（大）不況がやってくる！？ その20

10/14の週間ダイヤモンドでは、「住宅バブル崩壊でどうなる米国景気」という特集が載っている。住宅バブル崩壊の実情は、統計以上に進んでいるのではないかという内容も載っているが、特に興味深いのは、ITバブルの崩壊を予言したというイェール大学のロバート・シラー教授の見解である。

米国の複数の地点で、「インフレ調整後の実質ベースで40％ほど下落」する様なレベルの調整が起きたとしても不思議ではなく、「住宅指標と景気は密接に連動しており、2年以内の後退局面入りが濃厚」と考える一方で、「住宅市場の動向は、たいてい数年を経てから景気に本格的な影響を及ぼす。特に、今回のように住宅の値上がり分を担保にしたローンが消費を底上げしていたような状況を考えると、ゆっくりとボディブローのように効いてくるはずだ」とし、「むしろ08年の景気を心配している」と言う。

何度も指摘している通り、不動産不況の影響が景気全体に影響を与えるのは、ホームエクイティの「のりしろ」部分を食いつぶした時であり、それなりのタイムラグがあるのは、むしろ自然である。慌てず、しっかりと見極めることが重要であろう。