中国不動産バブル崩壊の兆し、サイバー攻撃でグレートリセットが始まる
09-01に紹介しました、中国の不動産市場バブル崩壊による、金融・経済危機が危惧されるの続きです。
中国不動産バブル崩壊の兆し、中国崩壊の予兆
ケンブリッジ大学で中国の発展を研究しているウィリアム・ハースト氏は「物事は常に、ゆっくりと悪化が続いた後、突然崩れ出す。
短期的な金融危機ないし、その他の経済危機が起きる相当大きなリスクがあり、それは中国政府にとって重大な社会的、経済的な代償を齎す。
最終的に何らかの代償を支払わなければならなくなる」と述べた。
2008─09年の世界金融危機の時期までに、中国はすでに発展に必要な投資需要を満たし、2010年代に入ると家計消費の拡大を犠牲にし、インフラと不動産向けの投資を倍増させた。
その結果、国内総生産（GDP）に占める消費需要の比率は、ずっと他の殆どの国より低い侭で、雇用創出は建設と製造業に集中した。
中国政府・官僚は面子によるインフラ整備と不動産開発の投資を拡大し、継続させる政策を続けて過剰な建設投資に陥った。
都市開発と称して、目先の利益を優先して高層ビルを建てるばかりだった。
また、不動産セクターがGDPの４分の１に達すると共に、地方政府の借金依存を齎し、現在多くのケースで借り換えが難航している。
危機に関しては、不動産市場が制御不能な形で崩壊し、金融セクターがそれに巻き込まれれば現実化する恐れがある。
国際通貨基金（IMF）の見積もりで12兆ドルに上る、地方政府の財政・債務も「爆弾」の一つ。
中国の景気減速が世界的に市場を揺るがしているが、同国経済は約４分の１を不動産セクターが占める。
他にも住宅の不動産市場への個人債務として70兆元に上ると言う。
中国の債務比率が1998年の日本に近くなる。1998年の日本のように中国の金融市場に動揺は走るのか。
そのため不動産最大手、碧桂園控股（カントリー・ガーデン・ホールディングス）の、債務危機は注目の的となっている。
碧桂園は今年まで売上高が国内最大の不動産開発会社で、2021年に債務不履行に陥った中国恒大集団など同業他社と比べて、財務が健全だと考えられていた。
碧桂園が債務不履行に陥れば中国の不動産危機が、さらに深刻化して国内金融機関への負荷が増し、不動産市場だけでなく中国経済全体で回復が遅れそうだ。
経営危機に陥っている中国不動産開発最大手の碧桂園が、８月６日に履行できなかったドル建て債２本の利払い（総額2250万ドル）は、9月５日に30日の猶予期間が終わるが、ロイター通信は9月５日、延滞していた米ドル建て債券の利払いを実施したと報じた。
これにより、同社初のデフォルト（債務不履行）は当面回避される見通しだ。
しかし、他のドル建て債の利払い期限も、年内は毎月到来する。
また、調査会社クレジットサイツによると、碧桂園は年末までに国内債券で計126億元の返済に直面する。
9月月４日が償還期限だった人民元建て債39億元（約780億円）についても、債権者による投票を経て期限延長の承認を得ている。期限を2026年まで延長し、３年間の分割払いとすることを提案していた。
主要な債券について債権者に償還期限延長を呑んでもらうなどして、辛うじてデフォルト（債務不履行）を回避している状態だ。
米格付け大手ムーディーズ・インベスターズ・サービスは８月末、碧桂園の信用格付けを「Caa1」から「Ca」に３段階引き下げた。Caは下から２番目で、デフォルトに近い状態を示す。
同社は現在、1960億米ドル（約29兆円）相当の債務を抱え込む。
内需は停滞して逃げ出す中国富裕層とか、中国から撤退する欧米の外資系企業や海外投資家も、後を絶たない現状から崩壊は近いか。
十数億人もの人口で生活力旺盛な中国人でも、最近の倒産と失業率の高さには悲哀が漂って経済の泥沼化が起きている。
2023年上半期における中国人民銀行のデータによれば、中国国民の預金は増加の一途を辿り、新たに11兆9千億元（約248兆2千億円）が加わった。この過剰な貯蓄は一般市民の多くが生活を切り詰めて、消費を控えていることを示している。
中国国内の消費パワーに陰りか、専門家たちは中国国民の将来に対する見通しが、非常に悲観的であると指摘している。
「お金を銀行に預ければ安全だ」というのは世界共通の認識であるはずだが、中国は例外と言わざるを得ない。
最近、中国の銀行に預けた金が「消える」という、あってはならない現象が頻発しているのだ。
このほど、中国の上場企業が銀行に預けた約6000万元、日本円にして約12億4800万円の預金が「消えた」ことを公表して、中国で横行する金融犯罪が明らかになった。同事件は中国メディアも取り上げており、世論は騒然となった。
