地震を起こす兵器は存在する

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1943年テスラの研究成果はＦＢＩが押収した。テスラは大気中に波長の長いシューマン波が存在し，その波長を操作することによって地面を振動させることが出来ると主張してい...

1943年テスラの研究成果はＦＢＩが押収した。
　テスラは大気中に波長の長いシューマン波が存在し，その波長を操作することによって地面を振動させることが出来ると主張していたが，地震が起きる直前の火の玉のような閃光は波長を増幅されたシューマン波かスカラー波かのどちらかであろう。現在の半導体技術で充分増幅は可能と思われるが？

Memorandam for the Director 1981 February 9

Subject:Papers received at the death of Nicola Tesla

(U)We understand that FBI may have possession of a number of papers found after the death of Nicola Tesla in 1943.Nicola Tesla was a brilliant electrical engineer(for example:the Tesla Coil)who was a pioneer to various aspects of electrical transmission process.

(C)We believe that certain of Tesla's papers may contain basic research within the dope.It would be very helpful to your access to his papers.

(U)Since we have really no idea of the possible volume of these papers.We would be happy to provide a researcher who could assist you in reducing the ----of the research.If there are further questions I am the point of contact with the---and can be reached at 635-6364 or 635-7417

Allan J Mclaren
LT colonel USA
Military assistant
Strategic and Space system

（ペンタゴン？）陸軍大佐殿・メモランダム

主題：ニコラ・テスラの死後の書類に関して　極秘扱い

（Ｕ）ＦＢＩが1943年ニコラ・テスラの死後相当量の書類を所有していると理解しております。ニコラ・テスラはずば抜けた電気技師で（例えばニコラ・コイルなど）電気伝導の様々な分野での先駆者であります。

（Ｃ）これらテスラの研究書類は秘密裏に進めております研究にとって著しく価値のあるものであります。これらの書類に目を通されれば，非常に意義のあるものであります。

（Ｕ）実際のところいかほどの書類の量かは検討がつきませんが，研究を加速するためには大佐殿を補佐する研究者を一人つけていただけたらどうでしょうか。
もしご疑問が御座いますれば，次の電話番号におかけください。

アラン・マクラーレン
　　陸軍中佐
陸軍宇宙戦略システムチーム次席

　OSSの極秘文書全文の翻訳はかつてのブログでしましたがここをクリックすると見れます。その文章の中で「地震は爆発物にによって可能か」という一文があります。現在では地中深くMicroNukeを設置することで可能であることは明らかです。情報は地震の二日前に米軍の沖縄基地から中波で知らされているのです。前回の地震の二日前から北野建設が突然商いを伴って買われたように今回の地震も前日金曜日にPS三菱,東日本ハウスが猛烈な出来高で買われているように人口地震と断定出来るでしょう。一言でいえば今回の件は大きく出た「小沢一郎」氏への牽制球でしょうか。

　これはPS三菱（コード１８７１）のチャートです。地震が実際に起きたのは６月１４日（土曜日）ですが,三日前の出来高はわずか１７,５００株。ところが二日前には突然５１８,９００株となり前日には１,０２０,２００株と１００万株を超える商いです。通常その後の展開を考えると証券取引所は何らかの規制を入れるのですが何ら規制はなくぼろもうけした連中がまたいたということでしょうか。仕込みの合図は新聞の「尋ね人欄」がよく使われる。かつての兼松日産農林で使われたように。「民子,お願いだからすぐ電話しておくれ！父母はとても心配しています。090-1871-0612＝６月１２日にコード１８７１を仕込みなさい,と。

３．１１の場合かなり記事にしましたが７日前に地震関連株の土建屋株が前日まで二万株くらいでしたが突然１千万株単位で取引されていました。しかも値段を上げないクロスで恐らく種玉は年金だったのでは？９．１１と同じです。SECは普通なら可笑しく思い売買手口を調べるのが普通ですが手口は非公開になっています。間違いなく彼らもグルですね。そんな時プルトニウムなんて食べても大丈夫なんて言い出す東大忖度教授もでる始末。この国の未来が心配です。

1929年のニューヨーク市場大暴落は4年かけて底をつけにいったが現在のニューヨークは丁度チャート上の戻りに当たる。リーマンはFRBの株主であり潰す理由はただ一つ..........現在世界的に戻していますがそれは落とすためのもの。

余談ですが今年株券の電子化が始まったのか疑問に思ったことはありませんか？世界統一・通貨統一・宗教統一の暁には証券取引所などはすべて閉鎖され超封建的社会主義・共産主義国家が出来上がるのですが,近い将来米国の８～２４の州はMicroNukeでぶっ飛ばされるでしょうという記事はかつて書きましたが預けている株券がすべて消えて無くなるという意味です。すでに米国ではUN　POLICE（国連軍警察）が活動している事実を目の当たりにした。

