再生可能エネルギー（自然エネルギー）では、特に風力発電、太陽光発電、バイオマス発電が身近なエネルギーとして興味を持っています。
とりわけ太陽光発電については、無限にあるエネルギーがほとんど利用されていないとの想いから、ブログで意識的に多く取り上げています。（雑記帳の６月２４日「究極はソーラーでの自給自足車」、６月２５日「堺市に世界最大級の太陽光発電が」、７月５日「夢の太陽パネル、開発スタート」、７月１５日「太陽の力は、偉大で膨大」、７月１６日「原油高騰でサプライズな技術革新を」、９月４日「太陽パワーで、日本前進」、９月８日「「夢の海上エコ発電所」完成間近」、１０月１６日「夢のあるスペインのタワー式太陽熱発電所」、１０月３１日「電力会社直営の太陽光発電設置計画」をご覧下さい。）
太陽エネルギーの利用体系については、７月１６日「原油高騰でサプライズな技術革新を」で書かさせて頂きましたが、なかでも「太陽光発電」と「太陽熱利用」は、直接的に利用されている太陽エネルギーとしてよく知られています。
整理しますと、「太陽光発電」は、太陽電池に、太陽などの光が当たると電気が発生し、太陽の光エネルギーを直接電気に変換するものです。発電量は、システムの規模に単純に比例します。システムの規模の大小によって効率が落ちるということはありません。家庭用から大規模施設まで、その施設にあったシステムを自由に設置することが出来ます。
「太陽熱利用」は、昔からよく見かける家の屋根などに設置した太陽熱温水器で温水を作り、お風呂や給湯に使います。強制循環器を使用するソーラーシステムでは、温水を循環させて床暖房などにも利用します。学校や福祉施設など、大規模な太陽熱利用システムも導入されています。又、吸収式冷凍機などを使えば、冷房することも可能です。
お天道様も利用を促していられることと思っています。
昨日の朝日新聞・社説は、「太陽光発電」の普及を説いています。
タイトル「太陽光発電―「得だ」感を出せないか」
『石油や石炭はいずれ枯渇する。それに頼りっきりでは地球の温暖化も防げない。これからの時代、太陽光をどんどん使うべきだ。この考え方に異論はあるまい。
地上に届く太陽エネルギーは、１時間で世界の年間エネルギー消費量に匹敵する。限られた場所にしかない化石燃料とは違い、太陽光は日本にもたくさん降り注ぐ。エネルギー自給の面からも望ましい。
なのに日本では、太陽光発電は全発電量の０．１～０・２％でしかない。太陽光発電をしている住宅は全国に４０万戸ほどである。これをもっと増やそうという政策が、今年度補正予算で３年ぶりに復活した。
発電設備を取りつける際、１キロワットあたり７万円を国が補助する。二百数十万円かかる一般的な設備だと２０万～２５万円ほど割安になる。
９４年度に始まった補助が０５年度で廃止されたことを、私たちは「政策の失敗だ」として復活を求めてきた。今回、経済産業省は５年間は続けるという。効果に期待したい。
政府はほかにも、太陽光発電などを取りつける費用の一部を所得税から控除したり、太陽光発電付きの新築住宅を住宅ローン減税で優遇したりすることも検討している。あの手この手で普及をめざすのは結構なことだ。
全国に目を向ければ、３００を超える自治体に、国と同じように普及を後押しする制度がある。
来年度から設置費の補助を始める東京都の場合、一部の市や区にはすでに同様の制度がある。国、都、区から計７０万～８０万円ほどがもらえるケースも考えられる。こうした補助の上乗せは普及に弾みをつけるだろう。
ただ、設置の際の補助だけでは不十分だ。取りつけてからも「太陽光発電は得だ」と感じられるような施策を工夫してつくれないか。
欧州で太陽光発電が爆発的に広がったのは、家庭などで自然エネルギーからつくられた電気を、電力会社に高く買い取らせているからだ。
この制度をいち早く導入したドイツは０５年、発電設備量で日本を抜いて世界一になった。スペインは今年末には１８０万キロワットに迫る勢いで、ぐんぐん日本を追い上げている。
高値での買い取りを義務づける制度のない日本では、電力会社は、欧州に比べて低い単価でしか太陽光発電の電気を買い取っていない。欧州のような制度を導入するべきだ。
こうした普及策の費用は、国や自治体、電力会社が引き受け、最終的には税金や電気料金の形で、社会全体が広く薄く負担することになる。
