広島市の2010年度当初予算案から20年夏季五輪招致検討のための費用を全額削除した修正案が市議会本会議で可決されたことを受け、日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長は26日、「世界全体の動きを見ていくが、わたしたちは前向きに活動していく」と、改めて国内での五輪開催の可能性を探っていく姿勢を示した。
JOCでは市原則之専務理事が4月2日に広島市を訪問する予定。ここで市側から開催基本計画のたたき台になる計画概要が提示されることになっているという。市原専務理事は「計画が手を挙げるのにふさわしい内容になるようJOCは全力でサポートしていかなければならない」と語り、同市が完全に断念しない限りJOCとして支援を続ける考えを強調した。
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