聞いた話ですが,ICANNのroot DNSserver がぶっ飛ばされると世界中のインターネットの接続に問題が出るということです。世界では13組のDNS serverがあって,M root DNSは日本のWide Projectが運用責任を持っている。つまり世界中の取引所が閉鎖されるということでしょうか。つまり,ROOT　DNSがやられると日本国内では, JPドメイン以外の接続が不可能になる。このROOT　DNSを壊すのに核兵器は入りません。イーサネットの端子を抜けばいいとのことで,ありとあらゆる業界が壊滅することを意味する。それは2011年7月24日以降起こる。

　
以下はDNSを管理しているドメインのリスト。

A.ROOF-SERVERS.NET　元NSL.ISI.EDU
B.ROOT-SERVERS.NET 元C.PSI.NET
C.ROOT-SERVERS.NET 元TERP UMD
D.ROOT-SERVERS.NET 元NS.NASA.GOV
E.ROOT-SERVERS.NET 元NS.ISC.ORG
F.ROOT-SERVERS.NET 元NS.NIC.DDN.MIL
G.ROOT-SERVERS.NET 元AOS.ARL.ARMY.MIL
H.ROOT-SERVERS.NET 元NIC.NORDU.NET
I.ROOT-SERVERS.NET Operated by VERI SIGN.INC
J.ROOT-SERVERS.NET Operated by RIPE NCC
K.ROOT-SERVERS.NET Operated by ICANN
L.ROOT-SERVERS.NET Operated by WIDE
M.ROOT-SERVERS.NET End of File
計13組

悪魔の地球支配２１ヶ条

　原文

３００人委員会イルミナティ（注：ちなみに池田大作,緒方貞子両名はローマクラブの名誉会員です）

　参考:元々これらの原点は金の力で貴族階級を取り込み政略結婚させてきた「宮廷ユダヤ」なのです。

　３００人委員会を構成する悪魔主義グループ、例えば「風を征服するモリア」と称する現代のイルミナティ、ディオニュソス・カルトグループ、イシス・カルト・グループ、カタリ派、ボゴミール派といった秘密のエグゼクティブグループの目的は何でしょうか。この「選ばれた人々」は自らを「オリンピアンズ」と誇らしげに呼んでいます。彼らは、自分たちを本当に伝説のオリュンポスの神々と同じ力と偉大さを持っている思っており、その信仰対象の悪魔ルシファーと同様に、神より偉大であると考え、「悪の全能の力」で以下のことを実行しようとしています。

第１条

３００人委員会指揮のもと、ワン・ワールド教会と財政制度を統一し、
ワン・ワールド政府＝新世界秩序を確立する。

　１９２０年代と３０年代にワン・ワールド政府が「教会」設立し始めたことを知るひとは少ないものです。人類には拠り所となる信仰が必要だと気づいたため、自分達の信条を広め、世界を自分たちにとって望ましい方向へ誘導するための媒体となる「教会」組織を樹立させています。

第２条

国民国家のアイデンティテーと誇りを完全に粉砕する。

これがワン・ワールド政府の主たる構想です。

第３条

世界の大宗教、特にキリスト教の壊滅を計画し、実行する。唯一自分たちの宗教だけを認める。

パリサイ派ユダヤ

第４条

マインドコントロールやブレジンスキーが提唱する「テクノトロック」によって、
人間を管理、コントロールする手段を確立する。

これによって、アンドロイドや赤色テロさえ見劣りがするほどの恐るべき人間管理システムが到来すると言われています。

第５条

脱工業化ゼロ成長政策に基づき、すべての工業化と核エネルギーによる電力供給を廃しする。

　コンピューター及びサービス産業は免除されます。これは１９９３年、ＮＡＦＴＡ(北アメリカ自由貿易協定）が発効されたことで現実のものとなりました。工業の破壊によるアメリカでの失業者は、アヘンやコカイン中毒になり、「グローバル２０００」の名のもとに、「余剰人口」として消されると言われています。

第６条

ドラッグの使用を奨励し、最終的には合法化し、ポルノを芸術として認めさせ、
最終的には日常的なものにする。

　現在のテレビ放送、雑誌、新聞等をを１５年前と比べてみましょう。どれだけのポルノ的描写が増えたか、一目瞭然です。ひどいものは小学生が好んで読みふける雑誌にまで及んでいます。またそれらのものでは、性的描写が少なければ利益にならないとして、率先してそれらのものを掲載しています。その結果年追うごとに、性犯罪、暴力行為が増えています。事件の件数は、そういったメディアの反乱と密接な関係があると考えても差し支えはないでしょう。。

