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(251075)『 凛として愛 』
恐縮です
再掲載です
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(250251)『 凛として愛 』 教科書が教えない真実の歴史
１、動画です
公開日: 2012/05/06
再生回数３９０９４回
『 凛として愛 』 教科書が教えない真実の歴史
http://www.youtube.com/watch?v=UWHZ7FVz7BI
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２、『 凛として愛 』について
日本人の自虐史観を考えると靖国に眠る英霊の皆様に対して大変申し訳ない気持ちで一杯です
この動画を観ていて自然に涙が出てきました
靖国神社は日清、日露戦争、西南戦争、大東亜戦争（太平洋戦争、米国名称）などで亡くなられた英霊が眠っています
１００年以上の歴史がある神社です
感動しました、
是非皆様動画を御覧ください
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３、明治開国から大東亜戦争まで日本が戦ってきた歴史を約70分にまとめた映画です
明治27年の朝鮮半島をめぐる清国との戦い
ロシア、フランス、ドイツの三国干渉
朝鮮半島、満州をめぐりロシアとの戦い
満州事変、支那事変、ＡＢＣＤ包囲網
自存自衛のために戦った大東亜戦争
なぜ日本は戦わなければいけなかったのか
資料に基づいて制作された映画、真実の日本近代史を知る事ができます
監督・脚本：泉水隆一
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４、制作の経緯
靖国神社創立百三十年記念事業の一環として本館改修と新館増築にともない遊就館で真実のドキュメンタリー映画を上映することになり其の映画制作を依頼されたのが泉水隆一監-督でした
監督が渾身の力を込め二年の歳月をかけて出来上がったのが「凛として愛」でした
映画完成前から他国からの批判を気にした保守陣営の圧力などがありました
上映はされたものの、この歴史の真実を伝える「凛として愛」をたったの二日で上映中止にしてしまったのです
監督の無念さは計り知れません
泉水隆一監督について
泉水隆一氏はアニメ『新造人間キャシャーン』や『うる星やつら』などの脚本スタッフとして制作に関わってきました
「凛として愛」の監督・脚本・ナレーションを泉水隆一氏ご本人が行っています
泉水監督は平成２２年７月１６日に逝去されました
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５、私達は嘘の歴史を教えられています。
ＧＨＱによって、文部科学省によって嘘の歴史を教えています
（学校の教科書は嘘の歴史です）
勿論日教組も嘘の歴史を教えています
教育現場は非常に危険な状態が続いています
中国や韓国に何を言われても、日本人は卑屈になる必要はありません。
先人達を冒涜（ぼうとく）するのはもうやめましょう。
アメリカは日本に原爆を落としました
これは絶対にやってはいけない人類史上最悪の非人道的な戦争犯罪行為です
だからアメリカは原爆を落とさせるぐらい『日本は悪かった』ということにしなければならなかったのです
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６、それが東京裁判です 茶番劇で日本人に自虐史観を植えつけるために
この大嘘かつ濡れ衣の歴史を今、日本は教えています
南京大虐殺も東京裁判の茶番です、裁判で捏造した南京大虐殺も嘘です
東京裁判は茶番劇です
東京裁判絞首刑を執行 12月23日 首刑を執行 当時皇太子の誕生日
1948年 12月23日- 東京裁判で死刑判決を受けたA級戦犯7名の絞首刑を執行
祝日 今上天皇陛下誕生日 12月23日 戦争中は皇太子様の誕生日になります 昭和8年誕生
12/23もＧＨＱの悪意を感じます
ＧＨＱはここまで徹底して日本を侮辱（ぶじょく）してきたのです
インドのラダ・ビノード・パール判事 極東軍事裁判インド代表判事
パール判事は最後まで日本を擁護していただきました
パール判事は、この裁判が最初から日本を侵略国と決め付けていることに不快感を示しました。
そしてこの裁判の本質は連合国側の政治目的を達成するために設置されたに過ぎず、日本の敗戦を被告達の侵略行為によるものと裁く事によって、日本大衆を心理的に支配しようとしていると批判した。
さらに、検察側の掲げる日本の侵略行為の傍証を、歴史の偽造だとまで断言した。
かつて欧米諸国がアジア諸国に対して行った行為こそ、まさに侵略そのものであると訴え、全被告を無罪だと主張しました。
ＧＨＱにより公文書で「大東亜戦争」という用語の使用を禁止されました→太平洋戦争
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７、広島原爆慰霊碑
「安らかに眠って下さい 過ちは 繰返しませぬから」
だれが過ちをしたんだと突っ込みたくなります
過ちを犯したのは日本ではありません、過ちはアメリカです
死没者名簿を納めた石棺正面にこの21文字を刻み、昭和27年8月6日に除幕されました
昭和27年はまだまだＧＨＱの影響は強くあったと想像されます
昭和20年8月6日午前8時15分に、アメリカ軍が日本の広島市に対して投下した原子爆弾
8月15日敗戦の9日前に投下されました
広島の終戦記念日8/15は反日左翼が騒いだり、音楽を鳴らしたりお祭り騒ぎです
反日左翼は本当に8/15敗戦日を喜び騒いでいるのが現状です
反日左翼は日本の敗戦が本当に嬉しく楽しい思い出なのでしょう
終戦時の反日左翼の子孫は現在でも広島で8/15をお祝いしています
中共（中国共産党）の工作員、帰化人、在日もいることでしょう
洗脳された戦後、現在の普通の国民も敗戦日を終戦記念日と騙されてお祝いしています
唯一、脅されて（おどされて）終戦記念日（敗戦日）を祝日にしなかったのは不幸中の幸いです
敗戦日をＧＨＱ占領下ですから祝日に強制的にさせられる可能性は十分にありました
しかし、祝日はなかったですが、終戦記念日とだけはしたようです
多分、先人がＧＨＱに抵抗して祝日だけはしなかったのでは、多分、これは想像です
国民の祝日は、日本の法律「国民の祝日に関する法律」昭和23年7月20日施行
占領下昭和２３年当時の法律です
ＧＨＱは占領下ほとんどの法律を作り変えました
この当時ＧＨＱ占領下は官報は英文、日本文、２種類がありました
勿論、英文が原本です、日本語は英文を翻訳したものが日本語官報です
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８、ＧＨＱ占領時代にできたのが””””クソ憲法””””＝日本国憲法＝占領憲法です
大日本帝国憲法が生きていたがＧＨＱが強制的にクソ憲法に変更しました
勿論、議会を通して民主的に日本人が喜んでクソ憲法を受け入れたようにＧＨＱは画策しました
昭和21年11月3日に日本国憲法として公布されました
（11/3は明治天皇の誕生日です 明治節は廃止 ＧＨＱの悪意を感じます）
11月3日→祝日→明治節→文化の日
5月3日→祝日→くそ憲法記念日
昭和22年5月3日から施行されました ＧＨＱ占領下です
5/3占領憲法を憲法記念日として騙されて祝っています、残念ですが祝日にされました
施行されてから現在まで一度も改正されていません
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９、GHQによる日本での「焚書」ふんしょ
