンピューティング環境を提供する施設「IBMクラウド・コンピューティング・センター@Japan」を日本IBM晴海事業所内(東京都中央区)に開設しました。

 クラウド・コンピューティングは、CPU、ストレージなどのコンピューター資源やアプリケーションをユーザーの要求に応じて提供する“クラウド”から、いつでもどこでも、どんな機器でも、サービスを利用することができる次世代のコンピューティング・モデルです。

 本日開設した新センターでは、お客様やビジネスパートナーが仮想環境を利用して、業務を停止することなくその業務を稼働しているサーバーから別のサーバーに物理的に移動させるモビリティ機能や、自動的にシステム稼動環境のイメージ・ファイルを配布するプロビジョニング機能など、柔軟なクラウド・コンピューティング環境を検証することができます。また、クラウド・コンピューティング環境での、「Hadoop」を利用した新しい大規模情報処理プログラミング環境のデモや、ソフトウェア開発のためのチーム・コラボレーションを実現するシステム環境のデモなどをおこなうことができます。さらに、当センターに隣接するシステム・コンピテンシー・センターでは、利用者の検証環境構築にクラウド・コンピューティング技術を使用していきます。

 新センターでは、クラウド・コンピューティングの活用を検討しているお客様向けに、「クラウド・コンピューティング イノベーション・ワークショップ」を無償で開催します。ワークショップでは、IBMのクラウド・コンピューティングのエキスパートと半日の集中討議により、お客様でのクラウド・コンピューティング活用に適した分野や、構築に向けてのプランを策定していきます。ワークショップ開催後は、試用や実証実験を通じて、お客様の課題解決をご支援していきます。

 IBMでは、世界中のお客様がデータセンターやコンピューティング環境に関して抱えている課題を解決していくため、業界に先駆けてクラウド・コンピューティングの実現に向けて取り組んできました。2007年6月の米国シリコンバレーをはじめ、これまでアイルランド、中国、南アフリカでクラウド・コンピューティング・センターを開設してきました。日本の新センターは、世界で5番目のクラウド・コンピューティング・センターで、今後、世界中のIBMのクラウド・コンピューティング・センターと連携し、日本のお客様が、全世界で展開するIBMのクラウド・コンピューティング環境を利用できるようにしていく計画です。

 IBMは、2008年2月に革新的なコンピューター活用のビジョン「New Enterprise Data Center(以下、NEDC)」を発表しました。NEDCは、現在IT基盤が抱える課題を解決してコスト削減や運用効率化を達成すると同時に、グローバル化が進む市場において企業が競争力を高め持続的な成長を持続していくためのIT基盤の確立を目指しています。NEDCの実現により、サーバーやストレージ、ネットワーク、ミドルウェアなどのIT資源を意識することなく、ビジネス目標に合わせた迅速な「ITサービス」の提供ができるようになります。

 IBMは、NEDCの実現に必要なクラウド・コンピューティングなどの先進的なテクノロジーや製品、サービス、世界中のお客様のご支援を通じて蓄積したノウハウを持ち、インターネットでのIT基盤の提供といったWeb 中心のクラウド・コンピューティングの構築から、企業のミッションクリティカルな業務処理に求められるセキュリティーやデータの保全性・堅牢性を備えた企業内のクラウド・コンピューティング(エンタープライズ・クラウド)の構築まで、お客様の多様なご要望にお応えしていきます。

以上


 IBMは、International Business Machines Corporationの米国ならびにその他の国における商標。
 他の会社名、製品名およびサービス名等はそれぞれ各社の商標です。




GMOインターネットグループ、リスティング広告運用支援サービス「SEM-BP」を提供

2008-08-23 11:37:16 | Weblog










NIKKO、リスティング広告運用支援サービス「SEM-BP」を提供開始

~英国で高いシェア持つトレードダブラー社の「tdサーチウェア」を導入~


 GMOインターネットグループで広告関連サービスを提供する株式会社NIKKO(代表取締役社長:橋口誠 以下、NIKKO)は、広告予算の規模に比例したリスティング広告運用支援サービス「SEM-BP(SEM Best Practice)」を8月1日(金)より提供開始いたします。
 同サービスは、トレードダブラー株式会社TDテクノロジー(マネージングディレクター・代表取締役社長 横田祐介 以下、TDテクノロジー)の検索連動型広告最適化ツール「tdサーチウェア」を基盤に、NIKKOのSEM(*)専門スタッフがリスティング広告戦略を構築し、コンサルティングをご提供するサービスです。


