原田武夫です。おはようございます。
つい先ほど、東洋経済オンラインにおける連載コラムをアップして頂きました。今回のテーマはズバリ、「太陽」です。
これが今の世界における問題の”本質”です。
是非、ご覧ください。シリア問題、ではないのです。
http://toyokeizai.net/articles/-/18363
https://www.facebook.com/iisia.jp/posts/531808420223717?stream_ref=10
いきなりで恐縮だが、読者のみなさんは「吉祥寺の母」という女性をご存じだろうか。「占いの世界で有名なのは『新宿の母』だ。『吉祥寺の母』などという名前は聞いたことがない」――そう思われているに違いない。
金融関係者が足しげく通う、「吉祥寺の母」とは？
だが、もし「そう思う」なら、それはみなさんが「わが国、そして世界の金融マーケットを渡り歩く、投資銀行やヘッジファンドの日本人最高幹部ではない」ことを意味する。なぜならば東京をベースに活動するこうした「越境する投資主体」で名うてのアセット・マネジャーの間で、「吉祥寺の母」の名を知らぬ者はいないからだ。
名前を聞けば誰もが知っている、これらの投資銀行やヘッジファンドの日本人最高幹部が、分刻みのスケジュールを調整してまで西東京の街・吉祥寺に足しげく通うというのだから驚きだ。
では、これらの百戦錬磨であるマーケットの猛者は「吉祥寺の母」から一体どんな教えを受けているのだろうか――そう疑問に思った私に対して、わが国において知らぬ者はいない米系投資銀行日本支社の「副会長」、すなわち日本人でトップまで上り詰めた人物が、こう教えてくれたことがある。
「原田さん、信じられないかもしれないけれども、彼女は名刺を差し出すだけでたちどころに言い当てるのですよ、その人の未来を。その場にいない人についてもピタリと当てるのですから驚きなのです」
さらに話を聞くと、要するにこうした「マーケットの猛者」たちは、何のことはない、巨額なマネーを投じたビックディールを行う前には必ずといってよいほど、彼女の元を訪れ、その適否を尋ねているというのだ。むろん、その結果は百発百中だというのだから驚きだ。未来に対する「透視能力」を持っているということなのだろう。
しかしその一方で、そう聞くと思わず吹き出してしまうのも確かだ。顧客に対しては金利やらカタカナの新しい英単語やらを並べてもっともらしく説明する彼ら「マーケットの猛者」たちは、とどのつまり、他人の「透視能力」に投資の最終判断を頼っているというのであるから。
だが実はこの話、決して笑いごとではない。わが国ではこの手の「超能力」というと、うさんくさいものであり、およそまともな人ならば相手にせず、取り扱うべきではない問題であるとされている。しかし海の向こうにおける事情は、まったく異なることをご存じだろうか。
政権内に、必ず『透視能力』を持つ者がいるアメリカ
その典型がアメリカだ。冷戦下のアメリカでは「スターゲート・プロジェクト（Stargate Project）」と総称される研究プログラムが政府および軍の手によって、少なくとも1995年までは続けられていたことが知られている。その目的は「未来を透視する能力のある超能力者」たちを全米から集め、国家としてのアメリカの未来、特に東西冷戦の行方について「透視（remote viewing）」してもらうことが目的であったとされている。
しかしこのプログラムは、その後、1995年になってその結果が中央情報局（ＣＩＡ）の手によって集められることになる。そしてあらためて分析した結果、超能力者たちが「透視」した結果とその後に現実に起きた出来事との相関関係が、ランダムに述べた結果とその後の現実との相関関係よりもわずかばかりに有意であることは判明したが、それ以上のものではなかったため、それまでに巨額の国費を投じられていたにもかかわらず、終了することになったと表向きはされている。
その一方で、各国の簿外資産を極秘裏に処理するラインに直結する人物から、私はこんなことを聞いたことがある。「アメリカの大統領が選ぶ閣僚たちの中には、必ずひとり『透視能力』を持っている人物がいる。えてしてそれほど目立つことのない職務（たとえば労働長官など）に就いていたりする、そうした人物たちが担っている役割は、大統領が重大な決断をするとき、彼らには見える『未来』に基づいてアドバイスをすることだ」