野村證券が11月15日に発表した報告では、2022年末の時点で中国において約2千万戸の未着工または遅延納品として、未完成の予約販売住宅があると推定されている。
この数は、中国最大の民間開発業者である碧桂園の規模の約20倍に相当する。
これらのプロジェクトの完成には約3.2兆元（約67兆円）が必要とされている。
いくつかの地域では、予約金を支払った住宅が未完成のまま放置される事態が生じている。購入者が抗議すると警察に逮捕されてしまう。
中国共産党が行政の手を使って経済の問題を解決しようとしているが、購入者が逮捕される事は、行政の対応策が限界に達していることを示唆している。
中国の地方政府の運営は不動産経済を通じて支えられてきた。
中国の不動産業界の、リーディングカンパニーだった恒大集団が崩壊の危機を迎えており、業界第二位の碧桂園もデフォルトの事態を迎え、地方政府の財政問題もにわかに顕在化してきている。
中国企業には元々、債務を返済するという発想が薄くて、借り倒しを許すという伝統・思想があるため、日本企業のように道徳的(美徳)な価値観から誠意を持って、負債を返済するという発想は存在しない。
中国の財政赤字はGDP300%超で、既に破綻状態。
中国経済低迷の最大原因は、習近平政権の社会主義政策への逆戻り。
中国共産党の延命には、平和的な外交の展開が必要。
WEF世界経済フォーラムの企てはサイバー攻撃でグレートリセットの計画が始まるか
WEF世界経済フォーラム(ダボス会議)はCovid偽パンデミックの次に、世界規模のサイバー攻撃を計画しているのかも知れません。
彼らは必ず実施する前にシミュレーション（演習）を行います。
彼らはCovid偽パンデミックを起こす直前に、イベント201と呼ばれるパンデミックのシミュレーションを行っていました。
彼らが計画している世界規模のサイバー攻撃は、世界中の重要インフラを停止させることを目的としています。
2021年7月にWEF世界経済フォーラムは(ダボス会議)、電力供給、通信、輸送、インターネットを麻痺させるシナリオのサイバー・ポリゴン（多角形）攻撃の、シミュレーションを実施しました。
ピーター・ケーニング氏は、世界規模のサイバー攻撃（クラウス・シュワブが2021年に発表した通り）という形式で実施される可能性のある「デジタル社会の解体」に焦点を当てています。
「我々の周囲のあらゆるものが、グローバリストのカバール（金融エリートら）が管理するデジタル信号によって作動しているなら、1つのスイッチ或いは複数のスイッチ(コンピューターのキーボード)を操作することで、様々なネットワーク（水道、ガス、電気、エネルギー供給、食料供給、燃料供給、信号機、全交通機関、全通信、口座預金、その他多く）が停止されることになります。」と。
このWEF世界経済フォーラム(ダボス会議)が計画して仕掛ける、世界規模のサイバー・ポリゴン攻撃を実施することの作用・影響により、中国不動産バブルの崩壊とか米国発の金融恐慌とドル崩壊が始まるのかも知れません。
そして、世界規模による金融大恐慌から経済大恐慌へと波及して、新世界秩序計画によるグレートリセット(社会や経済のシステムの大幅な見通し・刷新)が起こり得ると思われます。
金融だけでなく通貨制度、経済、政治も巻き込んで、世の中は大どんでん返しの大恐慌になると言われ、大禊ぎの試練を通過することで変更・改革が始まります。
1929年10月24日(暗黒の木曜日)〜1933年の大恐慌は、大した事はなかったという程の大恐慌になるでしょう。
しかし、これも前例がある常套手段の事であり、闇の組織イルミナティ(ディープステート)傘下の残党が、悪足掻きで人為的に作り出す偽の恐怖と混乱と欠乏の危機なのです。
しかし、彼らのグレートリセットは途中で頓挫して神仕組みの計画へ取り込まれて、世界経綸を一旦ゼロにリセットして始める宇宙経綸の地球創生計画に移行するでしょう。
世界規模でパラダイム大転換の目処が付き、誤った価値観の狡猾・虚偽・欺瞞・虚構社会は崩壊して行き、新しい地球文明の創造と破壊が同時に交差して真実が芽を出して行く時期に入ります。
03-07「3月4日の夢、魔手・ネガティブな者による妨害に遭う、グレートリセットが始まる」とか、03-25「3月18日の夢、暗黒・邪悪な波動により金融・経済システムはクラッシュする」とか、04-06「Project GAIAによる神仕組みの計画は順調に進展している 世界経済支配の終焉 2/2」とか、09-13「9月7日の夢、中国の不動産バブルの崩壊で貪欲に拡大する企業の事業は誤算」で、紹介しました事柄が起こり得ると思われます。