【「SEM-BP」とは】
 NIKKOは、マーケティング戦略から広告企画・制作やSEMコンサルティングなどの総合的なインタラクティブ・マーケティングサービスを提供しております。
 今回提供を開始する「SEM-BP」の基盤に、欧州市場で広く利用され、中でも英国ではSEM代理店の約45%で利用されている「tdサーチウェア」を据えることで、効率的かつ効果的なリスティング広告の運用・管理に必要な最新の編集機能やレポート作成、リスティング広告戦略の実行を自動化することが可能となりました。
 膨大なキーワード、広告クリエイティブの調整作業にかかる時間を大幅に短縮できるだけでなく、効率的な広告の露出や費用対効果の最大化を図ることができるようになります。

 「SEM-BP」では、「tdサーチウェア」によってSEM運用の改善施策と判断に注力できる環境のもと、NIKKOのSEMコンサルティングサービスを提供するので、リスティング広告戦略の計画的な実行を図れ、お客様の目的に合わせ、より効率的な広告露出や高い費用対効果を可能にします。

*SEMとは、検索エンジンからウェブサイトへ集客するためのマーケティング手法。
  キーワード連動型広告や、リスティング広告などの手法がある。

◎「SEM-BP」のイメージ図は関連資料をご参照下さい。


■ご利用料金:月額31,500円(税込)~ ASP方式

【TDテクノロジーについて】 URL: http://www.tdtechnology.co.jp
 TDテクノロジーとは、トレードダブラーグループ(※)の日本における新たな事業部門です。TDテクノロジーは、日本以外では英国をはじめ欧州市場にて事業展開を行っています。TDテクノロジーが提供する検索連動型広告最適化ツール「tdサーチウェア」は、欧州市場で広く利用されており、中でも英国ではSEM代理店の約45%が利用しています。

※トレードダブラーについて URL: http://www.tradedoubler.com
 トレードダブラーはヨーロッパ全土において、マーケティングソリューションを提供するデジタルマーケティグカンパニーです。本社はスウェーデンにあり、ヨーロッパ内で18カ所に支店があります。また、ヨーロッパのさまざまな業界で約125,000のウェブサイト、1,600以上の広告主との取引があります。(主要取引先:British Airways、Dell、eBayなど)

【NIKKOについて】 URL: http://www.koukoku.jp
 NIKKOは、インタラクティブマーケティングを強みとする広告会社です。
 生活者のメディア接触の場面をライフスタイルの変化に合わせて多角的に捉え、Webサイトを軸とするコミュニケーション「企画」をもとに、クライアントの課題解決につながる施策を総合的に組み合わせ、企業と生活者が「互いにモチベーションを高めあう関係」を創ります。
※所属団体:社団法人 日本広告業協会(JAAA) / インターネット広告推進協議会(JIAA) / 社団法人 日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会 / オーバーチュア推奨認定代理店協会 / Googleアドワーズ正規販売代理店


【株式会社NIKKO 会社概要】
会社名   株式会社NIKKO < http://www.koukoku.jp/ >
所在地   東京都渋谷区神宮前5-52-2青山オーバルビル
代表取締役社長  橋口 誠
事業内容  ■インタラクティブマーケティングを強みとする広告会社
       (1)インターネット広告(PC・モバイル)
       (2)SEMコンサルティング
       (3)WEBプロデュース
       (4)雑誌・新聞・TV・ラジオ・SP広告
       (5)広告デザイン及び制作
資本金   1億4,000万円

【GMOインターネット株式会社 会社概要】
会社名   GMOインターネット株式会社 < http://www.gmo.jp/ >
        (東証第一部 証券コード:9449)
所在地   東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役会長兼社長  熊谷 正寿
事業内容  ■インターネット活用支援事業(ネットインフラ事業)
        ■インターネット集客支援事業(ネットメディア事業)
資本金   12億7,683万円


以上




ブックオフオンライン、アフィリエイト・ネットワークに参加し「アフィリエイト・プログラム」を開始

2008-08-22 16:31:12 | Weblog










ブックオフオンライン「アフィリエイト・プログラム」開始のお知らせ
~「報酬2倍キャンペーン!」もあわせてスタート~


 ブックオフコーポレーション株式会社(本社:神奈川県相模原市、代表取締役社長:佐藤弘志)の子会社である、ブックオフオンライン株式会社(本社:神奈川県相模原市、代表取締役社長:平山俊介)は、リンクシェア・ジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:花崎茂晴)が運営する、アフィリエイト・ネットワークに参加し、本日より「アフィリエイト・プログラム」を開始いたします。

