東日本大震災後初めて「原発稼働ゼロ」となる今夏、関西電力と九州電力が今月の電力ピーク時に東日本から計５８万キロワットの電力の融通を受ける。静岡県の富士川と新潟県の糸魚川周辺を境に、電源周波数は東日本が５０ヘルツ、西日本が６０ヘルツと異なっており、電力の融通には周波数変換所の存在が不可欠だ。静岡、長野両県の３変換所では「絶対に止められない」として、これまでにない緊張感を持って融通の指令を待っている。
静岡市清水区にある中部電力東清水変電所は、平成１８年に周波数変換設備を設置し、現在の変換能力は３０万キロワット。「光サイリスタ」と呼ばれる半導体で交流電気をいったん直流に変換し、周波数を変換する。今回の融通では、前例がないほど設備をフル稼働させることになる。青島清和所長（５２）は「少しのミスで、西への電力供給が途絶えてしまう。プレッシャーは非常に大きい」と話す。
原発への依存度が高い関電と九電は今夏、東電からの融通分も含めて、ようやく「予備率」（最大需要に対する供給余力）３％を確保。厳しい状況の中で、各変換所の安定稼働を心から願っている。
こうした西日本の思いに対し、「震災の際の恩返しだ」と話すのは、６０万キロワットの変換能力を持つ東京電力新信濃変電所（長野県朝日村）の中村牧雄所長（５４）だ。２３年の東日本大震災後、電力不足に陥った東日本に、約２カ月間、西日本から電力を融通してもらった経緯がある。
同変電所では、毎日の定期巡視に加え、保守?工事担当者も隔週での特別巡視を実施。中村所長は「五感を研ぎ澄まし、異常が起こる前に予兆をとらえたい」と話した。
西日本では老朽化した火力発電所のフル稼働が続いており、トラブルでさらなる融通が必要になる可能性もある。そうした事態のため、３０万キロワットの変換能力を持つ電源開発佐久間周波数変換所（浜松市天竜区）も万全の態勢で待機。変換所を統括する佐久間電力所の坪田吉和所長（５５）は「今はギアをニュートラルに入れた状態。すぐにでも走れます」と表情を引き締めていた。（大坪玲央）