ひまわりのちいさなつぶやき

日々思うこと、感じたことをつれづれなるままに綴っていきます。

広島市平和記念式典

2021-08-06 21:05:05 | 平和のために

朝8時から、広島市平和記念式典が行われました。

8時15分に黙祷をしました。

 

それから出かけたのですが・・・。

1年と8カ月ぶりに大阪府高槻市に向かいました。

歌会に参加するためです。

緊急事態宣言が出ているのに、会館は閉じていないのです。

いつもは15人くらい入る部屋で、7人でしました。

いいのかなと疑問はあるのですが・・・。

 

11時30分に退出させてもらって、今度は烏丸丸太町へ

向かいました。 事務所で初校をするためです。

高槻でもしているので、そこでさせてもらっても良かったのですが、

京都は参加者が少ないので、そっちに行きたかったのです。

 

車窓から見た風景。

 

京都の初校は7人でした。 高槻は8人だったそうです。

やっぱり、京都に帰って良かったです。

初校が終わって帰ってきたときに、見えました。

がんばったご褒美をもらったようでした。

よ~く見ると、上にもう一本見えます。

 

 

   きょうの潮流

 突然、大きな音が鳴り響きました。母と妹の3人で疎開していた親類

の家。その中庭で遊んでいたときに―。それが2歳5カ月だった笹原

孝治(たかじ)さんの記憶する原爆の光景です。

▼それまで暮らしていた広島・天満(てんま)町の自宅は爆心地に近く、

めちゃくちゃに。「あのまま住んでいたら死んでいたかも。運命の差配

だと思う」。その後黒い雨が降り母に連れられ、父がいた己斐(こい=

現西区)まで行ったと聞かされました。

▼物心がついたときから、つねに日常にあった原爆。白血病で命を落と

した同級生の女の子、がんで亡くなった友人や知り合い。通った中学は

家族の崩壊や生活苦で荒れた生徒が多かったといいます。

▼おとなになってからも心の中に抱えてきた被爆者としての恐怖。それは

戦争への絶対的な否定の根となり、平和を守る活動につながっていきます。

世話人となって地元に九条の会をつくり、民商や医療生協の運動にもかか

わりました。

▼先月死去した那須正幹(まさもと)さんと同級生で「ズッコケ三人組」

のモデルでもある笹原さん。大きな体に優しい性格の「モーちゃん」です。

「われわれは新憲法とともに育ってきた世代。那須さんの作品にもそれが

表れている」。

▼核兵器禁止条約が発効してから初めて迎えるヒロシマ・ナガサキの日。

「戦争被害や禁止条約に背を向け、国民にたいして責任を負ってこなかった

政府の姿勢が国の土台を腐らせている。那須さんも望んでいた、市民と野党

の共闘で政権交代を」と笹原さん。あの音から76年の誓いです。

                  (しんぶん赤旗より)

 

     主張

  核兵器の廃絶

被爆76年を未来ひらく転機に

 きょうは広島への原爆投下から76年です。核兵器禁止条約が今年1月発効し「核なき世界」へ重要な歩みが進む中、原水爆禁止2021年世界大会(オンライン)が2日の国際会議から始まり、ヒロシマデー集会(6日)、ナガサキデー集会(9日)と続きます。全国から数千人が視聴登録し、各国の元首、広島、長崎両市長をはじめ各界からもメッセージが寄せられ、期待を集めています。

広島・長崎の惨状想起し

 禁止条約発効は、世界の反核運動を励ましています。国際会議では、各国の運動代表らの活発な議論が行われ、運動の方向を示す主催者声明が発表されました。声明は「禁止条約の署名、締約国が世界に広がれば広がるほど、核兵器の違法性はいっそう確かなものとなります」と述べ、国際的な包囲で核保有国や同盟国の政策も大きな影響を受けざるをえなくなると指摘しました。未来を切り開く禁止条約の力はここにあります。

 今秋の国連総会、来年初めに予定される核不拡散条約(NPT)再検討会議、さらに核兵器禁止条約の第1回締約国会議と重要な国際会議が相次ぎます。これらに向け禁止条約への支持と参加を広げることが、核固執勢力を追い詰めます。NPT再検討会議では、同条約第6条の核軍縮交渉義務と、核保有国も賛成した核兵器廃絶への誓約などの合意を果たすよう強く迫らなければなりません。

 今年は米中など核大国が対立を深め、軍拡競争が懸念されるもとでの世界大会となりました。声明は、76年前の広島と長崎への米軍の原爆投下による「この世の『地獄』というべき惨状」を今こそ思い起こす大切さを力説し、核兵器使用を前提にした「核抑止力」政策の非人道性を痛烈に批判しました。さらに「壊滅的な被害をもたらす核戦争に、勝者はいません。この現実を直視し、『核抑止力』論の危険な幻想から脱却すべきです」と訴えました。核兵器に依存する国の指導者たちは、この声に真摯(しんし)に耳を傾けるべきです。

 声明が、核兵器完全廃絶の前進には「核保有国や核依存国の政治を変えること」が不可欠と強調し、「禁止条約参加を支持する圧倒的な世論を築き、核固執の政治から脱却する」ことを呼びかけたことも注目されます。国際会議でも、「国民の59%が政府は禁止条約に署名すべきだとしている。この支持をさらに拡大するために街頭や議会内で行動している」(イギリス核軍縮運動)など各国の活動が交流されました。2日から始まった国際共同行動「平和の波」も、各国政府の条約参加を中心課題にすえています。

被爆国の政治を変える

 核兵器のもたらす破滅的な結末を、身をもって知る被爆国・日本の運動は、これまで以上に重みを増しています。禁止条約に背を向ける日本の政治を変えれば、「世界の流れを大きく後押し」し、「緊張が高まる北東アジアの情勢にも前向きな変化をもたらす」(声明)ことは間違いありません。

 政治を転換するための行動の時です。来たるべき総選挙を大きな転機にしなければなりません。市民と野党の共闘をさらに発展させるとともに、日本共産党の躍進によって禁止条約参加を掲げた野党連合政権を実現しましょう。それが国民の願いに応える道です。

                     (しんぶん赤旗より)


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