米下院・中国・韓国を永久に黙らせる「従軍慰安婦」問題100問100答

WILL６月号より抜粋です。

ぜひ読まれてみてください。
もっと詳しいことは、黄文雄先生の著書をおススメします。

心の優しい日本人は、つい相手の心情を理解しようと
自分たちの非を探してしまったりしがちですが
事実確認もせず、とりあえず何度も謝罪して
問題を風化させようとする、
もしくは事実無根のいいがかりであっても
相手が納得してくれるまで、永遠に謝罪し、賠償すればいいという
不誠実な政治家のマネをせずに
自分たちで本当のコトを知りたいですね。

とにもかくにも
反日チームのプロパガンダ術は巧妙です。
さらには、日本国内の反日軍団も、まるでマフィアのように
本当の正体を隠して、目的や意図を隠して
日本の為に・・・という、偽善者共通のセリフを発して
問題のポイントをづらしに、づらすものですから
論点がめちゃくちゃになっています。

何分、頭の良くない私が
自分の頭で整理しようとしましても
とても複雑なのですが、国単位で全容を把握しようとすると
敵を見誤ることがありますので注意ですね。

かつての敵は、欧米帝国主義であり
今の敵も、やはり少しばかり現代版になって
市場経済原理主義！これにつきると思います。

もう一点は、とにもかくにも
近隣諸国における、日本人の脅威とは
彼らの軍事力や、毒食品・製品、日本製コピーや
著作権侵害・・・挙げだすとキリがないのですが・・・

一言で表現してみようとすると
私たちの近隣諸国における、真の脅威とは！！！

彼らのにとっての常識である「非常識」！
これこそが、脅威なんだと自己納得しています。
中国では環境汚染の影響で、中国国民のガンが多発しているそうです。

最近の中国の不可解なスマイルは
日本の環境技術が本気で欲しいのかな？とも思いますが
彼らに環境汚染という意味の深さが
本当に理解してもらえることが、この100年先も可能なのかは
とても疑問です。どうなのでしょう？

彼らの「常識」は私たちにとっては「非常識」なのですが
これにどう、対応したら良いのでしょう？


ある先生に、また心理学を学ばれている学生さんがたに
以前ブログを通じて、
パーソナリティ障害について教えていただきました。
今、パーソナリティ障害の方が増えているそうです。
大切なのは、「なんなんだ、この人は！」と感じたら
パーソナリティ障害を疑い、家族が気づかせてやって
治療を促すことが重要だそうです。

・・・要するに、「ありのままの自分の受容」が
治療の第1歩だということでしょうね。。。
ということは、心理学に精通し、かつパーソナリティ障害の
治療実績が豊富な、日本人工作員を構成し
日本版CIAのような組織を作って
アイデンティティ障害の疑いがある近隣諸国に
この心理学に精通したパーソナリティ障害治療専門家
日本人工作員が、現地に入り込み
現地の国民レベルから、治癒を促す効果がある
プロパガンダを実践する。
まるでガンの免疫治療のような感じですね～（笑）


ご紹介します。


パーソナリティ障害とは：－

●何を考えているのかよくわからない
●人と馴染もうとしない
●訳も無く怒り出す
●他人を利用ばかりしている
●自分の自慢ばかりしている
●すぐばれるウソを平気でつく
●こちらの話を聞いてくれない
●意地が悪い
●態度や意見がころころ変わる
●自分では何も決断できない
●いつも責任転嫁する
●嫉妬深い
●疑り深い
●弱いもの小さいものをいじめる
●自分の仕事の仕方を周りに強要する
●部下に仕事を任せない
●いつも自分が中心にいないと機嫌が悪い
●自分を特別扱いにすることを要求する

思い当たるところありますか？
思い当たる人がいますか？
思い当たる政治家はいますか？
思い当たる国はありませんか？

さらに先生は、こうおっしゃられていました。


>どうでしょう？こんなタイプの人が自分のまわりにいたら、
>誰だってうんざりするでしょうし、付き合いにくいと思うに違いありません。
>対人関係において他人との適切な「距離」が取れずに、
>いたずらに利己的になり、また攻撃性を露わにするような、
>まわりの人間からすれば、「付き合いにくい人」「変わった人」　
>「困った人」「ちょっとおかしな人」。
>そして、そんな人たちとの人間関係に振り回されて、
>それまで順調だった人生が一転してしまった人や、
>煩わしさのあまりに精神的に変調を来たした人が多くいます。


