大雪の影響が懸念された米2月雇用統計だったが、非農業部門雇用者数、失業率ともに市場予想を上回る着地となり投資家心理が好転。米国株式市場の大幅高、
円高一服を受けて東京市場にも買い戻しが殺到した。日経平均は大幅続伸し、心理的な節目の10500円を約1カ月半ぶりに回復。
日中値幅が72円、東証1部の売買代金が1兆3508億円と、物足りなさは否めないが、昨年末（10546.44円）の水準を奪回したことはポジティブに評価できよう。
注目すべきは、東証1部の高値更新銘柄数。この日は49（前日比+21）に増加し、1月15日以来の高水準となった。顔ぶれは依然として低位株が多いが、
ソニーや三井物産などの主力株も名を連ね始めた。相場全体のエネルギーは乏しいものの、主力株で高値更新が相次ぐ形となれば自然と売買代金も膨らむ可能性がある。
14時に内閣府が発表した2月景気ウオッチャー調査によると、景気の現状判断DIが42.1（前月比+3.3pt）と3カ月連続で改善し、昨年9月（43.1）以来の水準となった。
エコカー・エコポイント効果に加え、気温変動が大きく冬物と春物衣料の両方が売れ、春節（旧正月）でアジアからの観光客が増加したことも改善に寄与。
内閣府では、景気は厳しいながらも下げ止まっているとして、2カ月ぶりに基調判断を上方修正した。
同調査は毎月25日から月末にかけて実施され、調査から発表までの期間が約1週間と、月次景気指標としては最も早いのが特徴。
心理の改善が景気回復より1～3カ月先行するとされ、実際に各種マクロ統計よりも先に底入れしていた経緯があるだけに心強いといえよう。