資料② ＡＤＨＤ・教育支援体制の整備のためのガイドライン(引用)

　以下の基準に該当する場合は、教育的、心理学的、医学的な観点からの詳細な調査が必要である。

Ａ.以下の「不注意」「多動性」「衝動性」に関する設問に該当する項目が多く、少なくとも、その状態が６ヶ月以上続いている。

○不注意

・学校での勉強で、細かいところまで注意を払わなかったり、不注意な間違いをしたりする。
・課題や遊びの活動で注意を集中し続けることが難しい。
・面と向かって話しかけられているのに、聞いていないようにみえる。
・指示に従えず、また仕事を最後までやり遂げない。
・学習などの課題や活動を順序立てて行うことが難しい。
・気持ちを集中させて努力し続けなければならない課題を避ける。
・学習などの課題や活動に必要な物をなくしてしまう。
・気が散りやすい。
・日々の活動で忘れっぽい。

○多動性

・手足をそわそわ動かしたり、着席していてもじもじしたりする。
・授業中や座っているべき時に席を離れてしまう。
・きちんとしていなければならない時に、過度の走り回ったりよじ登ったりする。
・遊びや余暇活動におとなしく参加することが難しい。
・じっとしていない。または何かに駆り立てられるように活動する。
・過度にしゃべる。

○衝動性

・質問が終わらないうちに出し抜けに答えてしまう。
・順番を待つのが難しい。
・他の人がしていることをさえぎったり、じゃましたりする。

Ｂ.「不注意」「多動性」「衝動性」のうちいくつかが７歳以前に存在し、社会生活や学校生活を営む上で支障がある。

Ｃ.著しい不適応が学校や家庭などの複数の場面で認められる。

Ｄ.知的障害（軽度を除く）、自閉症などが認められない。