この先生のご説明を、少々変更してみますと・・・
↓
どうでしょう？こんなタイプの国が日本のまわりにいたら、
誰だってうんざりするでしょうし、付き合いにくいと思うに違いありません。
外交関係において他国との適切な「距離」を無視して、
利己的な主張を押し付け、「言うことを聞かないと攻撃するぞ」と
攻撃性を露わにするような、（実際にイラクにしたのは周知ですね）
まわりの国からすれば、「付き合いにくい国」「変わった国」　
「困った国」「ちょっとおかしな国」。
そして、そんな国の人たちとの外交関係に振り回されて、
それまで順調だった人生が一転してしまった政治家や、
煩わしさのあまりに精神的に変調を来たした政治家が多くいます。


・・・皆さんと一緒に、心理学をお勉強したいですね。
日々の生活から、仕事上の人間関係、恋愛関係そして夫婦関係に至るまで。

さらには政治や外交などなど

選挙に投票する人を間違えないため　もっともっとあると思います・・・
いろいろと、役立ちそうです。


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米下院・中国・韓国を永久に黙らせる「従軍慰安婦」問題100問100答　
黄文雄（評論家）WILL6月号より抜粋

●米下院決議案
①従軍慰安婦は自由と平等のアメリカが認めた犯罪だについて
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マイク・ホンダらが従軍慰安婦問題での日本非難決議案を下院に提出するのは、
2001年から4回にも及んでいます。
これはアメリカの反日派と在米の中国反日勢力のネットワークによるものです。
米マスコミの対日糾弾は無知からくる浅薄な正義感だけではなく、
その裏には反日勢力があることを忘れてはいけない。
また、米下院で民主党が優位になったことも影響している。
今までの日本の沈黙や忍耐が裏目に出た結果だと言える。

②従軍慰安婦は北朝鮮の拉致と同様の犯罪だについて
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わざわざ60年前の、しかも日韓基本条約でのけりのついた歴史を持ち出すのは、
北朝鮮の拉致にこだわる日本への反日勢力の逆襲であるとも言えます。
日本を国際的に「レイプ国家」と認定するのが、中国、韓国、アメリカで
ネットワークされる反日勢力の狙いなのです。
「21世紀最大の人身売買」の汚名を、有無を言わせず国際的に認知させ
靖国参拝の阻止まで視野に入れているのが反日勢力の戦略なのです。
そして最終的には天皇の謝罪を要求するでしょう。

③これは日本が認めた犯罪だについて
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マイク・ホンダは、捕虜虐待、南京事件、慰安婦問題を含む、
いわゆる「戦争犯罪」に対して、誰でも在米日本企業を提訴できるという
カリフォルニア州法「ヘイデン法（1999年）」の主導者のひとりです。
中国系反日団体「世界抗日戦争史実維護連合会」をはじめ
在米の中韓系反日団体から政治献金も含めて支援、支持される
「反日日系人」の代表格。そしてこの反日団体の裏には中国共産党政府の
資金が動いています。

④⑤⑥

⑦決議案は公正かつ正当なものだについて
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決議案は日本に対する明瞭な内政干渉です。
日本側の反論の機会は全く無いため公平ではないし、決議案を支える2大柱、
河野談話と米下院公聴会の慰安婦証言は両方ともいい加減なものです。
しかし、中国、韓国、米国の反日ネットワークが後ろにひかえているから
「南京」と「従軍慰安婦」の歴史カードで揺さぶりを続けることは明白です。
中国のインターネット世代は、
「日本が中国の倭族自治区になったら許してやる」とまで言っています。


⑧米議会で決議されたらすぐに謝罪しろについて
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謝罪の必要はない。米バンダービルト大学日米研究協力センターの所長の
ジェームス・アワー教授は、産経新聞2007年3月31日の「正論」で、
「米議会慰安婦決議案はナンセンス」と指摘、議員の単なる意見表明にすぎず、
憂慮の必要はないと書いています。
多くのアメリカ人は米国議会の決議案の存在を知らず、決議案が通過しても
新しい法律ができるわけでもないし何も起こらない。
決議されても無視すればいいのです。

