計算力、実験力、発想力を磨けば一流校への道が開ける【2】

2015-03-24 09:39:39 | 日記

「紙に書き出す」を徹底失敗を許す親の姿勢も


与えられた計算式をそのまま解くだけではなく、かといって公式を使うわけでもなく、問題の中にひそむルールを読み取り、答えを探すのが、算数における「実験力」である。特定の条件下での確率を求めたりするときに必要な能力だ。


「公式を使わないので、算数が得意な子でも試行錯誤しながら根気よく解くしかない。そこがまさに『実験』なのです」(富永氏)


学校で習うのは小学校高学年以降。「場合の数」などの単元がそれにあたる。小学校でも高校でも、問題文から法則を読み取って、ある条件下の数値を求めるという基本的な解法は変わらないので、小学校時代につまずくと後々まで引きずるのが怖いところ。


「この分野は、必勝法がないだけに苦手になりやすい。それを防ぐには、考えるプロセスを『紙に書き出す』のを徹底することです。


問題の性質上、書かないと解けないのに、今の子はノートが汚れるのを非常に嫌がり、なかなか書こうとしません。だから、ノートは汚してもいいということを親が教えて、習慣づけるようにするといいですね」(富永氏)


この「紙に書き出す」のにはもう一つ、「どこで間違えたのかを調べやすくする」という、重要な意味がある。親が子供の勉強を見てやるときには、「何がわからないか、どこで間違えたのか」を正しく知ることが大切だが、それには紙に書かれた解答プロセスをたどるのが一番。


ノートや裏紙をたっぷり用意して、解答までのプロセスを書き出し、間違えた部分は線で消すだけにして、消しゴムで消さないように子供に教えることだ。


また、親も、間違った答えを出した子供をむやみに叱らないこと。そんな心づもりを徹底してほしい。


次のぺージの〈問題〉には、カードやさいころが登場するが、日頃からトランプやボードゲームで遊ぶのが好きな子供は、こうした「実験力」を試すタイプの問題もやはり得意であるという。


「トランプやゲームには算数に通じる要素があり、遊びながら算数を理解するきっかけをつかむ子もいます。それを応用して、問題を見ただけでやる気をなくしてしまう算数アレルギーの子には、まずゲームを入り口にして、ルールを読み取る面白さを教えてやってもいいでしょう」(富永氏)


実はこの実験力、あらゆる入試に1問は出題されるというほど、重要な概念でもある。「東大?京大の入試には必ず出ますし、大学生や社会人になってからも、統計や資料を扱う分野では不可欠な能力。未知のものに向かっていく前向きさや、コツコツ調べ上げる根気がいるので、こうした問題を恐れない子供は、何をやっても頑張れる。


逆に、苦手な子は、失敗を恐れるあまり挑戦も実験もしないタイプかもしれません。しかしそれでは持っている能力まで萎縮してしまう。間違えてもいいから、とにかく一度答えを出してみる。そんなところから始めるつもりで、ぜひがんばってほしいですね」(富永氏)



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T-モバイル、「Un-carrier 4.0」施策を発表 - 2013年の新規加入者は440万人に

2015-03-06 14:45:39 | 日記

昨年から展開する「Un-carrier」戦略が奏功して勢いづく米T-モバイル(T-Mobile USA)が、米国時間8日にラスベガスで報道陣向け発表会を行い、競合上位3社の加入者引き抜きをねらった新たな乗り換え促進策を発表、あわせて2013年の新規加入者数が約440万人に達したことなどを明らかにしたという。


この日発表された新たな乗り換え促進策は、ベライゾン?ワイアレス(Verizon Wireless)、AT&T、スプリント(Sprint)のサービスを長期契約で利用する加入者に対し、中途解約にかかる費用(ETF)の実費を最大350ドルまでT-モバイルが肩代わりするという内容のもの。そのほか、使用中の携帯通信端末の下取りプログラムも実施するという。ユーザーに支払われる下取り額は最大300ドルで、T?モバイルから新たに端末を購入することが条件となる。


T-モバイルと競合するAT&Tでは先週、T-モバイル加入者限定で、同様の乗り換えキャンペーンを発表していた(中途解約費用と端末下取りを含め最大450ドルを提供するという内容)。またスプリントは7日に「Framily Plans」という名前の新割引プランを発表していた(家族や友人など登録したグループのメンバーが1人増えるごとに月額5ドルの割引がグループ全員に適応されるとの内容。グループの登録人数は最大10人で割引金額の上限は月額30ドル)。


中途解約費用は、米国の場合1回線で最大350ドルに上る場合もあり、消費者にとって他社への乗り換えをためらう大きな理由のひとつとなっているという。また、ファミリープラン(家族割引メニュー)に加入するユーザーの場合、複数の回線の契約期間がばらばらで、ある回線の契約期間終了を機に他社へ乗り換えようとしても、ほかの回線の契約残存期間が足かせとなって乗り換えが難しい、とった例もめずらしくないという。


