菜食主義（食料問題）

日本での畜産も、資源の浪費や環境危機といった側面を持っている。輸入飼料を必要とする畜産物の消費量が増えたことは食料自給率が低下した一因である。飼料自給率は25%程度で推移し（H28は27%）、畜産物の自給率は15%程度で推移している（H28は16%)。

日本での食料自給率の低下は、海外で枯渇が懸念される地下水を使うことにつながり、フードマイレージ（食料の輸送距離）を増加させ輸送のためのエネルギー消費を増やしている。（しかし、日本での農産業も資源の浪費や環境危機といった側面を持っている。大量の肥料を必要とする農産物の消費量が増えたことは食料自給率の低下の一因である）

肉類の消費量増加の意味は、飼料用の穀物消費量が増える→国際市場における穀物の価格が上昇→貧しい人々が必要とする穀物を買えなくなる、ことである。

十分に栄養の取れない飢餓人口は約8億人いる(2014年)。1997年から2003年の世界の食用作物41品目の収穫物のうち３６%は家畜飼料とされた。

しかし、地域的な貧困や食料分配の不公平も解決しなければ、菜食社会でも飢餓は発生し得る。このため、フランシス・ムア・ラッペは後に、『食糧第一-食糧危機神話の虚構性を衝く』の運動を起こした。



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