太平洋戦争終結後日本を占領統治したGHQにより、西洋（特にアメリカ）中心の世界観否定につながる内容や戦争（正確には軍事力の行使を伴う国家間の駆け引き）を肯定する内容や、武士道等の武勇や決断力の重要性を説いた本が大量に処分されたが、自国の軍隊や軍事的な発想には肯定的なアメリカ人が民主主義の名のもとに被占領国に対して実施する政策としては公正さを欠くとして、これを批判的に「焚書」と呼ぶ立場も存在している。
ここで言う焚書とは、書物を焼き払う行為を指すのではなく、「没収宣伝用刊行物」に指定することを指し、禁書に近い。
西尾幹二はGHQが7,769点の指定リストをつくったと記している。
1946年（昭和21年）、GHQが「宣伝用刊行物の没収」と題するタイプ打ちの覚書を日本政府に送ったことに始まる。
書物の没収は全国的に行われたものの、一般家庭や図書館にある書物は没収対象にはせず、書店や出版社から、あるいは政府ルートを通じ、国民に知られないよう秘密裏に行われた。
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１０、クソ憲法を数十年改正しなかったのは不幸中の幸いです
ふと思ったのですが
ＧＨＱ占領から数十年たくさんの法律が改正されていません 憲法も含めて
もしかすると反日左翼の抵抗で愛国保守側の法律に修正できなかったかもしません
これだけ反日左翼が国会に多くいると今まで無理だったかもしれません
さらに司法関係、弁護士関係にも反日左翼が多く在籍今でもしています
これを考えると頭がクラクラしてきます
日本の将来を考えると、いつも頭がクラクラ、どうかしてしまいそうです
まぁーーー前向きに考えましょう
改正するとクソ憲法を独立日本国が認めたことになります もしかすると良かったかも
正式には脅されて（おどされて）作成した憲法は無効宣言して大日本帝国憲法の復活です
それから現代に整合した憲法に改正すべきです
憲法はＧＨＱの素人が１週間ぐらいでできるものではありません
日本人が考えた大日本帝国憲法を基本にするのが普通ではないでしょうか
明治時代の有識者が数年を費やして考えた憲法です
国体（天皇陛下）、国史、伝統、文化、大和魂、武士道、家族愛、五箇条の誓文
五倫の道（君臣・父子・夫婦・長幼・朋友の道徳）
プロイセン （ドイツ）の憲法
勿論、もっと昔であれば、聖徳太子十七条の憲法、古事記等々
これらを鑑みながら（かんがみ）大日本帝国憲法ができました
政府の命をうけた、参議・伊藤博文には全て頭にこれらの内容が入ってたと想像されます
これを現代に蘇らせるべきです
捨てるには、あまりにももったいない、すばらしい大日本帝国憲法です
ただし納税額により貴族議員になれる条項は改正が必要です
廃棄、交付と同時に改正する必要あり
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１１、宮家もＧＨＱによって追放されました
これも早急に旧宮家の復活をしていただく必要があります
これは憲法には関係ありませんので無条件に復活は可能です
ＧＨＱ占領下の昭和22年に、11の宮家 51名が、皇族から離脱させられることとなりました
旧皇族11家は、すべて室町時代以来続く世襲親王家の筆頭であった伏見宮家の男系子孫にあたり、今の伏見家、久邇家、北白川家、賀陽家、朝香家、竹田家、東久邇家などです
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１２、大日本帝国憲法
1889年（明治22年）2月11日、大日本帝国憲法が発布され、国民に公表された。
この憲法は天皇が黒田清隆首相に手渡すという欽定憲法の形で発布され、日本は東アジアで初めて近代憲法を有する立憲君主国家となった。
また、同時に、皇室の家法である皇室典範も定められた。
また、議院法、貴族院令、衆議院議員選挙法、会計法なども同時に定められた。
大日本帝国憲法は第1回帝国議会が開会された1890年（明治23年）11月29日に施行された。
明治元年から２３年後に大日本帝国憲法は完成したようです
憲法作成は大変な作業だったことが想像できます
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１３、中共（中国共産党）が武力占領したウイグル地区
中共（中国共産党）は武力占領したウイグルで核実験を行っています
中共（中国共産党）になってから何時の時代も覇権主義です
1964年から中共（中国共産党）は新疆ウイグル自治区ける核実験は50回以上に及ぶと推定されている
放射能汚染による健康被害や農作物への影響が指摘されています
勿論、日本にも黄砂と一緒に大量に、放射能が降下しました
中共（中国共産党）による同地区核実験についてはイギリスBBCが1998年8月に隠し撮りによるドキュメンタリー「死のシルクロード」(27分)を報道し、この作品は世界83カ国で放映されローリー・ペック賞を受賞しています
2004年9月、東トルキスタン共和国亡命政府がアメリカで樹立されました
東トルキスタン独立運動は、中華人民共和国の新疆ウイグル自治区における、ウイグル人、カザフ人、キルギス人等のテュルク系民族の独立運動
日本はウイグル地区（東トルキスタン独立運動）を応援しましょう
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１３－１、中共（中国共産党）が武力占領したチベット
現在のチベットの状況
ダライ・ラマ チベットの元首 チベット亡命政府
独立国家であったチベットは、1949年に口火を切った中共（中国共産党）の侵略で、戦闘によって人命損失の危機にさらされ、続いてすぐに、共産主義イデオロギーと文化大革命（1967- 1976）に代表されるような計画によって、普遍的な自由さえも失ってしまいました
しかし、最悪の事態は既に過ぎ去ったかのような誤った認識がまかり通っています
現在でも、チベット固有の国民性、文化、宗教の独自性は、中共（中国共産党）によって深刻な脅威にさらされ、翻弄され続けています
中共（中国共産党）の占領と弾圧の政策は、チベットの国家としての独立、文化、宗教性、自然環境の破壊を引き起こし、人々は基本的な人権まで奪われています
再三再四、国際法を犯す中共（中国共産党）のこれらの破壊行為は、注目はされているが、未だに罰されることなく繰り返されています
女性僧侶の抗議による焼身自殺が発生しています
パンダはチベットに生息している動物です、パンダは中共（中国共産党）のものではありません
日本も第二のチベットになる可能性が十分にあります
チベットの独立を日本は応援しましょう
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１４、韓国による島根県、竹島の不法占領です
昭和27年1月18日 島根県、竹島の不法占拠は、講和条約締結前のドサクサ時点です
昭和27年4月28日 対日講和条約です
講和条約締結３ケ月前のどさくさにまぎれて竹島を占領しました
まだ日本がＧＨＱに占領されているときに竹島を韓国は占領しました
昭和27年1月18日 - 韓国大統領・李承晩がアメリカ等の反対を無視して海洋主権宣言を行い、漁船立入禁止線（李承晩ライン）を設定した
ここから韓国による竹島の不法占拠が始まります
このラインを越えたことを理由に日本漁船328隻が拿捕、日本人44人が死傷（うち5人が死亡）、3,929人が抑留された
韓国側からの海上保安庁巡視船への銃撃等の事件は15件におよび、16隻が攻撃された
韓国は日本人漁師を殺害しています
★日本政府は昭和29年9月25日に韓国に対して国際司法裁判所(ICJ)への付託を提案したが、韓国は拒否
★昭和37年3月に行われた日韓外相会談の際にも、小坂善太郎外務大臣がICJ付託を提案したが、韓国は拒否
★昭和37年11月に訪日した金鍾泌中央情報部長に対して、大平正芳外相が竹島問題をICJに委ねる事を提案したが、これも韓国側から拒否
★講和条約＝終戦＝昭和27年＝やっとＧＨＱがいなくなりました
★昭和29年 昭和37年 昭和37年
★過去に日本は国際司法裁判所への付託を提案したが韓国は逃げまくっています