●従軍慰安婦の実態
⑬日本人も慰安婦の強制連行したと言っているについて
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確かに1983年に吉田清治という人が書いた
「私の戦争犯罪ー朝鮮人強制連行」という本が出版されました。
この中で、昭和18年に韓国の済州島で、日本の軍人が女性を
トラックで連行したという「強制連行」が初めて出てきた。
これを朝日新聞が例によって大々的に取り上げた。
しかし吉田の著書が韓国で翻訳出版された際、それを読んだ韓国の
済州新聞の女性記者・許栄善氏が現地取材した結果、
吉田証言はでっち上げであることが判明し、彼女は1989年8月14日の紙面に
吉田証言を全面的に否定する記事を書いています。
また秦郁彦教授の現地検証でも捏造が証明され、吉田自身も嘘を認めました。
ほかにも軍の命令系統から吉田の経歴に至るまで全て嘘であることが
判明しています。

⑭朝日新聞が従軍慰安婦の証言をスクープしたではないかについて
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1990年に大分県に住んでいた家庭の主婦・青柳敦子という女性が韓国に行き
「慰安婦裁判原告募集」のビラをまきます。その呼びかけに応じて
自称元慰安婦・金学順さんという韓国女性が名乗り出てきた。
1991年8月21日の朝日新聞（大阪版）は、金学順さんの名前は出さず、
「日中戦争や第2次世界大戦の際、”女子挺身隊”の名で戦場へ連行され、
日本軍人相手に売春行為を強いられた「朝鮮人従軍慰安婦」のうち、1人が・・・」
名乗り出たと報道。植村隆記者のスクープでしたが、意図的に金学順さんが、
キーセンに40円で売られたことは伏せた。つまり金学順さんは強制連行
されたのではなく、商売としての慰安婦だったのです。

⑮金学順さんは日本政府を提訴したについて
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確かに1991年12月6日、金学順さんは提訴しましたが、
その訴状には自分が「キーセンに40円で売られた」ことが書かれています。
キーセンと従軍慰安婦は全く違う。自ら強制ではないことを認めているのです。
そして2001年に敗訴しました。

⑯朝日新聞が軍の関与を認めた資料をスクープしたについて
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1992年1月11日、朝日深部;ンは朝刊1面トップで、
「慰安所への軍関与示す資料」「政府見解揺らぐ」という見出しの
煽動記事を掲載。これは吉見義明中央大学教授が防衛研究所で
「軍慰安所従業婦等募集に関する件」という資料を発見したという記事ですが、
内容は「日本国内で慰安婦を斡旋する業者が人さらいまがいのことをしていて、
”軍の威厳”に関わるから業者の選定を厳しくせよ」というものです。
つまり「強制」に関与したのではない。朝日新聞の大捏造といえます。
それを受けて1992年1月13日、加藤紘一官房長官が「お詫びと反省」を発表、
17日には宮沢首相が訪朝して8回謝罪、それが1993年8月4日の「河野談話」
に繋がる。朝日新聞の罪は大きいのです。


⑰⑱

⑲大勢の従軍慰安婦が名乗り出ているのに往生際が悪いについて
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「慰安婦」であっても、「従軍慰安婦」ではありません。
1993年2月、韓国ソウル大学の韓国史学者として著名な安乗直教授（現名誉教授）
らが挺身隊研究会を作り、慰安婦として名乗り出た40数人に本格的な
聞き取り調査を行いました。
安教授は調査の結果を「証言集」としてまとめますが、その際、
証言者の記憶錯誤、陳述の前後矛盾、意図的な事実歪曲を指摘しています。
結局、「証言集」に掲載できたのは19人で、その中で自分は「強制」だったと
主張している人は4人。4人のうち1人は韓国の釜山で「強制」され、
もう1人は日本の富山県で「強制」されたと証言したが、戦地でない所に軍の
「慰安所」はありません。後の2人は、最初に名乗り出た金学順さんと文玉珠さん
で、2人とも日本政府を相手どった裁判で訴状を出していますが、
訴状ではいづれもキーセンとして「身売り」されたと書いています。
つまり韓国側の調査の結果でも従軍慰安婦として強制連行されたと
認められた人は、1人もいなかったのです。

⑳、２１、２２

２３：日本軍の慰安所で;過酷な生活を強いられたのは事実だについて
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戦時ということもあり、生活の苦しさから「身売り」せざるを得なかったことは
同情します。しかし、廃業自由だったので、嫌ならいつでも逃げられた。
非常に儲かるので、辞めなかった人が多かったのです。