第７条

カンボジアのポル・ポト政権が実行した実験を応用し、大都市の人口を激減させる。

参考；利害の一致をご覧ください。

　ポル・ポト派の大量殺戮計画が、ローマクラブの調査機関の１つによってアメリカで作成され、国務省官僚のトーマス・エンダーズによって監督されたことは注目しなければなりません。また３００人委員会が現在、カンボジアのポル・ポト派の殺戮者を復権させようとしていることにも注意が必要です。

第８条

科学の発達は、３００人委員会が必要と見なすものを除いて一切抑制する。

　特にターゲットとされるのは「核エネルギー」の再利用です。中でも３００人委員会が嫌っているのは核融合実験であり、彼らとその片棒を担ぐメディアによって攻撃されています。発展途上国の核実験に圧力をかけるのは、このことから来ています。核融合技術の開発は天然資源の限界理論を打ち砕くものです。一般には核に関するものは忌み嫌われていますが、これも情報操作の結果と核の不正使用によるものです。

　核融合は正しく利用すれば、無限かつ未開発の資源を、普通の物質からでも生み出すことができると言われます。核融合の応用は無限にあって、人類に与える利益は人々の想像を超えています。

第９条

先進国に局地的な戦争を起こし、第３国に飢きんと病気を広めることによって２０５０年までに
彼らの言う３０憶の人々の「むだ食いの人々(ユースレス・イーターズ）」を殺す。

　３００人委員会はサイラス・ヴァンスにどの程度の大量殺戮が最適か、報告書を書くように委任しています。報告は「グローバル２０００レポート」というタイトルで提出され、元大統領ジェイムズ・アール・カーターや当時の国務長官エドマンド・マスキーらがアメリカ政府に代って賛同しました。「グローバル２０００レポート」が掲げた条件のもとでそれが゛実行されれば、アメリカの人口は２０５０年までには１億人にまで激減させられることになると言われています。

第１０条

膨大な失業者を生み出し、国全体の道徳心を低下させ、労働者の生産意欲を失わせる。

　ヴァンスの報告では、ローマクラブが導入した「脱工業化ゼロ成長政策」によって仕事が縮小するにつれ、希望をなくした労働者がアルコールやドラッグに頼ることを想定しています。若者もロックやドラッグに刺激されて社会体制に反抗し、

最終的には家族という共同体を根底から揺るがして破壊するでしょう。

　この目的のため、委員会はタヴィストック人間関係研究所に、その行動計画案を用意するよう依頼しています。タヴィストックはウィリス・ハーモン教授の指揮の下でＳＲＣ(スタンフォード・リサーチ・センター）にその研究をさせています。この成果はのちに「水瓶座の陰謀(アクエリアンズ・コンスピラシー」として知られるようになります。

第１１条

意図的に危機的状況を次々に起こし、それを操作、管理して、自分たちを除く全人類が
自らの運命に対して無力感しか持ち得ないようにする。

　これによって混乱が生じて、選択肢が多すぎるあまりに大規模な無関心が民衆を支配します。アメリカの場合、危機管理の機関がすでに配置されており、連邦緊急管理庁(ＦＥＭＡ）と呼ばれています。

第１２条

新たな「破壊カルト」を増産し続け、すでに役目を果たしている連中のあと押しをする。

　ヨーロッパの黒い貴族に特に人気のあるロックグループのローリング・ストーンズや、その他のタヴィストック人間関係研究所が作ったビートルズに始まるロックグループが含まれています。

第１３条

イギリス東インド会社(BEIC）に奉仕するダービー卿が始めた、キリスト教根本主義(ファンダメンタリズム）
の信仰の後押しをし続ける。

　この教義により、「ユダヤ選民思想」の神話を当然のこととして人々に受け入れさせます。キリスト教助成の宗教的義務と偽り、巨額の金額を寄付することで、イスラエルというシオニズム国家に貢献することができるというわけです。