★今でも竹島問題に対して韓国は逃げまくっています
最近、韓国軍の最高責任者の大統領が竹島に上陸しました
しかも天皇陛下に対する不敬な、侮辱（ぶじょく）的な発言もしました
これは絶対許されることではありません
残念ですが最近のニュースで日本は国際司法裁判所への提訴を延ばしたようです
くそ、ばか、民主党ではなにもできません
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１５、ポツダム宣言、講和条約、終戦記念日
８月１５日
昭和20年8月15日の敗戦日をお祝いしているーーー終戦日として
敗戦日、休戦日、米軍占領開始日です＝＝＝＝戦時中とほぼ同じ
ＧＨＱに強要されています、終戦記念日として祝うように
終戦なら何故米軍が駐留できるのでしょうか
休戦状態だから占領駐留できるのです
講和条約が締結されていません
昭和２０年から７年後の昭和２７年が講和条約締結です
４月２８日
昭和27年4月28日 講和条約ーーー本当の終戦記念日、独立記念日は全くお祝いしていないのです
戦争に負けた日をお祝いしている国民は世界に皆無です、日本人だけです
基本的には独立記念日はお祝いします
昭和２０年から昭和２７年までポツダム宣言が有効だったのです
昭和27年10月25日 - 「日本国との平和条約」発効により、ポツダム命令がこの日で全て廃止されます
ポツダム宣言は無条件降伏と学校で教わっていますが嘘です
「無条件降伏」ではありません、
「有条件降伏」です
無条件降伏は、日本国軍であって、決して日本国政府ではないということでです
敗戦、休戦、占領軍受け入れであって、けして終戦したわけではありません
昭和20年8月14日、日本政府はポツダム宣言の受諾、連合国側に通告
昭和20年 翌8月15日に国民に発表された（玉音放送）
終戦していないのです、なぜならＧＨＱが日本を占領しているのです、
昭和27年4月28日 対日講和条約・日米安全保障条約発効．ＧＨＱ廃止．
これで本当の終戦です
４月２８日は祝日にすべき重要な日です
過去の戦争でも各国は講和条約締結で戦争終了と判断しています
★★★★一般的に講和条約が戦争終結です★★★★
昭和27年4月28日 本当の終戦記念日です、もしくは独立記念日です
昭和20年は8月15日は終戦ではありません 単に 敗戦日 休戦日、占領日です
昭和20年から昭和27年まではGHQ占領時代（戦争休戦状態です）であり講和条約、昭和27年でやっと戦争が終了して独立できたのです
昭和27年にＧＨＱ（占領軍）が日本から出て行きました
日本は独立はしましたが昭和27年はしかし実際はGHQにより日本赤化、日本弱体化、日本解体化、は完成していました
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１６、くそ憲法は昭和22年5月3日から施行されました
昭和22年はＧＨＱ占領時代です
大日本帝国憲法がありながらクソ憲法を押し付けられました
現在憲法記念日として5月3日を祝日にしてお祝いしているのです
勿論当時の国民はだまされて平和憲法、民主主義憲法とお祝いしました
マインドコントロールされた国民も拍手喝采を浴びせました
GHQ占領後、敗戦後、２年でＧＨＱによってくそ憲法を押し付けられました
憲法を認めなければ天皇陛下の命が無いと脅されて憲法を押しつけられました
しかも”くそ憲法”を日本に押し付けて日本弱体化は最高に完成していました
占領時に憲法の原案をＧＨＱの素人が１週間ぐらいで作成しました
これは明らかに国際法違反です
占領国は被占領国の憲法をいじってはならないのが国際法です
しかも日本は「有条件降伏」です
昭和27年まではGHQにより占領状態です
昭和27年まで戦争状態と同じです
そのＧＨＱ占領時代の昭和22年のクソ憲法です
今でも条文を読めば矛盾した又はＧＨＱが占領しやすいような占領憲法と読み取れると思います
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１７、ＧＨＱが日本を骨抜きにする為に作成したくそ憲法の内容です
くそ憲法は昭和22年5月3日から施行されました
家庭に強盗が入っても親父は攻撃も出来なければ、家族が強姦されても父親は守れないのです
家庭を守れないのです
公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意したのです
武力の行使を永久にこれを放棄したのです
陸海空軍その他の戦力は保持しないのです
その他の戦力（素手による、足による、防御でさえ）も保持できない行使できないのです
こんな憲法が憲法といえるのでしょうか
まさにＧＨＱが占領するためだけの占領憲法です
独立した後隣国から侵略、強姦されても知ったことではないと言わんばかりの法律です
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１８、くそ憲法 条文
くそ憲法１前文 諸国民（支那、韓国）の公正と信義に信頼できますか、ＧＨＱの為の内容
日本国民は、恒久の平和を念願し、人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであつて、平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した
くそ憲法２
支那、韓国、ロシアに対して戦力はこれを保持しないで外交などできません、ＧＨＱの為の内容
第九条 日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する
○２ 前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない国の交戦権は、これを認めない
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１９、反日左翼による工作が日常茶飯事な日本です
昭和27年ＧＨＱの占領は終了しましたが多分日本は本当の独立はしていません
反日左翼による工作が日常茶飯事な日本です
自由活発に反日左翼が活動しています
しかも民主党政権、警察権力も反日左翼に協力しています
司法も加害者の権利を守って被害者の権利はおざなりです
これで日本は真の独立国と言えるのでしょうか
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２０、GHQの日本解体および、日本赤化がＧＨＱによって開始されました
あなたが歴史を知らないから日本はいつまでも中韓にハンディキャップ外交を強いられる 日本国内では反日左翼、天皇反対勢力にいつまでも牛耳られています
共産主義者は戦前、スパイ防止法である治安維持法により逮捕されてい、あした
天皇を殺し、共産革命を起こす事をソ連に命じられていたからです
しかし、この共産主義者は戦前の悪い日本の軍国主義者と戦った英雄として釈放され、合計２０万人マスコミ界と教育界に就きました
GHQの日本解体および、日本赤化がＧＨＱによって開始されました
反日左翼が英雄として教育界とマスコミ界に就きました
こ こ か ら 日 本 の 地 獄 が 始まります
マスコミはマスゴミとなり、教育界は日教組が跋扈（ばっこ）することになります
『非人道的な極悪の戦前までの日本を守ろうとするのは何事か』と、保守派や愛国者はどんどん潰されていきました
マインドコントロールされた国民も拍手喝采を浴びせました
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２０－１、GHQは靖国神社の解体も図った
GHQは靖国神社の解体も図ったが、これはカトリック教会の猛反対で中止となる。
(ローマ法皇庁が戦争中、日本を反共の砦とみて支持していた為)
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２１、アメリカ（ＧＨＱ）による茶番劇、東京裁判です
