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【邂逅 カルチャー時評】赤瀬川原平 スノボーのズボン(産経新聞)

2010-02-26 20:54:24 | 日記
 バンクーバーのオリンピックをテレビで見ている。フィギュアスケートで「芸術点」というのが、シロートにはなかなかわからない。何となくならわかる。さっきの人の演技にはキレがあったとか、この人のはちょっと動きが固いとか、それぞれに感じるものはあるが、それを分析して点にするところにどうしても主観が入るような気がする。

 選手団到着のとき、ハーフパイプの国母選手がズボンずり下げネクタイだらだらで問題になった。その格好はいかがなものかというわけだが、あれも芸術点のようなものかもしれない。もちろん競技以外のことで、モラルの問題なのだが、それをどう解釈するかという主観にかかわるようなところが、芸術点の判定にちょっと似ていると思った。

 ズボンずり下げは日本の中学生などがよくやっている。あれはあえてヒンシュクをかって、大人たちを振り向かせたいという気分によるものだと思う。でも日本の大人はもうそんな挑発にのる力がないし、世の中全体の関係がいまは大変冷えている。

 と、そんなことを考えながらハーフパイプの競技をよく見ていたら、選手たちがみんなズボンずり下げなので驚いた。あのずり下げはあの競技の性質上必要な着方なのだろうか。だとしたらあのハーフパイプやスノボーからズボンずり下げがはじまったのか。

 あのずり下げはどうも嫌だが、でもその発生と広がりのルートがちょっとわからなくなった。でもたしかにスノボーとかサーフィンという競技は、ネクタイをきちんと締めてやるようなものではない。(作家)

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自民、参院選で元プロ野球の石井氏ら6人公認(産経新聞)

2010-02-25 19:54:17 | 日記
 自民党は22日、夏の参院選の追加公認候補6人を発表した。元プロ野球選手の石井浩郎(ひろお)氏(45)=秋田選挙区=と伝統工芸士の富田篤氏(61)=比例代表=を除く4人は、昨年の衆院選で落選した前衆院議員。大島理森幹事長は記者会見で、前衆院議員の小坂憲次、佐藤ゆかり両氏を比例代表で公認した理由について「候補者は全国的に集票し、党員も獲得できる。業界団体の強い要請も勘案した」と述べた。自民党の公認候補は、選挙区で38人、比例代表で23人の計61人となった。

 石井、富田両氏を除く追加公認候補は次の通り(敬称略)

 選挙区=広島・宮沢洋一(59)、佐賀・福岡資麿(たかまろ)(36)▽比例代表=小坂憲次(63)、佐藤ゆかり(48)

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正常化のめど立たず=自民欠席で粛々審議-国会(時事通信)

2010-02-24 12:29:37 | 日記
 国会は23日、小沢一郎民主党幹事長らの招致に与党が応じないことに反発する自民党が欠席のまま、審議を続行した。2010年度予算案を来月1日に衆院を通過させる方針の与党側は24日以降も粛々と審議を進める考え。これに対し、自民党は審議拒否を続ける方針で、国会正常化のめどは立っていない。
 子ども手当支給法案は23日の衆院本会議で、趣旨説明と質疑が行われ、審議入り。衆院予算委員会は予算案に関する一般質疑を続行、いずれも公明、共産、みんなの野党3党は出席した。同委は質疑終了後、分科会の25、26両日開催を与党の賛成多数で議決。民主党の高嶋良充参院幹事長は記者会見で、予算案について「来週には参院に送られる。参院でも粛々と審議したい」と述べ、自民党の要求に応じない立場を重ねて示した。 

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2010-02-23 08:28:33 | 日記
 午前9時47分、公邸発。(了)

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検審で遺族意見陳述へ JR福知山線脱線事故(産経新聞)

2010-02-22 10:43:29 | 日記
 平成17年に起きたJR福知山線脱線事故で、遺族3人が、井手正敬元相談役(74)ら歴代社長3人を起訴すべきかどうかを審査している神戸第1検察審査会で25日に意見陳述することが20日、関係者への取材で分かった。検察審査会が審査過程で被害者側の意見を聴くのは異例。

 同審査会は神戸地検の検察官からも意見聴取を行い、近く最終判断を示すとみられる。再び起訴すべきだと議決すれば、昨年5月に施行された改正検察審査会法の規定により、神戸地裁が指定する弁護士が3人を強制起訴することになる。

 事故をめぐっては、神戸地検は昨年7月、業務上過失致死傷罪で山崎正夫前社長(66)を在宅起訴。一方で井手相談役や事故当時それぞれ会長、社長だった南谷昌二郎氏(68)、垣内剛氏(65)は嫌疑不十分で不起訴処分となった。

 これを不服とした遺族らの申し立てを受けた同審査会は、同10月に起訴相当と議決。同12月、地検が再び不起訴としたため、再審査を行っている。遺族らは今年1月27日、同審査会に意見陳述の機会を求める意見書を提出していた。

 検審法は「審査申立人を尋問することができる」と規定しているが、実際に意見聴取を行うのは極めてまれ。1月27日に神戸第2検察審査会が起訴議決した明石歩道橋事故でも、遺族らは意見陳述を要請していたが実現しなかった。

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