T-モバイルの新施策では、たとえば5人家族(5回線が上限)の場合、同社が肩代わりする負担は最大3250ドル(650ドル x 5)にもなる可能性があるが、この点について同社では乗り換える加入者の契約残存期間が短い場合もあるなどKD7し、1回線あたりの負担は平均150ドル以下に収まると予想しているとCNETは記している。


いっぽう、新規加入者の増加については、10-12月期があわせて約164万人(内訳はポストペイド加入者が86万9000人、プリペイド加入者が11万2000人)となり、3四半期続けて100万人を超える増加を記録(なお前年同期のポストペイド加入者増減は、51万5000人の減少)。


さらに、大手4社のなかでいちばん遅くスタートしたLTE網の展開についても、カバー人口が2億900万人(273の都市圏)まで拡大しているほか、ダラス(テキサス州)など一部の市場では「Wideband LTE」という広帯域サービス(上下それぞれ20MHzの帯域を利用)の提供も始まっているという。


なお、昨年末から噂が出回っているスプリントやディッシュ?ネットワーク(Dish Network)によるT-モバイルの可能性については、CNETが「レジャーCEOが、スプリントによる買収の噂に冷水を浴びせた」とする見出しの記事を掲載。それに対し、The Vergeでは「日頃から歯に衣着せぬ発言で知られるレジャーCEOが、めずらしく買収の可能性を否定しなかった」とした上で、「どんなことになろうと、T-モバイルのブランドや姿勢などはこの先も変わらない」などと述べたと記している。


さらにThe Vergeは、同CEOが講演のなかでスプリントの状況について「膨大な周波数帯を持ちながら、まだそれを活用できていない」("Sprint is a pile of spectrum waiting to be turned into a capability" )と述べたことに言及し、T-モバイル経営陣が「自分たちなら、スプリントの持つ周波数帯をもっと有効に活用できる」と考えていることを示唆するもの、などと指摘している?



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T-モバイル、「Un-carrier 4.0」施策を発表 - 2013年の新規加入者は440万人に

2015-03-04 16:00:47 | 日記

昨年から展開する「Un-carrier」戦略が奏功して勢いづく米T-モバイル(T-Mobile USA)が、米国時間8日にラスベガスで報道陣向け発表会を行い、競合上位3社の加入者引き抜きをねらった新たな乗り換え促進策を発表、あわせて2013年の新規加入者数が約440万人に達したことなどを明らかにしたという。


この日発表された新たな乗り換え促進策は、ベライゾン?ワイアレス(Verizon Wireless)、AT&T、スプリント(Sprint)のサービスを長期契約で利用する加入者に対し、中途解約にかかる費用(ETF)の実費を最大350ドルまでT-モバイルが肩代わりするという内容のもの。そのほか、使用中の携帯通信端末の下取りプログラムも実施するという。ユーザーに支払われる下取り額は最大300ドルで、T?モバイルから新たに端末を購入することが条件となる。


T-モバイルと競合するAT&Tでは先週、T-モバイル加入者限定で、同様の乗り換えキャンペーンを発表していた(中途解約費用と端末下取りを含め最大450ドルを提供するという内容)。またスプリントは7日に「Framily Plans」という名前の新割引プランを発表していた(家族や友人など登録したグループのメンバーが1人増えるごとに月額5ドルの割引がグループ全員に適応されるとの内容。グループの登録人数は最大10人で割引金額の上限は月額30ドル)。


中途解約費用は、米国の場合1回線で最大350ドルに上る場合もあり、消費者にとって他社への乗り換えをためらう大きな理由のひとつとなっているという。また、ファミリープラン(家族割引メニュー)に加入するユーザーの場合、複数の回線の契約期間がばらばらで、ある回線の契約期間終了を機に他社へ乗り換えようとしても、ほかの回線の契約残存期間が足かせとなって乗り換えが難しい、とった例もめずらしくないという。


T-モバイルの新施策では、たとえば5人家族(5回線が上限)の場合、同社が肩代わりする負担は最大3250ドル(650ドル x 5)にもなる可能性があるが、この点について同社では乗り換える加入者の契約残存期間が短い場合もあるなどKD7し、1回線あたりの負担は平均150ドル以下に収まると予想しているとCNETは記している。


いっぽう、新規加入者の増加については、10-12月期があわせて約164万人(内訳はポストペイド加入者が86万9000人、プリペイド加入者が11万2000人)となり、3四半期続けて100万人を超える増加を記録(なお前年同期のポストペイド加入者増減は、51万5000人の減少)。


さらに、大手4社のなかでいちばん遅くスタートしたLTE網の展開についても、カバー人口が2億900万人(273の都市圏)まで拡大しているほか、ダラス(テキサス州)など一部の市場では「Wideband LTE」という広帯域サービス(上下それぞれ20MHzの帯域を利用)の提供も始まっているという。