アメリカ（ＧＨＱ）は東京裁判で日本が原爆を落とさせるほど「悪」であったと断罪し、敗戦間もない頃にNHKラジオで「真相はかうだ」、「真相箱」、「質問箱」を約３年間放送しました
それは「日本国民は日本軍国主義者に騙されていた平和を愛するアメリカを振り切って日本は侵略に突っ走ってしまった原爆は仕方なかった日本国民を日本軍国主義者から助けるためには・・・」
ＧＨＱはといった内容で日本人をマインドコントロールしていきました
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムと言う３つめの原子爆弾を日本人の心に落としたのです
●「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入する
●「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて「軍国主義者」の責任
●大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄
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２２、終戦直後からＧＨＱによる日本解体、日本弱体化の開始です
実例 ウィキメペディア フリー百科辞典 引用
終戦直後からＧＨＱによる日本解体、日本弱体化の開始です
■1945年（昭和20年）12月8日から、「太平洋戦争史」を全国の新聞に掲載させた
■公文書で「大東亜戦争」という用語の使用を禁止
■修身・国史・地理の授業停止と教科書の回収、教科書の改訂を指令
■1946年（昭和21年）1月11日 - 文部省、修身・日本歴史・地理停止に関するGHQ指令について通達
■1946年（昭和21年）2月12日 - 文部省、修身・国史・地理教科書の回収について通達
■文部省、国史教科書の代用教材として『太平洋戦争史』を購入、利用するよう通達
■1945年（昭和20年）12月9日から、『眞相はかうだ』をラジオで放送させた
■『眞相はかうだ』は番組名を変えながら、1948年（昭和23年）1月まで続けられた
■極東国際軍事裁判
■1949年（昭和24年）2月、長崎の鐘にマニラの悲劇を特別附録として挿入させる
まるで日本が過ちを犯したかのように、原爆死没者慰霊碑の石室前面に「安らかに眠って下さい 過ちは 繰返しませぬから」 と刻ませることに成功する
それは徹底しており、「太平洋戦争史」という日本の軍国主義者を糾弾する内容の記事を日刊各紙に載せさせた
生きている日本人を洗脳するためにマスコミに、まだ生まれていない次世代の日本人を洗脳するために教育界に反日左翼を合計２０万人就かせた
十数年後、共産革命を実現すべく学生運動が全国で展開された
昔一時は社会党が大きく議席を伸ばしました
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２３、インターネットでしか日本の真実を知ることはできません
現在もマスコミには反日左翼が多く本当の事は報道しません、隠蔽（いんぺい）
しかも捏造（ねつぞう）、偏向、までしています
インターネットでしか日本の真実を知ることはできません
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２４、愛国心、日の丸を愛する心を国民から無くすことをＧＨＱによってやられました
日本は日清・日露戦争、大東亜戦争とめちゃくちゃ強かった
それは国民全員が何の見返りも求めず、ただただ「祖国のために」という強烈な愛国心で支えていたからです
だから占領軍は日本人から愛国心を芽生えない教育をさせたのです
かくして日本は愛国心を持ってはいけない国になってしまいました
日の丸・君が代に敬意を払うなど論外、という国になりました
祝日に国旗を掲げるのは恥ずかしいと国民は想うようになりました
役所も国旗を掲げない所がいまでも多くあります
宣伝カーによる、やくざ街宣右翼による、軍歌、日の丸、も日本人に、愛国心、右翼、天皇を敬うことは、悪いと印象をうえつけました
戦後から色々な愛国心、日の丸を愛する心を国民から無くすことをやられてきました
現在でも続いています
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連合国占領下では連合国軍最高司令官総司令部
（GHQ/SCAP）によって検閲が実施された
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日本における検閲（けんえつ）では、日本における検閲の歴史を述べる。
近代以降、戦前には内務省などによって、連合国占領下では連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）によって検閲が実施された。
検閲は大きく分けて事前検閲と事後検閲の2種類あるが、日本において行われたものの多くは事前検閲である。
現在の日本において、検閲（行政による事前検閲）は日本国憲法によって禁止されている。
「これも矛盾しています。現クソ憲法で検閲を禁止しながら、ＧＨＱ自身が検閲していました。憲法違反をしています。勿論帝国憲法でも検閲は禁止されていました。２重にＧＨＱは憲法違反していました。占領時代はＧＨＱのやりたい放題です」
連合国軍占領下
敗戦後、連合国軍による占領下でGHQによる検閲が開始された。
1945年（昭和20年）に、「言論及ビ新聞ノ自由ニ関スル覚書」（SCAPIN-16、9月10日）や「日本ノ新聞準則ニ関スル覚書」（SCAPIN-33、9月21日）（いわゆるプレスコード）等を発出し、民間検閲支隊により日本のマスコミなどへの事前検閲や事後検閲を行い、反占領軍的と判断した記事（占領軍兵士による犯罪なども含まれた）などを弾圧して全面的に書き換えさせた。国立国会図書館の記録によると、1945年10月9日、朝日、毎日、読売、東京、日本産業[2]新聞への事前検閲が開始された。
これらのGHQによる行為は個人の手紙や電信電話にまで及び、検閲は隠匿され日本国憲法施行下にあっても強力に実行された。
山本武利は手紙に進駐軍に残虐行為を受けたと嘘を書いた人物が密かに逮捕され、軍事裁判にかけられたという事実を明らかにしている（ただし、検閲に協力した人々の証言がほとんどないためその実態には未解明な部分も多い）。
一方で江藤淳が著した『閉された言語空間―占領軍の検閲と戦後日本』などにより反戦・日本弱体化計画「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」なるものが存在した、と繰り返し主張されている。
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ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（War Guilt Information Program、略称WGIP、ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム、またはウォー・ギルト・プログラム、あるいはウォー・ギルト・インフォメーション、戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画）とは、太平洋戦争（大東亜戦争）後に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP、以下GHQと略記）による日本占領管理政策として行われたという政治宣伝。
文芸評論家の江藤淳が著書『閉された言語空間』（文藝春秋・1989年（平成元年））においてこうした政治宣伝が政策として行われたと主張した。
この名称は江藤の発言を後進達が次々に引いているものだが、GHQの内部文書に基づいたものだと江藤は主張している。