アメリカの大統領といえば、国際社会全体の生殺与奪を握っている人物である。その決断は、アメリカ国内はもとより、世界のすべての国に生きるすべての人々に大きな影響を与える。ところがその決断を下すにあたって、よりによって自らの傍にいる超能力者に対しアドバイスを求め、超能力者は「透視」の結果を語るというわけなのだ。あまりにも滑稽な話ではある。
陰陽師が行っていた「天文密奏」とは？
だがこれと同じような話を、実はわが国の歴史の中でも見つけることができるのを読者はご存じだろうか。いわゆる「陰陽師」だ。映画にもなった“安倍晴明”に代表される陰陽師も、また占い師のように普段は思われがちだが、天武朝の昔から整えられ始めた「陰陽道」を営む彼らは、今の言葉でいうと「天文学」と「地学」を修める学者のような存在であった。すなわち太陽や月、そして星々といった天体の様子を観察する一方で、草木や虫、さらには土地そのものの様子から、大地の異変を事前に察知する。そのことが「陰陽師」が果たす大切な役割だったのである。
そしてこの「陰陽師」が日食や月食といった当時の人々にとっては脅威であった天体現象がまもなく生じることを、ひそかに、そう、時の天皇に対してだけ事前に伝えるということが、わが国では古代から行われていたのである。これを「天文密奏」と言い、天皇たちにとっては統治のための大事な手段であったことが知られている。
なぜならば「陰陽師」たちから、自分だけにささやかれる天の異変について、あらかじめこれを予言することで、時の天皇たちはその卓越した超人ぶりを発揮することができたからである。やがて訪れる太陽や月をめぐる激変の中で、人々はあらかじめこれを予言した天皇のおそれ多さを口々に語り合い、その権威にひれ伏したというわけなのである。そう、世の東西を問わず「予言」とは昔から権力と隣り合わせのものなのである。
スノーデン元CIA職員がリークした、衝撃情報とは？
話を“現代”に戻す。「超能力者による“透視”」「天体、とりわけ太陽の劇的な変化」。実はこの２つをつなげる衝撃的な報道がこの8月以来、インターネット上で行われていることをご存じであろうか。しかも、国家安全保障局（ＮＳＡ）の極秘盗聴プログラムの存在を暴露し、アメリカを激昂させたエドワード・スノーデン元ＣＩＡ職員ともこの話は関係しているのだ。
具体的にいうと、報じたのはかつてのモスクワ放送、現在の「ロシアの声（Voice of Russia）」、8月11日のことだ。訳すと「エドワード・スノーデンに関する最大の皮肉：同人が破滅的で『避けることのできない太陽からの津波』に関する情報をリーク」というタイトルの、この記事のさわりをまとめるならばこうなる：
●エドワード・スノーデンがリークしたアメリカ政府の極秘文書の中に、「今年（2013年）9月に巨大な太陽嵐が地球を襲い、破滅的な事態が発生する」という情報が含まれている。
●それによれば、アメリカ政府はそうした巨大な太陽嵐の到来を1999年から察知しており、連邦緊急事態管理庁（ＦＥＭＡ）を筆頭とした当局はこれに備え、訓練を重ねてきた。
問題はこうした「リーク」をそもそも報じたのが「インターネット・クロニクル」と題する謎のサイトであったという点にある。その存在自体に信憑性に大きな疑念があるとされているこのサイトには、さらに突っ込んだ記述がある：
●アメリカ政府が「2013年9月に巨大な太陽嵐が地球を襲う」ことを知るに至ったのは、未来に対する「透視」のできる多数の超能力者を集めて行った「スターゲート・プロジェクト」によってである。エドワード・スノーデンは「1995年に終了」となったはずのこのプロジェクトが現在でも行われており、アメリカ政府の手によって事実上、軟禁状態に置かれている超能力者の権利が蹂躙（じゅうりん）されていることを告発すべく、本件に関するリークを行った。
リスク・マネジメントとは、想定外の出来事に備えること
わが国のマスメディアにはひとつの不文律がある。とりわけ放送メディアの現場で事実上適用されている「鉄の規律」だ。それは「いまだ起きていないことについて憶測を報じ、社会に無用の混乱を巻き起こしてはならない」というものだ。このことは一見すると、もっともらしく思える。
だが、リスク・マネジメントとは「想定外の出来事に対して備える」からこそ可能なのである。「想定外の出来事」を“想定内”にしようと努力することなく、「すでに起きたことをうんぬんする」だけであっては、リスクを回避することができないのだ。
