反日罪がなぜないのか

免震構造のビル建設中にウレタンに引火するなんてどんな工事をしていたのか、業者の不注意さも厚すぎるせいかもしれない。ラオスの発電所のダム決壊は韓国の不注意なのか、当たり前の工事での決壊なのか、朝日新聞英語版の慰安婦記事に訂正は必要なしとの朝日新聞の回答は不注意なのか確信犯なのか

聡太の西尾戦は熱戦の末ようやく勝てた。最近増田、斉藤、今泉と負けが込んでいたのでこちらまでやる気を失う。日大田中、井ノ口、そこへ新たにアマボクシングに山根明というヤクザ体質の男が登場した。相撲の八角以下のヤクザ体質、アマレスの女ヤクザなど文科省はしっかり民主国家のスポーツ界をリードしてもらわないといけないがなんらの手を打ちそうもない。安倍政権はじめ何をして良いのか分からないとみえる。

政治家の中でも民主党系には韓国人、朝鮮人系の政治家の反日ぶりには驚くが反日罪を立法しようという気配も見せないのは日本人として政治家の素質を疑う。

そうこうしているうちに辛淑玉という市民団体代表が「ニユース女子」という番組で名誉を傷つけられたと東京地裁に番組制作会社を訴えた。良いことだ。一度言い分を正式に聞いてみたいものだ。外国人が日本で政治活動する目的、運動の趣旨を正確に把握してみたい。楽しみなことだ。反日罪をどのようなものにするかの目途がつく。

およそ日本のように反日行為をする外人が多くいる国も珍しい、それもほぼ特定の国、韓国人、朝鮮人などの朝鮮族と中国人と親中派と親韓派という国籍は日本だが遺伝子は朝鮮族という在日のいる社会だ。また日本の政治家の甘いことそれを容認しているかのようで財産没収は当然と思うべきだ。

反日の人物を挙げるのに枚挙に暇がない、最近のサンケイ新聞にも散見できるように二階自民党幹事長は派閥の研修会を韓国ソウルで開いた。普通の日本人なら韓国に行こうという発想自体ないだろう。二階はおそらく朝鮮半島となんらの関係はあるだろう在日であるとか。政治家は血液検査で大和民族であるかどうか確認する必要がある。なぜならこのような反日の人物が日本の政治をすることになるからだ。北朝鮮問題あるなか板門店を視察することは意義深いと二階はいう、そんな段階を過ぎているだろう。中国、韓国に拉致被害者返還を北にアドバイスさせることが親中派、親韓派の政治家がすることだろう。大和民族なら鼓の時期に韓国で研修会は開かないだろう。韓国訪問はそんな価値のある行為ではない。

しかも研修会に呼んだ講師が在韓米軍撤退論を唱える文特別補佐官というからまるで北寄りの政治家の話を全員で聞いている。２番目の講師として小此木慶大教授を呼んだが北は国交正常化を優先させている日本は議題の優先順位を再調整する必要があるなどボケた教授だ。拉致被害者返還と損害賠償させてからその後の話は始まるということを忘れている。北との国交は必要ない。まさしく反日といわざるを得ない。

衛藤征四郎日朝国交正常化連盟会長は連盟の会合の講師として呼んだのが拉致問題は解決済みと主張する朝鮮総連の機関紙朝鮮新報の支局長だ。バカ丸出しの政治家といえる。

元首相福田、鳩山、村山と中国の南京虐殺記念館に参って罪を謝罪している。虐殺事件は日本は起こしていないし、南京城にあった死体は中国共産党、国民党などの同士討ちなどどちらにしても日本はまったく関係ないのに首相が個人的に反日行為をするというのは、反日行為を処罰する法律が必要だ。

ところで東京医大の裏口入学から派生して入学試験に際し男子に加点していたということに対し批判が多いが要するに大学が男子女子をどの程度の比率でほしいかの問題であって、最近の何でも平等公平理論の行き過ぎだろう。東大、京大も最近は４：１で女性が入学している。要するに思考力より暗記力優先になっているため女性が一見男子と対等に戦えるような印象を与えているが昭和時代から大幅に女子にゲタをはかせる、女子が得点できる入試体制にしてきていることを忘れてはいけない。