1948年（昭和23年）2月6日付、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」との表題の文書がCI&E（民間情報教育局）からG-2（CIS・参謀第2部民間諜報局）宛てに発せられた。
冒頭に「CIS局長と、CI&E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき、民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである。」とある。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムについて江藤は、その嚆矢である太平洋戰爭史という宣伝文書を「日本の「軍国主義者」と「国民」とを対立させようという意図が潜められ、この対立を仮構することによって、実際には日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、現実には存在しなかった「軍国主義者」と「国民」とのあいだの戦いにすり替えようとする底意が秘められている」と分析。
また、「もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、CI&Eの「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」は、一応所期の目的を達成したといってよい。
つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。以後日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、二度と再び米国に向けられることなく、もっぱら「軍国主義者」と旧秩序の破壊に向けられるにちがいない」とも指摘している。
また、「「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入することによって、「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて「軍国主義者」の責任であって、米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。
大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄であって、実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである」としている。
“WGIP”を主に担当したのはGHQの民間情報教育局 (CIE) で、“WGIP”の内容はすべてCIEの機能に含まれている。
当初はCIEに“War Guilt & Anti-Millitarist”（これまで「戦犯・反軍国主義」と訳されてきた）、あるいは“War Guilt & Criminal”[7]という名称の下部組織（後に「課」）が置かれていた（1945年11月の組織改編で消滅）。
“WGIP”は「何を伝えさせるか」という積極的な政策であり、検閲などのような「何を伝えさせないか」という消極的な政策と表裏一体の関係であり、後者の例としてプレスコードが代表的である。
1946年（昭和21年）11月末にすでに「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として「SCAP-連合国最高司令官（司令部）に対する批判」など30項目に及ぶ検閲指針がまとめられていたことが、米国立公文書館分室所在の資料によって明らかである。
プランゲ文庫保存のタイプコピーには、多少の違いがあるが同様の検閲指針として具体的内容が挙げられている。
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プレスコード(英:Press Code for Japan)とは、太平洋戦争（大東亜戦争）後の連合国軍占領下の日本において、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）によって行われた、新聞などの報道機関を統制するために発せられた規則(新聞紙法)である。
これにより検閲が実行された。
正式名称はSCAPIN-33「日本に与うる新聞遵則」で、昭和20年（1945年）9月21日に発布された。
「日本新聞遵則」また「日本出版法」ともいう。
このプレスコードに基づいて、主にGHQ批判、原爆に対する記事などが発禁処分に処された。
占領後期になってからは、個人的な手紙などにも検閲の手が回った。
この事実は当時の一般の大衆には知らされず、出版・報道関係者（学校の同窓会誌・村の青年会誌などのミニ・メディア関係者なども含む）以外に存在が広く認知されたのはのちの事である。
1945年9月22日に出されたSCAPIN-43「日本放送遵則(Radio Code for Japan)」と一対のものである。新聞遵則は、この放送遵則と映画遵則もこれに準拠した。
昭和27年（1952年）4月28日サンフランシスコ講和条約発効により失効。
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新聞報道取締方針(SCAPIN-16)
プレスコード通達に先立って昭和20年（1945年）9月10日に「新聞報道取締方針」「言論及ビ新聞ノ自由ニ関スル覚書」(SCAPIN-16) が発せられ、言論の自由の制限は最小限度に止め、GHQ及び連合国批判にならずまた世界の平和愛好的なるものは奨励とされた。
朝日新聞の1945年9月15日付記事と9月17日の2つの記事について、9月18日に朝日新聞社は2日間の業務停止命令 (SCAPIN-34) を受けた。
これはGHQによる検閲、言論統制の始まりであった。9月15日記事では鳩山一郎の談話が掲載され、9月17日記事では「求めたい軍の釈明・“比島の暴行”発表へ国民の声」という記事が掲載されていた。
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日本に与うる新聞遵則(SCAPIN-33)
昭和20年（1945年）9月21日に、SCAPIN-33(最高司令官指令第33号)「日本に与うる新聞遵則」通達された 実施者は米太平洋陸軍総司令部民事検閲部。
検閲は連合国軍最高司令官総司令部参謀部のうち情報担当のG-2（参謀2部)所管下の民間検閲支隊(CCD。Civil Censorship Detachment)によって実施された。
1948（昭和23）年には、GHQの検閲スタッフは370名、日本人嘱託5700名がいた。
新聞記事の紙面すべてがチェックされ、その数は新聞記事だけで一日約5000本以上であった。
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削除および発行禁止対象のカテゴリー(30項目)
江藤淳の調査によって、アメリカ国立公文書館分室の資料番号RG331,Box No.8568にA Brief Explanation of the Categories of Deletions and Suppressions,dated 25 November,1946が保管されていたことがわかった。
この「削除と発行禁止のカテゴリーに関する解説」において次のような具体的な検閲の対象カテゴリーが30項目も規定されていた。
検閲では以下に該当しているか否かが調べられた。
SCAP(連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判
極東国際軍事裁判批判
GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判
検閲制度への言及
アメリカ合衆国への批判
ロシア(ソ連邦）への批判
英国への批判
朝鮮人への批判
中国への批判
その他の連合国への批判
連合国一般への批判（国を特定しなくとも）