第１４条

ムスリム同胞団やイスラム原理主義、シーク教などの宗教的・破壊的カルト・グループを
圧迫し、ジム・ジョーンズと「サムの息子」型のマインドコントロールの実験をする。

故アヤトラ・ホメイニ氏は、ＭＩ６として知られるイギリス軍事情報部第６課の出身であることは、
関係者の間では知られたことです。

これ以外にも、アメリカ政府がホメイニ氏に陰で権力を与えたり支援をしたかがわかっています。

第１５条

信教の自由という思潮を世界に輸出し、既存の真摯な宗教、キリスト教の根底を揺るがす。

　これはイエズス会の「開放の神学」を起源としています。この思想がニカラグアのソモサ家の支配を終わらせ、２５年以上の内戦に苦しんだエルサルバドルを崩壊させています。コスタリカやホンジュラスもまた革命行為に巻き込まれて、イエズス会に扇動されています。この「解放の神学」に従事している活動的な団体が、共産主義系のマリー・クノール伝道団です。数年前エルサルバドルで発生したマリー・クノールの４人のいわゆる尼僧殺害に、メディアが過剰に注目したことからも、それが理解されるでしょう。

　これら４人の尼僧は共産主義の政府転覆機関のエージェントであり、その活動はエルサルバドル政府が持っている多くの文章を発表することを一切拒んでいますが、この文書はマリー・クノール伝道団の尼僧が国内で行っていた破壊工作を裏付けるものでした。マリー・クノールは多くの国で工作活動を行って、ジンバブエやモザンビーク、アンゴラ、南アフリカに共産主義を広める役割を果たしています。

第１６条

世界の経済を完全に崩壊させ、政治的混乱を生じさせる。

第１７条

アメリカの内外政策をコントロールする。

第１８条

国際連合(ＵＮ）や国際通貨基金（ＩＭＦ)、国際決済銀行（ＢＩＳ)、国際司法裁判所のような
超国家的制度を強化し、３００人委員会の目的の障害となる局地的な機関に対しては段階的
に廃止させたり、国連の影響下に置いてその効力をできるだけ弱める。

第１９条

すべての政府中枢に侵入し、打倒し、政府が代表する国家主権を内奥から破壊する。

第２０条

世界的テロリスト・グループを組織し、テロ活動が起きた際テロリスト当事者の交渉に介入する。

　イタリアとアメリカ政府に、モロ首相とドジャー准将を誘拐した「赤い旅団」と交渉するよう説得したのはベッティーノ・クラクシです。救出されたドジャー准将は自分の身に起きたことを他言しないように厳命されました。彼が沈黙を破るなら、間違いなくキッシンジャーが始末したアルド・モロ首相や、アリ・ブット、ジア・ウル＝ハク将軍の二の舞になるでしょう。

第２１条

アメリカおよび世界各国の教育をコントロールし、完全に破壊する。

　１９９３年にはこの政策の効力が現れてきています。小中学校で「結果本位教育(OBE）」を採用し始めるに従い、その結果として国民の教育は壊滅の速度をより速めています。いじめや登校拒否、中退者に対してそれほど有効な方法を提示しないのは、これに関係しています。

以下参考：

２００４年１０月１６日ブッシュ米大統領は反ユダヤ主義監視法（the Global Anti-Semitism Review Act of 2004）」に署名し即日公布された。

　以下に違反すると逮捕の対象とされる。

１）ユダヤ社会が政府、マスコミ、国際ビジネス世界、金融を支配している主張。

２）強力な反ユダヤ的感情。

３）イスラエルの指導者に対する公然たる批判。

４）ユダヤの宗教を、タルムード、カバラと結び付けての批判。

５）米国政府と米国社会が、ユダヤ＝シオニストの影響下にある、との批判。

６）ユダヤ＝シオニスト社会が、グローバリズム又はニューワールドオーダーを推進している、との批判。

７）ユダヤ指導者などをイエス・キリストのローマによる、十字架に付けての死刑の故に非難すること。

８）ユダヤのホロコーストの犠牲者を六百万人の数字をなんらかの程度で切り下げる主張。

９）イスラエルは人種主義的国家であるとの主張。

１０）シオニストの陰謀が存在すると主張すること。

１１）ユダヤとその指導者たちが共産主義、ロシアボルシェビキ革命を造り出した、とする主張。

１２）ユダヤ人の名誉を毀損する主張。

１３）ユダヤ人には、パレスチナを再占領する聖書に基づく権利はない、とする主張。

１４）モサドが９／１１攻撃に関与したとする主張。

　米国は重症です。例えば「遺伝子組み換え大豆」であると表示してはならない,など。遺伝子組み換え大豆は「除草剤」に耐性を持った大豆の意味です。米国のワン・ダラーショップに行きますとハーゲンダッツのアイスクリーム大のチーズが売っています。これがパンやビスケットにつけて食べると実に美味い。しかし原料を見るとSoy Beans Oilとなっており遺伝子組み換え大豆油でありこういうものが米国人の極端な肥満を招いている。低所得者層の１０人に一人が肥満でなく１０人に９人が「コ二シキ歩き」,想像出来るでしょ。モンサントが儲かるようになっているのです。