★台風１８号がまたも猛烈化し、日本に襲来！ （沖縄で瞬間最大風速８５ｍ）
地球温暖化で南の海水表面温度が広く３０度C以上だから・・・
今後そこがもっと高温になるだろうし、
また九州・四国・紀伊半島沖など、日本近海の温度が今後もっと上昇したら、猛烈な台風が衰えることなく、次々日本本土に上陸することに・・・
（海水表面温度が２７度C以上だと、台風の勢力はおとろえない）
★★ 一石五鳥の台風と地球温暖化の防止対策を提案します！
2013年11月にフイリピンを最大風速１００ｍ/秒のスーパー台風が襲い、大津波のような高潮で大規模な被害が出ました。 その後も風速７０ｍ以上の台風が沖縄や南太平洋の島やフイリピンを何度も襲っています。
これも海洋表面の温度が上昇したことが原因と指摘されており、地球温暖化の影響と考えられます。
しかも200～2012年には気温があまり上がらなかったのですが、2014年からは再上昇に転じたので、スーパー台風の発生頻度や猛烈化がもっと進むと予想されます。
何とか早くスーパー台風発生の抑制策を考えられないか・・・
何十年か前に、大被害を避けるために「台風の進路を変える方法」が検討されましたが、巨大なエネルギーを持ってしまった台風をどうこうしようとしても困難過ぎて立ち消えになりました。
しかし、台風が強大になる前に、「発生や成長を抑制する方法」はもっと可能性があります。
今は太平洋上でも人工衛星で常時詳しく観察できますから、研究に力を入れさえすれば、強い台風の卵が発生する海表面と空気の温度・水蒸気・風などの気象条件を割り出せるはずです。
そして人工知能とスーパーコンピューターを使って人工衛星からの観測データーを常時分析して、強い台風の卵の発生確率が高い場所を予測することも早めに出来るようになるはずです。
赤道付近でも ４００ｍ以深の海水は10度Ｃ以下の冷水です！
あらかじめ強い台風の卵の発生しそうな場所に装備した船を幾つも配置しておき、台風の卵である熱帯低気圧が発生し始めたら直ちにその船で急行する。
そして、 ①発生初期に深層冷水をポンプで汲み上げて海面に流せば、強い台風の発生防止に大きな効果があるはずです。
②これ自体も地球の大気を冷やす効果があります。
現役を引退したタンカーや大型貨物船に大きなポンプと重り付ホースを装備し、甲板に多数の太陽発電パネルを並べ、その電力でポンプを動かせば良いかと思います。
まず１船で実験的にやってみることが大事です。
そして 起きる問題を克服しつつ、増やして行けばよいでしょう
この方法は同時に、 植物プランクトンを大発生させることができます。
熱帯の海面では光合成が速く進み過ぎるため、陸から離れた水深のある外洋の表層海水では植物に必要な栄養素を使い果たしてしまい、栄養素不足になっています。
しかし、海底にはマリンスノーが降り積もっていますし、２００ｍ以深の深層水は光不足で光合成が無いため、植物に必要な栄養素がたっぷり蓄えられています。
その深層冷水を熱帯の海面に汲み上げて流すのですから→植物プランクトンの大発生 → 動物プランクトンの大発生 → ③魚介類の増大・・・が起きます。
（なお、もし鉄分が不足な場合は鉄分の多い砂か土を撒けば良い）
そこに、 適した植物プランクトン（クリソクロムリナなど）と動物プランクトンを撒き、育てたい魚の幼魚を放てば良いのです。
熱帯でもペルー沖では貿易風とも呼ばれる東風が常時吹いているため、東から西への潮流が起き、それを補うために大陸近くの深層水が上昇し、植物プランクトンが大発生してその海域は大漁場になっています。
そういう上昇流を台風が発生する海で人工的にやるということです
もちろん、植物プランクトンの大発生 ⇒ ④ＣＯ２の大量吸収ですから、世界各国のＣＯ２排出を相殺できます。
また、それで同時に、 ⑤海洋の酸化を防ぐ ことができます。
現在、海がCO2を大量吸収していて、それによって海洋の酸化が進んでおり、それがもっと進むとサンゴが成長できなくなって死滅しかねない・・・と心配されているのですが、その防止対策になるのです。
この方法はそれなりに費用が掛かりますが、その分大漁場（海洋牧場など）を創出でき、食糧増産という経済効果も期待できます。
はじめは日本のCO2削減目標を達成する手段の一つとして始めても良いのです。
そして成果が上がれば、ハリーケーンやサイクロンの発生する海域にも拡げれば、地球温暖化防止対策としても海洋酸化防止対策としても大規模なものにできるでしょう。
（なお、ＣＯＰ２１では随分緩やかな内容でようやく「パリ協定」の「合意」にこぎつけましたが、地球温暖化対策としては間に合わないレベルであり、今後努力してより進んだ削減目標に決め直すことを想定しています。
進んだ目標に決め直すことも大変な作業ですが、その実行となると更にハードルが高い。 米国・中国・インド・その他新興国の内情を考えると・・・極めて困難でしょう。
再生可能エネルギーの低コスト化と世界普及などをよほど早めない限り間に合わない状況です。）