満州における日本人取り扱いについての批判
連合国の戦前の政策に対する批判
第三次世界大戦への言及
冷戦に関する言及
戦争擁護の宣伝
神国日本の宣伝
軍国主義の宣伝
ナショナリズムの宣伝
大東亜共栄圏の宣伝
その他の宣伝
戦争犯罪人の正当化および擁護
占領軍兵士と日本女性との交渉
闇市の状況
占領軍軍隊に対する批判
飢餓の誇張
暴力と不穏の行動の煽動
虚偽の報道
GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
解禁されていない報道の公表
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２５、誇りを取り戻す第一歩が正しい歴史認識です
誇りなき民族は必ず滅びる例外はない
日本が滅びるとはどうゆうことか
不敬な例ですが伊勢神宮や日本の神社を潰しても、日本は滅びない
日本があるのは日本人の心の中である
日本人の心の中に「日本」がなくなった瞬間、日本が滅びる
日本人がどんどん日本に無関心になってきています
もう、残された時間はわずかです
誇りを取り戻す第一歩が正しい歴史認識です
以上 「拡散希望」 ご自由にコピペしてください
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２６、泉水隆一監督作品 映画「凛として愛」拡散活動について
ソース元以下全文コピペです
泉水隆一監督作品 映画「凛として愛」拡散活動について
ＤＶＤ画質については上映会でも使用できる高画質となっております
http://www.hanadokei2010.com/rintositeai/dvd.php
泉水隆一監督作品 映画「凜として愛」を収録したＤＶＤは送料、手数料を含め1枚1000円でお譲りしております
お名前、ご住所、ご連絡先、枚数をご記入の上hanadokei2010@gmail.comまでお問い合わせください
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泉水隆一監督作品 映画「凛として愛」拡散活動について
頒布代金1000円の中には送料、ＤＶＤコピー代金、拡散活動を継続するための寄付金が含まれています
これは平成21年12月、藤真知子が泉水監督より「凛として愛」の拡散を許可された際に監督ご自身が決められた金額であって、映画の費用などは一切含まれていません
著作権の関係上、この映画を営利目的で販売することはできません
藤真知子が泉水監督作品として拡散や上映会を行う事の許可を頂いた時に泉水監督は注意事項をいくつか挙げられました
現在は泉水監督との約束を守り愛国女性のつどい花時計の力を借りて拡散活動を行っています
頒布代金は上映会開催費用、有料告知費用、凛として愛拡散に関わる印刷代金（ＤＶＤジャケット、チラシ、その他）、拡散版ＤＶＤ（無料配布用）の作成、および愛国女性のつどい花時計の活動を継続するための費用に使われています
以上ここまでがコピペです
以上 「拡散希望」 ご自由にコピペしてください
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２７、！！現在日本はもしかしたら有事かも！！！！
１、北朝鮮に日本人が拉致誘拐をされて今でも取り戻せない状況です
２、北朝鮮に拉致された日本人が北朝鮮内で亡くなっています（殺人と同じです）
３、隣国は自国民に子供から反日教育中です
４、韓国は島根県、竹島を武力不法占拠中です
５、韓国は日本人漁師（竹島の漁師）を殺害しています
６、支那（中国共産党）は石垣市尖閣を確信的利益（支那の領土）といっている
７、ロシアは北方領土を不法占拠中です
★スパイ防止法が無く、支那（中国共産党）、韓国の工作員が日本にはウジャウジャいます
★政治家の一部は支那（中国共産党）のハニートラップで支那の工作員にされている状況です
★民主党は支那中国共産党の傀儡（かいらい）政権です
★NHKが「中国中央電視台日本支局」として内部から支那を擁護（ようご）しています
★マスコミは在日による犯罪者を通名報道で日本人の犯罪として報道しています
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２８、今は上記の様な状況です、有事と同じではないでしょうか
あまりにも日本人は平和ボケすぎます
政治家、国会、は日本国民に有事であることを宣言すべきです
支那（中国共産党）、韓国、北朝、ロシアは有事の宣言をするだけでビビルと思います
上記現状からすれば有事の宣言するのに十分すぎる状況ではないでしょうか
これ以上何が必要でしょうか
やはり日本人が敵国によって殺されなければ宣言できなのでしょうか
それではあまりにも日本人が哀れ（あわれ）すぎます、日本人の命が軽すぎます
これで平和憲法（反日左翼、日教組、文部科学省の名称）で日本は守られているのでしょうか
このクソ憲法では、敵国、侵略国に日本は手も足もだせません
正式な国軍も日本は持っていません あくまで自衛隊です
自衛隊の階級は１佐、２佐、の名称です、 小林１佐 小林一茶と同じです
国防を預かる自衛隊の人たちは大変歯がゆいことでしょう
くそ憲法下でも階級の変更は可能です 大佐 中佐 少佐 に変更すべし
階級名称からして日本の、防衛力、防衛心、を削ぎ落とす画策をされてきました
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
こんなクソ憲法下の、海保、自衛隊、があまりにも惨め（みじめ）過ぎます
支那による、石垣市、尖閣領海侵犯でも水鉄砲ぐらいしか撃てないのです
子供の遊びじゃあるまいし水鉄砲では、、、、、、悲しくなります
独立国としてもあまりにも惨め過ぎます
どちらにしてもこのクソ憲法がガンです
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２９、真正護憲論（新無効論）があるそうです
ーーーーーｍｙ日本で最近知りました
真正護憲論（新無効論）
結局くそ憲法を護憲といっているのでしょうか？？？
私には理解できませんが
皆様各自でご検討ください
ただし、このごろ一字一句修正しない、九条は変えないとかの反日左翼の護憲派の話が少なくなったような気がします、そう考えるのは私だけでしょうか？？？
最近知りましたが””憲法新無効論”””があるそうです
日本国憲法は憲法としては無効であるが、講和条約として有効であるとする真正護憲論（新無効論）があるそうです
講和条約として有効？？？？チョット理解しがたい内容ですが
私の能力、理解力を超えた理論です
まぁーーー考えは考えですのでどうぞご勝手に発言してください
こちらはの憲法破棄、無効はそちらの考えとは違いますのであしからず
★★★★★★こちらはＧＨＱの押し付け憲法だからいやだとのことだけです
ただし具体的な破棄方法、無効宣言方法、切り替え方法、復活方法は、専門家で考えてください
チョットそこまでの専門知識はございませんのでお許しください
以前たしか中近東のダッカ事件でだれか総理大臣が超法規的な事をされました
法律を超えたこともケースバーケースで可能かもしれません
赤軍に金を渡して北朝鮮に逃がしてやった総理祭神が居ました
もうこの際ですからクソ憲法は超法規的な対応するしかないかもしれませんが、、、、
どうなることやら
素人の私が考える域を超えていますが
以上
「拡散希望」 ご自由にコピペしてください
(251075)『 凛として愛 』
恐縮です
再掲載です
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(250251)『 凛として愛 』 教科書が教えない真実の歴史
１、動画です
公開日: 2012/05/06
再生回数３９０９４回
『 凛として愛 』 教科書が教えない真実の歴史
http://www.youtube.com/watch?v=UWHZ7FVz7BI
