社説 ラドン濃度測定器を日本全国に設置せよ

東日本大震災の発生前に、大気中のラドンガス濃度が昨年６月から半年間増加していたことが、東北大と神戸薬科大、福島県立医大の研究で分かった。
１２日から静岡市で開催される日本地震学会で発表する。
研究グループは「今後の地震予測に寄与する可能性がある」と期待を寄せている。

東北大、神戸薬科大、福島県立医大（本間好施設長、鈴木俊幸放射線取扱主任者）の研究グループが、福島県立医大（福島市）にある非密封放射性同位元素使用施設内の排気モニターの計測データを分析することで、この施設から半径３０キロ圏内の地面から大気中に出たラドンガスの濃度を調べた。

その結果、季節により規則正しい増減傾向を示す大気中のラドンガス濃度が、平成２０年ごろから数値が乱れ始め、昨年６月から１２月初旬まで増加。その後急激に減少し、東日本大震災発生までの約３カ月間、通常よりやや低い濃度レベルを維持した停滞期間が続いた。

一方、研究グループの東北大の長濱裕幸教授と神戸薬科大の安岡由美講師は、７年の阪神大震災が発生する前に、神戸薬科大（神戸市）で計測された大気中ラドンガス濃度変動も分析しているが、阪神大震災の際も今回の震災と同様に、地震発生の前年から、ラドン濃度に異常な増加が認められたという。

ただ、阪神大震災では、３カ月前からラドンガス濃度が増加し、増加後の停滞期間が約半月程度と短く、東日本大震災と停滞期間や変化があった期間に違いがあった。

この違いについて、長濱教授は「東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）と兵庫県南部地震（阪神大震災）の地震規模（マグニチュード）の違いではないか」とみている。

また、長濱教授は「大気中のラドンガス濃度の計測は、放射線測定をしている施設（原発周辺のモニタリングポスト、大学、病院など）でも可能だ」としたうえで、「今後大気中のラドンガス濃度を計測するモニタリングネットワークができれば、大規模な地震発生地域の予測に貢献できる」としている。