温暖化を防ぐために、みんなで太陽光発電の普及を支える。そんな意識をもちたいものだ。 』
とりわけ太陽光発電については、無限にあるエネルギーがほとんど利用されていないとの想いから、ブログで意識的に多く取り上げています。（雑記帳の６月２４日「究極はソーラーでの自給自足車」、６月２５日「堺市に世界最大級の太陽光発電が」、７月５日「夢の太陽パネル、開発スタート」、７月１５日「太陽の力は、偉大で膨大」、７月１６日「原油高騰でサプライズな技術革新を」、９月４日「太陽パワーで、日本前進」、９月８日「「夢の海上エコ発電所」完成間近」、１０月１６日「夢のあるスペインのタワー式太陽熱発電所」、１０月３１日「電力会社直営の太陽光発電設置計画」をご覧下さい。）
太陽エネルギーの利用体系については、７月１６日「原油高騰でサプライズな技術革新を」で書かさせて頂きましたが、なかでも「太陽光発電」と「太陽熱利用」は、直接的に利用されている太陽エネルギーとしてよく知られています。
整理しますと、「太陽光発電」は、太陽電池に、太陽などの光が当たると電気が発生し、太陽の光エネルギーを直接電気に変換するものです。発電量は、システムの規模に単純に比例します。システムの規模の大小によって効率が落ちるということはありません。家庭用から大規模施設まで、その施設にあったシステムを自由に設置することが出来ます。
「太陽熱利用」は、昔からよく見かける家の屋根などに設置した太陽熱温水器で温水を作り、お風呂や給湯に使います。強制循環器を使用するソーラーシステムでは、温水を循環させて床暖房などにも利用します。学校や福祉施設など、大規模な太陽熱利用システムも導入されています。又、吸収式冷凍機などを使えば、冷房することも可能です。
お天道様も利用を促していられることと思っています。
昨日の朝日新聞・社説は、「太陽光発電」の普及を説いています。
タイトル「太陽光発電―「得だ」感を出せないか」
『石油や石炭はいずれ枯渇する。それに頼りっきりでは地球の温暖化も防げない。これからの時代、太陽光をどんどん使うべきだ。この考え方に異論はあるまい。
地上に届く太陽エネルギーは、１時間で世界の年間エネルギー消費量に匹敵する。限られた場所にしかない化石燃料とは違い、太陽光は日本にもたくさん降り注ぐ。エネルギー自給の面からも望ましい。
なのに日本では、太陽光発電は全発電量の０．１～０・２％でしかない。太陽光発電をしている住宅は全国に４０万戸ほどである。これをもっと増やそうという政策が、今年度補正予算で３年ぶりに復活した。
発電設備を取りつける際、１キロワットあたり７万円を国が補助する。二百数十万円かかる一般的な設備だと２０万～２５万円ほど割安になる。
９４年度に始まった補助が０５年度で廃止されたことを、私たちは「政策の失敗だ」として復活を求めてきた。今回、経済産業省は５年間は続けるという。効果に期待したい。
政府はほかにも、太陽光発電などを取りつける費用の一部を所得税から控除したり、太陽光発電付きの新築住宅を住宅ローン減税で優遇したりすることも検討している。あの手この手で普及をめざすのは結構なことだ。
全国に目を向ければ、３００を超える自治体に、国と同じように普及を後押しする制度がある。
来年度から設置費の補助を始める東京都の場合、一部の市や区にはすでに同様の制度がある。国、都、区から計７０万～８０万円ほどがもらえるケースも考えられる。こうした補助の上乗せは普及に弾みをつけるだろう。
ただ、設置の際の補助だけでは不十分だ。取りつけてからも「太陽光発電は得だ」と感じられるような施策を工夫してつくれないか。
欧州で太陽光発電が爆発的に広がったのは、家庭などで自然エネルギーからつくられた電気を、電力会社に高く買い取らせているからだ。
この制度をいち早く導入したドイツは０５年、発電設備量で日本を抜いて世界一になった。スペインは今年末には１８０万キロワットに迫る勢いで、ぐんぐん日本を追い上げている。
高値での買い取りを義務づける制度のない日本では、電力会社は、欧州に比べて低い単価でしか太陽光発電の電気を買い取っていない。欧州のような制度を導入するべきだ。
こうした普及策の費用は、国や自治体、電力会社が引き受け、最終的には税金や電気料金の形で、社会全体が広く薄く負担することになる。
温暖化を防ぐために、みんなで太陽光発電の普及を支える。そんな意識をもちたいものだ。 』