4月9日（水）の当ブログ記事で、
【小保方さん圧勝！ 私の印象ですが・・・】
という「タイトル」（見出し） を立てた処、注目されたと共に
「ちょっと違うんじゃないか」 とのコメントも寄せられました。
コメント頂きありがとうございました。
私が、『圧勝』 と書いたのは、「STAP細胞」の存在の話ではなくて、
理研の組織は元より、日本人男性の上司・先輩・共同研究者たち全員が、
責任を小保方さん一人に転嫁して、自らは事態から逃げているのに対して、
小保方さんは、ほぼ一人でマスメディアの攻撃に立ち向かい、その上、
マスメディアの誘導尋問による挑発にも乗らずに（本当は怒り心頭だろうに）
理研や関係者を一切批判せず、一人で責任を受け止めた姿勢の潔さを
言っているのです。
この応答には、そのブログにも書いたように、弁護士の助言も役立っている
であろうことは推察できます。
そのブログ記事でも、私が「STAP細胞の存在を確信している」とは書いていません。
その辺の処、御賢察 よろしく御願い致します。
記者会見の冒頭、謝罪する理化学研究所の小保方晴子氏
毎日新聞 ＝ ９日午後、大阪市内のホテル
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さて、日頃から優れた論説や社説や記事を掲載している 【河北新報】 が、
小保方さんの 『STAP細胞』 に関する記者会見を受けて、4月10日付けで
「私の言いたいことを代弁してくれてスッキリした」 社説を掲載しています。
取り分け、中間部の 以下の『くだり』 には強く共感・同意します。
というか、この数日、私がブログ記事や、それへのコメントや
Twitterで投稿してきたことと殆ど同じ。
【 小保方氏が組織を超えて勝手に発表した論文であれば、責任は個人に帰する。
しかし、今回は理研の一流研究者が共同研究者として名を連ね、発表の場を用意し
「世紀の発見」を演出した経緯がある。
不正があったのであれば、理研も同罪だ。
理研調査の最終報告は、不正行為は小保方氏１人が行ったと認定し、他の共同研究者は不正を見抜けなかった過失を指摘するにとどまった。
不適格な一研究者による予期できない事態と片付け、組織全体への波及をかわす意図がありはしないか。】
また、社説のまとめ部分では以下のように書いています。
【 企業で不正行為が認定された場合、組織の責任者は引責の対象になる。事態によってはトップの辞任にも発展する。
理研は「研究不正再発防止改革推進本部」を設置したが、組織として責任をどう取るかについての明確な言及はいまだない。】
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下記に「社説」をそのまま コピペ（何か文句ある？・・・） して引用させて頂きます。
ＳＴＡＰ論文問題／理研は再調査し解明尽くせ
【河北新報 － 社説】 2014年04月10日木曜日
世界の注目を集めたＳＴＡＰ細胞の論文問題は、捏造（ねつぞう）を含む研究不正を認定した理化学研究所と「不正はない」と反論する小保方晴子研究ユニットリーダーの主張が、正面からぶつかり合う展開になった。
理研の調査結果に対する不服申し立ての論拠として小保方氏側は、捏造とされた実験データ画像は取り違えて使っただけで真正データは別にあると主張していたが、きのうの記者会見でその経緯を裏付けられるだけの説明ができた印象はない。
「悪意はなかった」と繰り返しても、ＳＴＡＰ細胞がそもそも本当にできたのかどうかも含め、科学者としてのずさんさが指摘される研究過程や論文内容への疑念は、なお強く残る。
ただ、理研の調査が「１回の聞き取りだけで弁解の機会が十分に与えられなかった」などと小保方氏が指摘する通りであれば、調査にも不信は残る。
理研は門前払いにせず、再調査の求めにきちんと向き合い、精査を尽くす必要がある。
そもそも論文を発表した研究者と、その研究者が所属する研究所が対立する構図は、端から見ると分かりにくい。
小保方氏が組織を超えて勝手に発表した論文であれば、責任は個人に帰する。しかし、今回は理研の一流研究者が共同研究者として名を連ね、発表の場を用意し「世紀の発見」を演出した経緯がある。不正があったのであれば、理研も同罪だ。
理研調査の最終報告は、不正行為は小保方氏１人が行ったと認定し、他の共同研究者は不正を見抜けなかった過失を指摘するにとどまった。不適格な一研究者による予期できない事態と片付け、組織全体への波及をかわす意図がありはしないか。
ＳＴＡＰ細胞発見を発表した時期、理研は組織的に一大転機を迎えていた。独立行政法人改革に乗り、本年度早々に「特定国立研究開発法人」（仮称）になる流れが固まっていた。
新法人になると、現在の国家公務員並みの待遇を大きく上回る高い給与を支給でき、優秀な研究者を世界から集められる。世界最高水準の総合研究機関として飛躍を期す構想だった。
ＳＴＡＰ細胞発見発表の３日後には文部科学相が新法人指定の意向を表明した。論文問題で指定手続きは先送りになっているが、発見と構想推進が強く関連していたのは間違いあるまい。 問題が起きたことを構想実現の阻害要因と受け止め、組織への影響を避けようと早い幕引きを図ろうとはしなかったか。
企業で不正行為が認定された場合、組織の責任者は引責の対象になる。事態によってはトップの辞任にも発展する。理研は「研究不正再発防止改革推進本部」を設置したが、組織として責任をどう取るかについての明確な言及はいまだない。
ＳＴＡＰ細胞自体の真偽は今後の検証に待つほかないが、騒動で既に日本の研究機関への信頼は大きく損なわれている。国民は国内最大の研究機関としてのけじめも注視している。
【河北新報 － 社説】 2014年04月10日木曜日
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（NHK) - 2014年04月10日（木） 19:30放送
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