●日本政府と河野談話
２６：日本は河野談話を発表しているのになぜ「強制」を認めないのかについて
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河野談話の根拠となる事実は全く存在しません。
しかし、加藤紘一官房長官が謝罪し、宮沢首相が訪韓して謝罪した後、
韓国で「慰安婦問題」が過熱した。韓国との関係上、「強制」を認め
なければならないという状態に日本政府は追い込まれたのです。
そこで日本政府は「強制」の意味を広げ、「権力による強制」ではなくても
「本人の意思に反して」慰安婦になったことを「強制」とした。
韓国人の自称従軍慰安婦の人たちは、先ほどから述べているように
「身売り」ですから、これに含まれます。
しかし、断じて公権力による組織的な強制ではない。


２７：河野談話に「官憲等が直接これに加担した」と書いてあるについて
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確かに河野談話には「官憲等が直接これに加担したこともあったことが
明らかになった」という一文があります。しかしこれは、インドネシアに
おけるオランダ人女性の例であり、軍が処罰しているので組織的な関与では
ありません。よくよく調べても、官憲等が直接加担したのはこの一件のみです。


２８：そこまで言うならばなぜ河野談話を発表したのかについて
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この談話は河野洋平官房長官個人の歴史観によるところが大きく、
また政治決着の材料として利用されたという経緯があります。
当時官房副長官だった石原信雄氏は「河野談話では強制性まで踏み込めず、
韓国側が納得しなかったという背景があった。
河野談話は、当時の状況を考えて出したものですから、政治判断と言われれば
その通りです。ですが、その後の日韓関係をこの慰安婦問題でこじらせては
ならない、そういう強い思いがあったのですよ」「結論として強制連行を
裏付ける資料は見つからなかった。談話発表の直前に行った韓国での
元慰安婦16名からの聞き取りが決め手となった。この調査については
裏づけ調査はしていないが、当時の状況ではそれはできなかった」と、
週間新潮で述べています。つまり、事実がなくとも日本政府が強制連行さえ
認めれば韓国はそれ以上、問わないという裏約束の下で、
日本は韓国にはめられた。
今となってまたこの問題を持ち出していることからもそれがよくわかります。

２９、３０

３１：アジア女性基金を作って従軍慰安婦の償い事業をしているについて
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1995年7月、村山富市首相（現：社民党）が理事長となり
アジア女性基金が発足しました。日本はサンフランシスコ講和条約や
国交正常化の際の2国間条約によって、戦争に伴う法的請求権の問題は当然、
既に解決済みです。にもかかわらず、アジア女性基金は事実が確認できない
従軍慰安婦に対して「道義的な責任」を認め、偽善的な「償い事業」を行う
ことを表明したのです。この基金には国民からの浄財5億円あまりが集められ、
維持費は10年間で40億円、大部分の基金は天下りした役人の手元に消えた。
このような無意味な組織だから2007年3月31日で解散したのです。

３２

３３：河野洋平衆議院議長は、慰安婦否定は「知的に不誠実」だと言っているについて
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2007年3月27日の朝日新聞朝夕刊2面に、「従軍慰安婦”おわび”見直す声　
河野議長”知的に不誠実”」と掲載されました。現在、河野洋平衆議院議長は
「信念を持って談話を発表している」と語るに留めているが、
事実が確認できていないことを「あった」とすることは、「知的に誠実」
とは言えない。


３４

３５：しかし河野談話が日本の政府見解だろうについて
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今のところそうだが、日本は閣議決定されていない河野談話を破棄すべきです。


３６：政府として反論できないのは弱みがあるからだについて
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政府は再研究調査の委員会を設置し、真相を発表するべきです。
もし米議会での決議が回避できたとしても、正面対決をしないかぎりは
この件は終わりません。真実であるかどうかも大切だが、
プロパガンダの量で勝負しなければならない。


他にも

●反日の支離滅裂
●「強制」の有無
●強制連行と徴用
●「慰安婦」という職業
●反日日本人
●売春
●歴史認識

など、１００問について１００答があります。
ぜひとも、黄文雄先生の外国人として客観的にみた見解を
知って欲しいと思います。WILL６月号です。

もっと詳しいく知りたい方は
黄文雄先生の著書「日本を呪縛する「反日」歴史認識の大嘘」を
読まれることを、おススメいたします。とてもスッキリします。




河野談話の白紙撤回を求める市民の会

もうウソは要らない。本当のコトを知り＆伝えよう！

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言霊を宿す日本語を有し、
人類の原理原則を魂にもつ神道の民、それが私たち日本人です！
もうウソは要らない。本当の事だけ知りたい＆伝えたい。