転職の際に気を付けたい、休日を判断するための知識

転職の際に求人欄に「週休2日制」という文字を見ると、この会社は週に2回休みがあるのだと思いがちです。週に2回休みがあるのは、「完全週休2日制」と書いてある場合のみです。

「週休2日制」とうたわれている場合の休みは、月に一度でも週に2日間の休みがあるという意味です。1週だけでも2日の休みがあれば「週休2日制」になるので、他の3週に1日しか休みが無い場合でも呼び方は同じです。

また、休みになる曜日も指定されていないので、シフトによって変わる場合があります。「完全週休2日制」の場合でも、休みが土曜日と日曜日であるとは限りません。日曜日とそれ以外の1日であったり、シフト制で毎回変わる可能性もあります。

この制度には、祝日は含まれていません。夏季休暇や年末年始の休暇も企業によって違うので、当たり前にあると考えるのは注意が必要です。

他にも、年間休日といった判断点があります。年間休日は、企業が決める1年間の休日の日数のことです。「年間休日105日」などの場合は、休日が105日という法令で決められた最低限の日数なので、週休2日以外の夏季休暇などを含んでいないと考えられます。

「年間休日120日」の場合は、完全週休2日制導入と、祝日などの休日も含まれた休日の数え方だと考えられます。何を重視して転職したかにもよりますが、入ってからのギャップで嫌な思いをしないように転職のコツをつかんで、待遇などもしっかりチェックできるといいですね。

完全週休2日制が普及している業界や業種に関する知識

週に2日の休みが必ずもらえる制度を、「完全週休2日制」といいます。「週休2日制」は月に2日の休みが1週はあるという制度なので、「完全週休2日制」とは内容が異なります。

この「完全週休2日制」で働きたいと考えた場合、希望する職場が「完全週休2日制」を導入していることが必須条件になります。この制度が普及しているのは、金融業や保険業に情報通信業、医療や福祉業や教育・学習支援業などが挙げられます。

学校などと連携している企業が多い、学術研究や専門・技術サービス業は、「完全週休2日制」であることが多いです。また、会社規模も大きい方が、制度が充実しているといえます。

「完全週休2日制」以外にも生理休暇や誕生日休暇など、会社によって認められている休暇もあるのでチェックしてみるのもいいでしょう。

逆に職業柄、運輸や郵便、宿泊業や飲食サービス業、娯楽業や生活関連サービス業などは、「週休1日制」を導入している企業が多いです。休日に重点を置いて働きたい人は、業種選びも注意した方が良いでしょう。

そんな中、令和6年4月から建設業にも時間外労働の上限や「週休2日制」の推進が、国土交通省より発表されました。将来的には「完全週休2日制」の実現を目指すようです。

また、「完全週休2日制」でも曜日はまちまちで、必ず土日が休めるわけではないので、希望する企業や職場の勤務形態などはしっかりと確認しておく必要があります。ライフスタイルに合わせた休み方で、自分に合った職場を見つけましょう。「完全週休2日制」の条件を重視するなら、このおすすめサイトで情報収集をするのもいいですよ。