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２、『 凛として愛 』について
日本人の自虐史観を考えると靖国に眠る英霊の皆様に対して大変申し訳ない気持ちで一杯です
この動画を観ていて自然に涙が出てきました
靖国神社は日清、日露戦争、西南戦争、大東亜戦争（太平洋戦争、米国名称）などで亡くなられた英霊が眠っています
１００年以上の歴史がある神社です
感動しました、
是非皆様動画を御覧ください
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３、明治開国から大東亜戦争まで日本が戦ってきた歴史を約70分にまとめた映画です
明治27年の朝鮮半島をめぐる清国との戦い
ロシア、フランス、ドイツの三国干渉
朝鮮半島、満州をめぐりロシアとの戦い
満州事変、支那事変、ＡＢＣＤ包囲網
自存自衛のために戦った大東亜戦争
なぜ日本は戦わなければいけなかったのか
資料に基づいて制作された映画、真実の日本近代史を知る事ができます
監督・脚本：泉水隆一
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４、制作の経緯
靖国神社創立百三十年記念事業の一環として本館改修と新館増築にともない遊就館で真実のドキュメンタリー映画を上映することになり其の映画制作を依頼されたのが泉水隆一監-督でした
監督が渾身の力を込め二年の歳月をかけて出来上がったのが「凛として愛」でした
映画完成前から他国からの批判を気にした保守陣営の圧力などがありました
上映はされたものの、この歴史の真実を伝える「凛として愛」をたったの二日で上映中止にしてしまったのです
監督の無念さは計り知れません
泉水隆一監督について
泉水隆一氏はアニメ『新造人間キャシャーン』や『うる星やつら』などの脚本スタッフとして制作に関わってきました
「凛として愛」の監督・脚本・ナレーションを泉水隆一氏ご本人が行っています
泉水監督は平成２２年７月１６日に逝去されました
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５、私達は嘘の歴史を教えられています。
ＧＨＱによって、文部科学省によって嘘の歴史を教えています
（学校の教科書は嘘の歴史です）
勿論日教組も嘘の歴史を教えています
教育現場は非常に危険な状態が続いています
中国や韓国に何を言われても、日本人は卑屈になる必要はありません。
先人達を冒涜（ぼうとく）するのはもうやめましょう。
アメリカは日本に原爆を落としました
これは絶対にやってはいけない人類史上最悪の非人道的な戦争犯罪行為です
だからアメリカは原爆を落とさせるぐらい『日本は悪かった』ということにしなければならなかったのです
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６、それが東京裁判です 茶番劇で日本人に自虐史観を植えつけるために
この大嘘かつ濡れ衣の歴史を今、日本は教えています
南京大虐殺も東京裁判の茶番です、裁判で捏造した南京大虐殺も嘘です
東京裁判は茶番劇です
東京裁判絞首刑を執行 12月23日 首刑を執行 当時皇太子の誕生日
1948年 12月23日- 東京裁判で死刑判決を受けたA級戦犯7名の絞首刑を執行
祝日 今上天皇陛下誕生日 12月23日 戦争中は皇太子様の誕生日になります 昭和8年誕生
12/23もＧＨＱの悪意を感じます
ＧＨＱはここまで徹底して日本を侮辱（ぶじょく）してきたのです
インドのラダ・ビノード・パール判事 極東軍事裁判インド代表判事
パール判事は最後まで日本を擁護していただきました
パール判事は、この裁判が最初から日本を侵略国と決め付けていることに不快感を示しました。
そしてこの裁判の本質は連合国側の政治目的を達成するために設置されたに過ぎず、日本の敗戦を被告達の侵略行為によるものと裁く事によって、日本大衆を心理的に支配しようとしていると批判した。
さらに、検察側の掲げる日本の侵略行為の傍証を、歴史の偽造だとまで断言した。
かつて欧米諸国がアジア諸国に対して行った行為こそ、まさに侵略そのものであると訴え、全被告を無罪だと主張しました。
ＧＨＱにより公文書で「大東亜戦争」という用語の使用を禁止されました→太平洋戦争
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７、広島原爆慰霊碑
「安らかに眠って下さい 過ちは 繰返しませぬから」
だれが過ちをしたんだと突っ込みたくなります
過ちを犯したのは日本ではありません、過ちはアメリカです
死没者名簿を納めた石棺正面にこの21文字を刻み、昭和27年8月6日に除幕されました
昭和27年はまだまだＧＨＱの影響は強くあったと想像されます
昭和20年8月6日午前8時15分に、アメリカ軍が日本の広島市に対して投下した原子爆弾
8月15日敗戦の9日前に投下されました
広島の終戦記念日8/15は反日左翼が騒いだり、音楽を鳴らしたりお祭り騒ぎです
反日左翼は本当に8/15敗戦日を喜び騒いでいるのが現状です
反日左翼は日本の敗戦が本当に嬉しく楽しい思い出なのでしょう
終戦時の反日左翼の子孫は現在でも広島で8/15をお祝いしています
中共（中国共産党）の工作員、帰化人、在日もいることでしょう
洗脳された戦後、現在の普通の国民も敗戦日を終戦記念日と騙されてお祝いしています
唯一、脅されて（おどされて）終戦記念日（敗戦日）を祝日にしなかったのは不幸中の幸いです
敗戦日をＧＨＱ占領下ですから祝日に強制的にさせられる可能性は十分にありました
しかし、祝日はなかったですが、終戦記念日とだけはしたようです
多分、先人がＧＨＱに抵抗して祝日だけはしなかったのでは、多分、これは想像です
国民の祝日は、日本の法律「国民の祝日に関する法律」昭和23年7月20日施行
占領下昭和２３年当時の法律です
ＧＨＱは占領下ほとんどの法律を作り変えました
この当時ＧＨＱ占領下は官報は英文、日本文、２種類がありました
勿論、英文が原本です、日本語は英文を翻訳したものが日本語官報です
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８、ＧＨＱ占領時代にできたのが””””クソ憲法””””＝日本国憲法＝占領憲法です
大日本帝国憲法が生きていたがＧＨＱが強制的にクソ憲法に変更しました
勿論、議会を通して民主的に日本人が喜んでクソ憲法を受け入れたようにＧＨＱは画策しました
昭和21年11月3日に日本国憲法として公布されました
（11/3は明治天皇の誕生日です 明治節は廃止 ＧＨＱの悪意を感じます）
11月3日→祝日→明治節→文化の日
5月3日→祝日→くそ憲法記念日
昭和22年5月3日から施行されました ＧＨＱ占領下です
5/3占領憲法を憲法記念日として騙されて祝っています、残念ですが祝日にされました
施行されてから現在まで一度も改正されていません
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９、GHQによる日本での「焚書」ふんしょ
太平洋戦争終結後日本を占領統治したGHQにより、西洋（特にアメリカ）中心の世界観否定につながる内容や戦争（正確には軍事力の行使を伴う国家間の駆け引き）を肯定する内容や、武士道等の武勇や決断力の重要性を説いた本が大量に処分されたが、自国の軍隊や軍事的な発想には肯定的なアメリカ人が民主主義の名のもとに被占領国に対して実施する政策としては公正さを欠くとして、これを批判的に「焚書」と呼ぶ立場も存在している。
ここで言う焚書とは、書物を焼き払う行為を指すのではなく、「没収宣伝用刊行物」に指定することを指し、禁書に近い。
西尾幹二はGHQが7,769点の指定リストをつくったと記している。
1946年（昭和21年）、GHQが「宣伝用刊行物の没収」と題するタイプ打ちの覚書を日本政府に送ったことに始まる。
