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世界はやがてジャパネスクの時代を迎える(非公式)

ビッグ・データを越える人工知能(AI)が指し示す近未来 3月11日以降の世界はジグザグの展開に

2014-03-11 | 情報リテラシー
2014年3月10日 8時0分

これからの主役はビッグ・データではなく人工知能(AI)だ。それが示す近未来を探る

我が国で密かに開発された人工知能(AI)

一見するとこれから何が起きるのか皆目検討がつかないように見える私たちの未来。その未来を統計分析によって的確に予測する手段が実は一つだけあると言われたどう思うであろうか。

実のところ、そうした手段としてのコンピューター・プログラムは我が国において既に開発されている。数十億円を投入して開発されたこのプログラムは我が国を代表する国立大学の研究室とマーケットの最前線にいる人物たちが共同開発したものである。その概要を記すとこうなる:

 

●まず、ある行為主体が過去720日間にわたってどのようなパターンで行動してきたのかを示すデータを収集する

●これをこのプログラムに投入すると「明日」から始まる未来において、この行為主体がどのような行動パターンを示すのかが統計データ分析として示される

●計算された統計データ分析結果そのものは「数値」に過ぎないため、これが一体何を意味しているのかを分析者は解釈する

 

文字どおり「人工知能(AI)」と呼ぶべきこのプログラムは日経平均株価の「これから」の推移について分析することも当然可能だ。その統計データは、例えば直近の私の英語公式ブログで示したとおりである。

ちなみに残念ながらこのコンピューター・プログラムによる統計データ分析は一般には公開されていない。なぜならばそれによって「困る人」が国内外に大勢いるからだ。関係者の話によれば、このプログラムが完成した直後にこれを用いた分析をあからさまに証券マーケットで用いようとした人物(マーケット関係者であれば誰でも知っている人物だ)が圧力を受け、最前線からパージされたとのことである。それくらいの破壊力を持つものなのだ。

人工知能(AI)を補う公開情報分析(OSINT)とは

私の研究所は、それでもなお密かに統計データ分析を続けている方とアライアンスの関係に立っているため、日々このデータの提供を受けている。そしてこれを踏まえて出した分析結果を様々な形で一般に公開してきている

「統計データ分析それ自体が具体的に何月何日に物事が起きることを指し示してくれるのであれば、何も分析を加える必要はないのではないか」

そんな読者の声が聞こえてきそうだが、実は全くそうではない。この人工知能(AI)は例えば国内外のマーケットにおける指標、しかも長期筋・短期筋など様々な「越境する投資主体」たちが露わにするデータを踏まえ、「日本株マーケットの明日」を指し示してくれる。だが、それは単にデータの羅列でもあるのであって、「一体何がそのタイミングで起きるのか」すなわち「指示される各々のタイミングに関する意味づけ」については別の手段で補う必要があるのである。

そこで有効なのがインターネット上において無数に提供されている公開情報(open source)の分析だ。これを専門家の間では「公開情報分析(open source intelligence, OSINT)」と呼んでいる。

もっとも「公開情報分析」といってもただ単に時間をかけて闇雲に、かつ好き放題にネット上の情報をかき集めているわけではない。キュレーターである分析者はそこで意識するのは、端的に言うと次の二つの大原則だ:

 

●一般にマーケットで流布されている「思考の枠組(フレームワーク)」に余りにも合致している公開情報

●逆にそうした既存のフレームワークから余りにも外れた公開情報

 

なぜこのような手法をとるべきなのかは、最新の脳科学研究における「予測脳(predicting brain)」の考え方を基本とすれば理解することが可能だ。私たち人間は誰しもが未来に何かが起きるであろうことを予期しつつ生きている。そして未来に備えるべく、過去に起きてきたことをベースに脳の中にフレームワークを創り、その中に現実が入って来るかどうかを確認しながら生きているのである。

このことを悪用することも可能だ。私たちの生活環境全体をマスメディアによって囲ってしまい、この脳内フレームワークそのものを操作してしまえば良いからである。これを「社会的操作」というのだが、先ほどの第一の大原則はそうした「社会的操作」が行われているかどうかをチェックするためのものである。

一方、脳内フレームワークの外側に現実が落ちてきた場合、人は「認知コスト」が上がるのを避けるため、そうした事実を拒否しようとする癖がある。端的に言うと「無かったことにする」わけだが、そのために既存のフレームワークの外側にあって「本当にこれから起きることを示す予兆(早期警戒シグナル(Early Warning Signal, EWS)」を私たちは見逃しがちである。第二の大原則は、こうした早期警戒シグナルを効率的に拾っていくために有効なのである。

実は「有効」な西洋占星術?

