「メディアが大改革される」”視聴覚を休息させる十年期”（2014～2023年）が起動

朝日新聞社の100億円赤字赤字決算
毎日新聞社は16億円の赤字
産経新聞社も19億円の赤字
米新聞大手シカゴ・トリビューンが８日、米連邦破産法１１条の適用申請を発表など世界的に新聞の危機が深刻化している。

金融危機をきっかけとした景気悪化で、広告収入の落ち込みが主な原因と言われているが、不動産、銀行、証券会社、自動車、家電業界は必死の人員削減を計っており、当然ながら広告予算も大幅に削減される。
一般に広告収入が2割も下がれば殆どのテレビ局も赤字に転落してしまう。
不況が長引くとメディア全体に深刻な問題となるだろう。
さらにインターネット媒体の広告が増えて、メディアに新たな競合が加わったことが、メディアの広告収入を減少させて、一層の苦境を深めている。

飯田先生は著書「地球核力激震10年」の73～74Pで「メディアが大改革される」と予測、新聞は2008年崩壊開始、2011年崩壊が姿を変え、2014年今の姿は完全崩壊する。
次の崩壊はテレビ、2011年に如実な崩壊が突如始まり、2014年今の姿が完全崩壊するとする。

流れの根本には”視聴覚を休息させる十年期”（2014～2023年）が起動し始めている。