 リンクシェアのアフィリエイト・ネットワークは、大手ECサイトが多数参加しているため、良質なパートナーとの提携を実現できます。また、リンクシェアのアフィリエイト・プログラムは成果報酬が1円より振込されるため、より多くの提携サイトを獲得することができます。
 それらの特徴を生かし、ブックオフオンラインの商品を多くのお客様にご紹介できると考えています。

 ブックオフオンラインのアフィリエイト・プログラムでは、通常のテキストやバナーでのリンク以外にも、取り扱う100万点以上の中古商品を、1商品単位で個別リンクを作成することが可能です。また、新刊・中古を組み合わせて、その時々の最安値でコミック全巻を一括購入できる「オトナ買い」商品を対象にしたリンクを作成することも可能となります。

 当初の提携ウェブサイトとしては、読書管理サービスサイト「メディアマーカー( http://mediamarker.net/ )」、T-SITE( http://tsite.jp/ )内にある、Tポイントが貯まるショピングモール「T-MALL」( http://tmall.tsite.jp/ )などが参加を予定しています。

 ブックオフオンラインでは、「アフィリエイト・プログラム」の開始によって、個人・法人を問わず多くのウェブサイトと提携し利用者拡大と販売力を強化する一方で、個人でコミック・書籍・CD・DVD・ゲーム関連サイトを運営している方々にも広くこのプログラムへの参加を募り、多くのファンとのパートナーシップを構築したいと考えています。


【 期間限定、報酬2倍キャンペーン!スタート 】

 同プログラムの開始にあわせて、2008年8月1日(金)~2008年9月30日(火)の期間限定で、通常の2倍の成果報酬をアフィリエイト・サイトにお支払いする「報酬2倍キャンペーン!」を実施します。

●サービス名
 「ブックオフオンライン アフィリエイト・プログラム」

●対象商品
 ブックオフオンラインで取り扱う新品・中古すべての商品(コミック・書籍・CD・DVD・ゲーム等)

●報酬レート
 購入金額に対して、6%の成果報酬(通常3%)

 プログラムに参加を希望するウェブサイトは、ブックオフオンラインのサイト上の専用ページ( http://www.bookoffonline.co.jp/files/guide/affiliate.html )、およびリンクシェアのサイト( http://www.linkshare.ne.jp/ )から申し込みを行うことができます。参加に費用は一切かかりません。


【 各種バナー 】

 *関連資料参照



<リンクシェア・ジャパン株式会社について>
 三井物産株式会社と米国のアフィリエイトサービスの大手LinkShare Corporation(本社:米国ニューヨーク)の2社が同額出資して2005年1月1日より営業開始。アフィリエイトサービスとしての「リンクシェア」は、三井物産が米国LinkShare Corporationから日本における独占販売権を得て、2001年4月に三井物産の社内ベンチャープロジェクトとしてスタート。デル、アップルコンピュータ、ジャパネットたかた、日比谷花壇、ベルメゾン(千趣会)等日本の大手ECサイトが参加していること、また、1円からアフィリエイト報酬を支払うことを特徴としている。参加ECサイト285社、参加アフィリエイトサイト数は法人、個人合わせて27万5千(2008年6月末現在)。携帯アフィリエイトサービスは、2004年4月から開始。2005年から「ECサイトとアフィリエイターの交流の場の提供」を目的とし、アフィリエイト大見本市やセミナーなどのオフラインイベントを全国各地で多数開催している。( http://www.linkshare.ne.jp/ )


<ブックオフオンライン株式会社について>
 ブックオフオンライン株式会社は、リユース書店「ブックオフ」を全国展開するブックオフコーポレーション株式会社の子会社として、ブックオフグループが創業以来培ってきた、現場力と商品調達能力を最大限に生かし、中古と新品のパッケージドメディア(コミック・書籍・CD・DVD・ゲーム)の販売・買取を行う、総合オンラインショッピングサイト「ブックオフオンライン( http://www.bookoffonline.co.jp/ )」を運営しております。

 (ブックオフコーポレーション株式会社についての情報は、企業サイト( http://www.bookoff.co.jp/ )をご覧下さい)


以上