にもかかわらず、わが国のマスメディアはこの「鉄の規律」に縛られてしまっている。だからこそこの「太陽嵐」の問題は、「ロシアの声」のようにやや面白おかしそうな題名をつける形であっても、わが国において報じられることは、これまでまったくなかったのである。「それもそのはず、情報源がロシアであれば信じることはできない。しかも情報源がロシアに“亡命”し、本当に自由の身となったかわからない『犯罪者』エドワード・スノーデンだというのであるから、なおさら信頼などできない」
読者はきっとそう言うに違いない。何しろ事が「太陽嵐」「インテリジェンス情報」「ロシア」そして「超能力者の透視」といった、それ自体、訳のわからないことの塊のような事案であるだけに、そう思われても仕方ないという側面はある。だが、本当に「ただそれだけのこと」と片付けてしまってよいのだろうか。
この報道を目にして、私はふと、わが国における最大の機関投資家の幹部から聞いた話をとっさに思い出した。巨額の信託財産を運用している機関投資家のトップリーダーについての話だ。
「実はここだけの話、わが社のファンドは2008年のリーマンショックも、そして11年の東日本大震災でさえ、乗り切ってきました。その際、最前線でギリギリの投資判断を行ったのがＡ常務です。そう聞くと『一体、何を判断基準にしてそのように巧みな投資判断を行ったのか』といぶかしく思うかもしれません。当人が私にだけ、こっそり教えてくれたのですが、実は彼が見ているのはただひとつ、太陽の黒点なのです。そしてその数と動きを毎日チェックすることで、地球上の出来事との相関関係を推察し、それで最終判断をしてきたのです」
太陽嵐が吹き荒れた1859年を上回る被害も？
「まさか、そんなことがあっていいものか。個人投資家からカネを集めるときには、やれ金利だ、指標だともっともらしいことを言っておきながら、実際には“お天道様”次第で大事なマネーの運用をしているとはいったい何事か」。そう怒る向きもいるかもしれない。だが、ぜひ一度、冷静に考えてもらいたいのである。マーケットを見るにあたって、なぜ“太陽”こそが大切なのか、と。
太陽嵐とは太陽の表面上で巨大な爆発が起こり（太陽フレア）、それによって爆発的な太陽風が放出されることによって、電磁波・粒子・粒子線が宇宙に向けて飛び出していく現象のことを指している。当然、この強力な「風」、すなわち「太陽嵐」は太陽系の惑星であり、私たちの暮らす地球にも甚大な影響を与える。
それでは「太陽嵐」がいったいどのような影響を地球に与えるのだろうか。歴史上、記録が残っている限りにおいて最大の太陽フレアが観察されたのは、今から154年前の「1859年」のことである。
このとき、8月28日から9月2日までの間、巨大な太陽フレアが観測された。そして通常であれば粒子が地球に届くまで数日かかるところを、計算するとたったの17時間で太陽嵐が地球を襲うことになったのである。その結果、米欧をはじめ、わが国においてですら「オーロラ」が観測され、場所によっては「夜なのに昼」であるかのような状況になったことが知られているのだ。
驚くべきなのはこれだけではない。当時、最も甚大な被害を受けたのは、使われ始めたばかりの「電信」施設だった。なぜならば電信用の電線に通電していないにもかかわらず、太陽嵐からの充電が行われた結果、放電が発生したからである。米欧の各地で通信手段としての「電信」は不通となり、大混乱となったのである。
そして2013年の「現在」。わが国のマスメディアは不思議と大々的に「そのように意義深い事案」としては報じていないが、8月5日にアメリカ航空宇宙局（ＮＡＳＡ）がその公式ホームページ上でひとつの重大な発表を行った。「これから３～４カ月以内に太陽で極域磁場の転換が発生する」というのである。
極域磁場の転換、すなわち陽極と陰極が太陽で反転すること自体は、不思議なことではまったくない。これは11年周期で起きることであり、この11年のサイクルのことを「太陽周期」と呼ぶ。現在は2008年から続く第24太陽周期の最中である（ちなみに「1859年の太陽嵐」が起きたのは第10太陽周期においてである）。
その限りにおいて、このＮＡＳＡによる対外発表は、あまり意味のないもののように思えなくもない。そのせいであろう、先ほども書いたとおり、わが国のマスメディアはこのことについて黙したままだ。
金融マーケットが太陽嵐の「被害者」になる可能性
しかし海の向こう側においては、まったく事情が異なっている。たとえばドイツの代表的な週刊誌「デア・シュピーゲル」は2013年8月12日号で太陽物理学の研究者であるトッド・ヘクセマ米スタンフォード大学教授の言葉を引用しながら、こう述べている：
