発刊・日本の繁栄は、絶対に揺るがない

2009年03月27日

幸福の科学総裁・大川隆法著『日本の繁栄は、絶対に揺るがない』発刊

このほど幸福の科学総裁・大川隆法著『日本の繁栄は、絶対に揺るがない』が発刊された。 本書には、日本を覆う悲観論を吹き飛ばす考え方や提言が散りばめられている。 まえがきでは、「私たちは扇動されたり、洗脳されてはならない。軽佻浮薄な論調に流されてはならない」と、マスコミ報道にあふれる「日本恐慌待望論」に警告を発する。 実際、この本で明らかにされた政治や経済の分析は、マスコミ情報とはまったく違うものだ。 例えば、サブプライム・ローンに発する世界的な不況の背景について、「今の不況は、『インターネットと携帯電話のバブル破裂不況』なのです」と指摘。 そのうえで、インターネットや携帯電話を使う時間が増えた分、「思索し、考え、思想をつくる時間」や「判断を下すための時間」「本を読む時間」が減って「一日の質が落ち」、経済全体として付加価値が落ちてしまっているという見解を示している。 さらには、現在の円高基調についてマスコミでは「輸出産業が潰れる」と言われているが、大川隆法総裁は元「国際金融のプロ」の視点から、「確かに、潰れるところもあるかもしれませんが、あえて発想を転換すれば、一ドル一円になったら、『アメリカ合衆国そのものを“買い取る”ことができる』という考え方もあるのです」と発想の転換を促した。 アメリカのオバマ政権に対する分析もマスメディアでは見られないもの。「オバマ大統領が目指していることは、まさしく“日本化”なのです。彼は無意識のうちに、『アメリカの日本化』をしようとしています」。具体的には、外交・安全保障での「融和政策」と、日本的な「平等社会」の実現などを挙げた。 こうした分析の上に立って、不況克服のための具体策を提言。日本の不況を加速させている理由に日銀の金融引き締め政策があるとして、「３大メガバンクによる３０兆円の銀行紙幣発行」を提案した。この銀行紙幣は資金繰りに苦しむ企業への融資に使い、民間の企業家精神を刺激するのが狙いだ。 企業家精神の重要さについては、以下のように強調した。 「『大きな公共投資をすれば好況になる』という考えは間違いです。そうではなく、『旺盛な企業家精神を持って、売り上げを伸ばし、利益を伸ばして、会社を発展させる』ということに力を注ぐ人たちを、数多くつくるべく鼓舞しなければなりません。そういう社会に変えていかなければならないのです」 本書が、日本と世界の経済が上向きに転じる起爆剤となるに違いない。