私自身、この意味での公開情報分析を外務省を自主退職して以来、延々と続けているのだが、その中で気づいたことがある。それは我がパートナーとでもいうべき人工知能(AI)があらかじめ指し示す「マーケットではこのタイミングで物事が動く」というタイミングと、意外にも一致するのが「西洋占星術」が語る言葉だという点だ(「西洋占星術」について頼れるサイトの例としてはいくつかの複数の例がある)。

「何を馬鹿なことを。占いは所詮、先入観に基づくいい加減なものなのではないか」

そんな声が聞こえてきそうだが、実はそうではない。少なくとも人工知能(AI)が緻密にデータ分析をしてくれる結果を見る限り、両者が指し示す近未来はほぼ合致している。端的に考えられるのは世界中のファンド・マネジャー、しかも影響力の強い巨大ファンドのマネジャーであればあるほど、最後に頼るのはその世界ということなのだ。これが東京マーケットにおいてもあてはまるということについて私は過去に書いたことがある

さて、世間では「ビッグ・データ」が騒がれているが、実は莫大なデータそのものに意味があるのではないことに注意しておく必要がある。大事なのはそこに含まれるデータとデータをどのように結び付け、「意味」を導き出していくかという紐づけの技術なのである。そして優れた開発者が行った紐づけの結果、この世に誕生するのが「人工知能(AI)」なのだ。その意味での「人工知能(AI)」こそ、これからの世界経済の中核をになっていく大きな一つの柱となっていくことは、例えば米国を代表するIBMが人工知能「ワトソン」の研究開発に全精力を費やしており、最終的には人体の癌診断までさせようとしていることからも分かる

全ての根源は「太陽活動の異変」にある

我が国では表向き全く聞くことの無い人工知能(AI)開発になぜ米国等がしのぎを削っているのかというと、これから世界全体が激しい乱高下、すなわち「ヴォラティリティ」にますます巻き込まれていくからである。その仕組みについて私は最新著「ジャパン・ラッシュ」(東洋経済新報社)で描いたことがあるが、そこに書いた内容をまとめてみると次のとおりとなる:

 

●現在起きていることの全ての根源は太陽活動の異変にある。そのことは我が国の専門家たちもはっきりと「異変」と述べている

●そうした太陽の異変によって何が起きるか分からないとされつつも、私たちの目の前で明らかに激しく起きているのが気候変動である。しかも日米欧では明らかに温暖化ではなく「寒冷化」が進んでいる。そして大雪に代表される寒冷化によって経済の縮小が始まっている

●寒冷化によってとりわけ北半球の「これまでの文明の拠点」では、経済のデフレ縮小化が始まり、加速していく。それもそのはず、寒冷化が進むことによってそこに暮らす人々の人体の免疫機能が低下し、マーケットや社会が動かなくなってくるからだ。体温が1度下がると免疫力は実に30~40パーセント下がるという研究もあるくらいである

●その結果、ますます動かなくなる金融マーケットをとりわけ米欧が放置し続けるわけではない。なぜならば「金融資本主義」化を進めた彼らはマーケットにおける「上げ」と「下げ」がなければ食べていけないからだ。その結果、無理やりにでも乱高下、すなわちヴォラティリティを生じさせなければならないことになり、様々な地政学リスクが炸裂していくことになる

 

確かにそれぞれの国における「戦争」「戦乱」「内戦」「暴動」にはもっともらしい説明が事後的に付け加えられている。だが、冷静に見てみるとそれらはいずれにも結果的にマーケットにおけるヴォラティリティを維持拡大するために発生させられているのである。直近でも「第二次クリミア戦争勃発か」と騒がれ、マーケットでロシア株とルーブルが大暴落したものの、結果として大山鳴動ネズミ一匹ではないが、「開戦」にまで踏み切られなかったウクライナ情勢の不可思議さを感じた方は多いのではないだろうか。それと同じことは「ヴェネズエラ」や「シリア」など世界各国で起きている。

「2014年3月11日」から更にジグザグになっていく世界を追って

すなわちこれから米欧は「天変地異」がいよいよ金融資本主義を破壊し始めるのに対して最後の抵抗を試みるべく、ヴォラティリティを高める努力を盛大にし始めるというわけなのである。だからこそマーケットでは不確実性が余りにも高くなり、いわゆる伝統的な「チャート分析」などは一切意味を失い始めることになる。なぜならば余りにも激しく、かつ細かなヴォラティリティになるからだ。

そこで登場してくるのが悩めるヒトを助けてくれる心強い味方としての人工知能(AI)なのである。今後は人工知能(AI)を用いないマーケットの将来分析は存立し得なくなるに違いない。そして少なくとも我が国が民間ベースで密かに開発した屈指の人工知能曰く、直近では「3月11日」に続き、月内だけでも最低2回の乱高下が見られることが既に統計データ分析上は明らかなのである。

いずれにせよ、まずは「3月11日」に一体何が起きるのか(あるいはやり過ごされるのか)である。私の研究所の公式メールマガジン(無料)でも引き続きフォローしていくが、一斉に越境する投資主体たちの賭けているこのタイミングで我が国が、そして世界が、マーケットが、どのように変わるのかをつぶさに見ること。―――それが未来に向けた第一歩だ。


原田武夫

株式会社原田武夫国際戦略情報研究所(IISIA)代表取締役

http://bylines.news.yahoo.co.jp/haradatakeo/20140310-00033358/


 

ビッグ・データを越える人工知能(AI)が指し示す近未来 (連載「パックス・ジャポニカへの道」)

http://blog.goo.ne.jp/shiome/e/c928fe9dfe715ea48fe953f7d2229e2a



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