なお、昨年末から噂が出回っているスプリントやディッシュ?ネットワーク(Dish Network)によるT-モバイルの可能性については、CNETが「レジャーCEOが、スプリントによる買収の噂に冷水を浴びせた」とする見出しの記事を掲載。それに対し、The Vergeでは「日頃から歯に衣着せぬ発言で知られるレジャーCEOが、めずらしく買収の可能性を否定しなかった」とした上で、「どんなことになろうと、T-モバイルのブランドや姿勢などはこの先も変わらない」などと述べたと記している。


さらにThe Vergeは、同CEOが講演のなかでスプリントの状況について「膨大な周波数帯を持ちながら、まだそれを活用できていない」("Sprint is a pile of spectrum waiting to be turned into a capability" )と述べたことに言及し、T-モバイル経営陣が「自分たちなら、スプリントの持つ周波数帯をもっと有効に活用できる」と考えていることを示唆するもの、などと指摘している?



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T-モバイル、「Un-carrier 4.0」施策を発表 - 2013年の新規加入者は440万人に

2015-03-02 22:52:05 | 日記

昨年から展開する「Un-carrier」戦略が奏功して勢いづく米T-モバイル(T-Mobile USA)が、米国時間8日にラスベガスで報道陣向け発表会を行い、競合上位3社の加入者引き抜きをねらった新たな乗り換え促進策を発表、あわせて2013年の新規加入者数が約440万人に達したことなどを明らかにしたという。


この日発表された新たな乗り換え促進策は、ベライゾン?ワイアレス(Verizon Wireless)、AT&T、スプリント(Sprint)のサービスを長期契約で利用する加入者に対し、中途解約にかかる費用(ETF)の実費を最大350ドルまでT-モバイルが肩代わりするという内容のもの。そのほか、使用中の携帯通信端末の下取りプログラムも実施するという。ユーザーに支払われる下取り額は最大300ドルで、T?モバイルから新たに端末を購入することが条件となる。


T-モバイルと競合するAT&Tでは先週、T-モバイル加入者限定で、同様の乗り換えキャンペーンを発表していた(中途解約費用と端末下取りを含め最大450ドルを提供するという内容)。またスプリントは7日に「Framily Plans」という名前の新割引プランを発表していた(家族や友人など登録したグループのメンバーが1人増えるごとに月額5ドルの割引がグループ全員に適応されるとの内容。グループの登録人数は最大10人で割引金額の上限は月額30ドル)。


中途解約費用は、米国の場合1回線で最大350ドルに上る場合もあり、消費者にとって他社への乗り換えをためらう大きな理由のひとつとなっているという。また、ファミリープラン(家族割引メニュー)に加入するユーザーの場合、複数の回線の契約期間がばらばらで、ある回線の契約期間終了を機に他社へ乗り換えようとしても、ほかの回線の契約残存期間が足かせとなって乗り換えが難しい、とった例もめずらしくないという。


T-モバイルの新施策では、たとえば5人家族(5回線が上限)の場合、同社が肩代わりする負担は最大3250ドル(650ドル x 5)にもなる可能性があるが、この点について同社では乗り換える加入者の契約残存期間が短い場合もあるなどKD7し、1回線あたりの負担は平均150ドル以下に収まると予想しているとCNETは記している。


いっぽう、新規加入者の増加については、10-12月期があわせて約164万人(内訳はポストペイド加入者が86万9000人、プリペイド加入者が11万2000人)となり、3四半期続けて100万人を超える増加を記録(なお前年同期のポストペイド加入者増減は、51万5000人の減少)。


さらに、大手4社のなかでいちばん遅くスタートしたLTE網の展開についても、カバー人口が2億900万人(273の都市圏)まで拡大しているほか、ダラス(テキサス州)など一部の市場では「Wideband LTE」という広帯域サービス(上下それぞれ20MHzの帯域を利用)の提供も始まっているという。


なお、昨年末から噂が出回っているスプリントやディッシュ?ネットワーク(Dish Network)によるT-モバイルの可能性については、CNETが「レジャーCEOが、スプリントによる買収の噂に冷水を浴びせた」とする見出しの記事を掲載。それに対し、The Vergeでは「日頃から歯に衣着せぬ発言で知られるレジャーCEOが、めずらしく買収の可能性を否定しなかった」とした上で、「どんなことになろうと、T-モバイルのブランドや姿勢などはこの先も変わらない」などと述べたと記している。


さらにThe Vergeは、同CEOが講演のなかでスプリントの状況について「膨大な周波数帯を持ちながら、まだそれを活用できていない」("Sprint is a pile of spectrum waiting to be turned into a capability" )と述べたことに言及し、T-モバイル経営陣が「自分たちなら、スプリントの持つ周波数帯をもっと有効に活用できる」と考えていることを示唆するもの、などと指摘している?



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