●太陽周期の中間で、太陽における極域磁場の転換が発生する場合、これには強烈な太陽活動が伴うことになり、宇宙空間は「嵐」にも似た状況になってくる。
●その結果、粒子が大気圏の上層部にぶつかり、衛星通信に障害が出る可能性がある。また今年（2013年）の冬にはオーロラがとりわけはっきりと見えることであろう。
ドイツのメディアらしく、客観的かつ抑え目の表現ではあるが、要するに「1859年の太陽嵐のときと同じような出来事が地球上で発生する危険性がある」というわけなのだ。いや、もっと正確に言わなければならない。その後の技術革新、とりわけ電気通信手段の革新を前提にした場合、巨大な太陽嵐が今回発生するならば、「あの時＝1859年」の比ではないほどの被害が生じることは目に見えているのである。
そしてそこで最大の「被害」の現場となるのが、金融マーケットなのだ。実物の紙幣として発行されているマネーは、世間で流通しているマネーのほんの一部であり、大半は電子データとして管理されている。いわゆる「信用創造」によってこのようなことが可能になるのであって、たとえばわが国の場合、「実物の紙幣」としての日本円は、「ヴァーチャル」な意味での日本円も合わせた金額の、実に５％しか流通していない。後者のような「日本円」は、インターネットなど電気的な通信手段によってやり取りされ、決済されているのである。
ところがそこに世界史上、まれに見る規模での「太陽嵐」が発生するならば、いったい何が起きるであろうか。目に見えない電磁波・粒子・粒子線は世界中の至るところ、特に先進国に張り巡らされた電気通信網の中に入り込み、そこでやり取りされている無数のデータを破壊し尽くすはずだ。その中には電子化された「マネー」や「有価証券」がもちろん入ってくる。そしてそれらもまた容赦なく、太陽からの目に見えないビームによって焼き尽くされていく――。
「そのような出来事が起きるのは、まったくもって信じられない。それにわが国は世界でも屈指の対外純資産を抱えた“金満国”だ。何があっても倒れるはずはなく、大丈夫なはずだ」
最近、若い「評論家」の方々がそう口々に叫んでいるようだが、私の目からすれば、まったくもって笑止であり、リスク・マネジメントを知らないお気軽な議論でしかない。結局のところ耳触りのよい愛国主義を語り、リスク・マネジメントの基本である「Think the Unthinkable」すなわち“考えられないことだから考える”というプリンシプルを語らない御仁たちの議論はエンターテイメントでしかなく、未来に向けた生き残りを考えるにあたっては顧慮に値しないのである。
日米欧は「金融新秩序」へ？
しかも、事は彼らの議論のように一国単位の話ではないのだ。そうしたわが国の「日常的な経済評論界」における現状を脇に追いやりつつ、私が読者にぜひしてもらいたいことがひとつだけある。それは「仮にあなたが世界のリーダーであるならば、この太陽嵐という“人智を超えた”究極の事態を迎えるかもしれないときに、とりわけマーケットで何を画策するか」という点である。
そう考えたときの答えはただひとつ。「量的緩和によってマネーの量が膨れに膨れ上がったものの、何ら解決されない金融メルトダウンを最終的に決着させること」である。アメリカのオバマ大統領であれば、天文学的な量となった連邦レヴェルでの公的債務をなきものとし、あわせて量的緩和（QE）をやめるだけではなく、まったく新しい通貨、そして経済体制への移行を宣言するはずだ。
あるいはドイツのメルケル首相であれば、このままでは永続的に膨らむ債務を抱えたギリシアなど南欧諸国との関係を、これを機に断ち切り、同時に「ユーロ」をやめ、まったく新しい通貨、通貨圏の創造へと突進し始めるはずだ。
そしてわが国の安倍晋三総理大臣であれば、公然とデフォルト宣言をするまでもなく、莫大な財政赤字を帳消しとし、他方で何らかの秘策を打ち出すことで、米欧との比較でわが国が優位であることを示し、一気に世界史の正面へと躍り出ようとするはずだ。
だが、事はそう簡単には進まない。「太陽嵐」が吹きすさぶそのタイミング（今年9～11月、ないし12月）で、ありとあらゆるリスクが「同時多発的」に炸裂するのであるから。それでは最後に、いったい、その中で誰が生き残るのか。――世界史のエンドゲームはもう始まっているのだ。
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