シャープなど３社 太陽電池増産へ 原材料安定確保が追い風
シャープ、京セラ、三洋電機の３社で、クリーンエネルギーとして注目される太陽電池の増産の動きが活発化している。基幹部品「セル」の原材料となるシリコンの不足が増産の足かせだったが、シリコンの安定確保にめどをつけ、生産拡大の追い風となってきたからだ。
◆上位独占
太陽電池は、太陽光エネルギーを直接電気に変換する太陽光発電に使われる。関係者によると、昨年の世界市場における首位はシャープ、京セラが３位、三洋電機が５位と関西を中心とする日本勢が上位を独占しているものの、最近は中国や台湾のメーカーも台頭しつつある。
「太陽電池の市場には強い需要がある。よりよい製品をタイムリーに提供したい」と語るのは、京セラソーラーエネルギー事業本部マーケティング部の池田一郎副責任者だ。
同社は、太陽電池の年間生産量を平成２２年度に現在（１８０メガワット）の約３倍となる５００メガワットに増強する計画だ。セルを生産している滋賀八日市工場（滋賀県東近江市）のほか、国内外の組立工場を含めて総額３００億円を投資。２２年度の太陽電池の売上高は１０００億円を超える勢いだ。
７年連続で世界首位のシャープも、「さらなる発展が見込める」（片山幹雄社長）として主力の液晶に次ぐ事業の柱に育てる考え。英国の組立工場の年産能力を２月から倍増させ、３月に葛城工場（奈良県葛城市）のセル年産能力を世界最大の７１０メガワットに増強するなど、首位確保に余念がない。
三洋電機も２２年度までに累計４００億円を投資し年産能力を６００メガワット以上に増強する計画で、同年度に太陽電池の事業規模を１７年度の３倍以上に拡大させる見通しを示している。
◆脱シリコン
太陽電池の原材料として約半分を占める多結晶シリコンは半導体用が大半だったが、ここ数年は太陽電池用が急増、これが需給逼迫（ひっぱく）につながった。ただ、シリコンの需給に改善の気配が出てきたことが各メーカーの増産意欲を刺激。シャープや京セラは国内外のシリコンメーカーと長期契約を結び、安定確保を図っている。
多結晶シリコンの国内大手メーカー、トクヤマは６月、徳山製造所（山口県周南市）に増設する多結晶シリコンの新プラントを着工した。２１年春に完成予定で、年産能力は３０００トン。多くは半導体用だが、同社全体の多結晶シリコンの年産能力は現状の５２００トンから約６割増の８２００トンになるという。
一方、シリコンに依存しない太陽電池づくりに向けた動きもある。シャープは、シリコンの使用量を結晶系に比べ約１００分の１に削減した「薄膜太陽電池」に力を入れるほか、シリコンをいっさい使わず、化合物太陽電池と集光レンズを組み合わせた「集光型太陽光発電システム」の開発にも取り組んでいる。
シャープによると、太陽光発電の全世界需要は２００５（平成１７）年度実績の１１００メガワット、２００６（同１８）年度実績の１２７５メガワットに対し、２００７（同１９）年度は１５５０メガワットに拡大する見込みだ。
太陽光発電を設置者から買い取る制度を設けたドイツなど欧州を中心に、日米両国で市場拡大が進むとみられる。メーカー間のシェア争奪戦はさらに熾烈（しれつ）になりそうだ。
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