　　　　　つづく

公務員、ＮＨＫ職員の財産没収が必要な理由

宇宙で新星が爆発すると宇宙線が発生する、巨大な爆発であればあるほどそれが地球に当たると化学変化して雲の核ができ水滴がつくと雲になる。地球が雲に覆われ低温化し昔４割の生物が死滅したそうだ。また海底のプレートが内部に沈み込みはねれば地震となり、はねずにそのまま沈み込み巨大化し落ち、マグマまで達するとマグマだまりが対流に変化が生じ、地球上部に一部吹き上がる、これが火山爆発らしい、また過去にも大規模なマグマ噴火により７割の生物が死滅し、人類が生き延びられた。

ロシアサッカー選手も無事チャーター機で帰国したらしい
なお西野監督の辞任は田島会長により承認され慰留もしない。外人監督を招請する予定らしい。西野が監督としてふさわしいか否かの問題ではなくかなりの持て男で、監督になれば文春砲の餌食になるらしい。
　　　　　　
日大事件の影のＸ氏というのは井ノ口忠男という日大事業部を田中理事長から指示されて立ち上げた男で現在も事業部長として権勢をふるい予算などにも関係しているらしい。相撲界と同様文科省が立ち入るべき案件だが、ふとっちょ大臣とスポーツ局長は言動に発信がない。末期的症状だ。ふとっちょは実行力がないの証明だ。人柄はいいのだろうが

次から次と不祥事が起きる。大阪桃山学院と大体大浪商とのハンドボール決勝戦で浪商側の故意な危険反則が前日のメールとともに報道されている。高校生での危険反則は退部と退校の対象にしても良い事件だ。
日大事件は、コーチ、監督に強制されての反則行為だが、このバスケ事件は、生徒自ら前日のメールやり取りに悪乗りしての危険な反則行為で、こんな生徒が相手側にいれば危なくてスポーツなどできない。スポーツは勝つためにするものではなく楽しむためにするもので商業レベルに合わせた商売スポーツの高額な契約金は最早行きかぎている。高額な課税が必要な時代に入っている。２４才で１０億などは異常で課税金が９億９千万という課税方式でもよいのだ。

オーム事件麻原など７名がようやく死刑になった。日本は正義を果たすことがいかにも遅い。ＥＵなどでは死刑廃止されているが、それは犯人が国外に逃げやすい、また国外からの犯罪も多いことから捕まえても冤罪になる恐れがあるためで、中国での麻薬犯逮捕即死刑はいかにも早すぎるが死刑は早ければ早いほど良いのは道理。悪事を働いても死刑にならないなどは凶悪犯をふやすだけ。被害者の受けた理不尽さが忘れられている。日本式の倫理観をＥＵにも求めるべきだ。

税金、公的課金、聴取料などはなぜ国民は納めているかといえば、個人では達成できない道路、橋、テレビ、ラジオなど公的建造物、健康管理、老後など相互の助け合いのためにおさめているのであって、それに従事する人には最少の費用で能率よく運用してもらうのが原則だ。ロシアは気候的にもきびしく、それでも国家が成り立っているのは公務員、共産党員は現物支給にしているからなんとか持っている。貧しさになれている。

過剰なサービス、公的試験をして雇っているように見えるがほぼ世襲に近いと想像する。もちろんこれは政権をとれればまず調査すべき項目のひとつだ。公務員の高額な給料、ＮＨＫ職員の過大な報酬、政治家の働きに反比例しているような報酬は没収して当然、１０００兆円を超える国民に対する借金は返せるはずがない。追求すべき罪はかぎりなく多いのは間違いない。おそらく税金、聴取料は国民のためではなく彼ら自身のために悪用しているはずだ。



　　　　　　　　　　　　つづく