書物の没収は全国的に行われたものの、一般家庭や図書館にある書物は没収対象にはせず、書店や出版社から、あるいは政府ルートを通じ、国民に知られないよう秘密裏に行われた。
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１０、クソ憲法を数十年改正しなかったのは不幸中の幸いです
ふと思ったのですが
ＧＨＱ占領から数十年たくさんの法律が改正されていません 憲法も含めて
もしかすると反日左翼の抵抗で愛国保守側の法律に修正できなかったかもしません
これだけ反日左翼が国会に多くいると今まで無理だったかもしれません
さらに司法関係、弁護士関係にも反日左翼が多く在籍今でもしています
これを考えると頭がクラクラしてきます
日本の将来を考えると、いつも頭がクラクラ、どうかしてしまいそうです
まぁーーー前向きに考えましょう
改正するとクソ憲法を独立日本国が認めたことになります もしかすると良かったかも
正式には脅されて（おどされて）作成した憲法は無効宣言して大日本帝国憲法の復活です
それから現代に整合した憲法に改正すべきです
憲法はＧＨＱの素人が１週間ぐらいでできるものではありません
日本人が考えた大日本帝国憲法を基本にするのが普通ではないでしょうか
明治時代の有識者が数年を費やして考えた憲法です
国体（天皇陛下）、国史、伝統、文化、大和魂、武士道、家族愛、五箇条の誓文
五倫の道（君臣・父子・夫婦・長幼・朋友の道徳）
プロイセン （ドイツ）の憲法
勿論、もっと昔であれば、聖徳太子十七条の憲法、古事記等々
これらを鑑みながら（かんがみ）大日本帝国憲法ができました
政府の命をうけた、参議・伊藤博文には全て頭にこれらの内容が入ってたと想像されます
これを現代に蘇らせるべきです
捨てるには、あまりにももったいない、すばらしい大日本帝国憲法です
ただし納税額により貴族議員になれる条項は改正が必要です
廃棄、交付と同時に改正する必要あり
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１１、宮家もＧＨＱによって追放されました
これも早急に旧宮家の復活をしていただく必要があります
これは憲法には関係ありませんので無条件に復活は可能です
ＧＨＱ占領下の昭和22年に、11の宮家 51名が、皇族から離脱させられることとなりました
旧皇族11家は、すべて室町時代以来続く世襲親王家の筆頭であった伏見宮家の男系子孫にあたり、今の伏見家、久邇家、北白川家、賀陽家、朝香家、竹田家、東久邇家などです
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１２、大日本帝国憲法
1889年（明治22年）2月11日、大日本帝国憲法が発布され、国民に公表された。
この憲法は天皇が黒田清隆首相に手渡すという欽定憲法の形で発布され、日本は東アジアで初めて近代憲法を有する立憲君主国家となった。
また、同時に、皇室の家法である皇室典範も定められた。
また、議院法、貴族院令、衆議院議員選挙法、会計法なども同時に定められた。
大日本帝国憲法は第1回帝国議会が開会された1890年（明治23年）11月29日に施行された。
明治元年から２３年後に大日本帝国憲法は完成したようです
憲法作成は大変な作業だったことが想像できます
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１３、中共（中国共産党）が武力占領したウイグル地区
中共（中国共産党）は武力占領したウイグルで核実験を行っています
中共（中国共産党）になってから何時の時代も覇権主義です
1964年から中共（中国共産党）は新疆ウイグル自治区ける核実験は50回以上に及ぶと推定されている
放射能汚染による健康被害や農作物への影響が指摘されています
勿論、日本にも黄砂と一緒に大量に、放射能が降下しました
中共（中国共産党）による同地区核実験についてはイギリスBBCが1998年8月に隠し撮りによるドキュメンタリー「死のシルクロード」(27分)を報道し、この作品は世界83カ国で放映されローリー・ペック賞を受賞しています
2004年9月、東トルキスタン共和国亡命政府がアメリカで樹立されました
東トルキスタン独立運動は、中華人民共和国の新疆ウイグル自治区における、ウイグル人、カザフ人、キルギス人等のテュルク系民族の独立運動
日本はウイグル地区（東トルキスタン独立運動）を応援しましょう
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１３－１、中共（中国共産党）が武力占領したチベット
現在のチベットの状況
ダライ・ラマ チベットの元首 チベット亡命政府
独立国家であったチベットは、1949年に口火を切った中共（中国共産党）の侵略で、戦闘によって人命損失の危機にさらされ、続いてすぐに、共産主義イデオロギーと文化大革命（1967- 1976）に代表されるような計画によって、普遍的な自由さえも失ってしまいました
しかし、最悪の事態は既に過ぎ去ったかのような誤った認識がまかり通っています
現在でも、チベット固有の国民性、文化、宗教の独自性は、中共（中国共産党）によって深刻な脅威にさらされ、翻弄され続けています
中共（中国共産党）の占領と弾圧の政策は、チベットの国家としての独立、文化、宗教性、自然環境の破壊を引き起こし、人々は基本的な人権まで奪われています
再三再四、国際法を犯す中共（中国共産党）のこれらの破壊行為は、注目はされているが、未だに罰されることなく繰り返されています
女性僧侶の抗議による焼身自殺が発生しています
パンダはチベットに生息している動物です、パンダは中共（中国共産党）のものではありません
日本も第二のチベットになる可能性が十分にあります
チベットの独立を日本は応援しましょう
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１４、韓国による島根県、竹島の不法占領です
昭和27年1月18日 島根県、竹島の不法占拠は、講和条約締結前のドサクサ時点です
昭和27年4月28日 対日講和条約です
講和条約締結３ケ月前のどさくさにまぎれて竹島を占領しました
まだ日本がＧＨＱに占領されているときに竹島を韓国は占領しました
昭和27年1月18日 - 韓国大統領・李承晩がアメリカ等の反対を無視して海洋主権宣言を行い、漁船立入禁止線（李承晩ライン）を設定した
ここから韓国による竹島の不法占拠が始まります
このラインを越えたことを理由に日本漁船328隻が拿捕、日本人44人が死傷（うち5人が死亡）、3,929人が抑留された
韓国側からの海上保安庁巡視船への銃撃等の事件は15件におよび、16隻が攻撃された
韓国は日本人漁師を殺害しています
★日本政府は昭和29年9月25日に韓国に対して国際司法裁判所(ICJ)への付託を提案したが、韓国は拒否
★昭和37年3月に行われた日韓外相会談の際にも、小坂善太郎外務大臣がICJ付託を提案したが、韓国は拒否
★昭和37年11月に訪日した金鍾泌中央情報部長に対して、大平正芳外相が竹島問題をICJに委ねる事を提案したが、これも韓国側から拒否
★講和条約＝終戦＝昭和27年＝やっとＧＨＱがいなくなりました
★昭和29年 昭和37年 昭和37年
★過去に日本は国際司法裁判所への付託を提案したが韓国は逃げまくっています
★今でも竹島問題に対して韓国は逃げまくっています
最近、韓国軍の最高責任者の大統領が竹島に上陸しました
しかも天皇陛下に対する不敬な、侮辱（ぶじょく）的な発言もしました
これは絶対許されることではありません
残念ですが最近のニュースで日本は国際司法裁判所への提訴を延ばしたようです
くそ、ばか、民主党ではなにもできません
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１５、ポツダム宣言、講和条約、終戦記念日
８月１５日
昭和20年8月15日の敗戦日をお祝いしているーーー終戦日として
敗戦日、休戦日、米軍占領開始日です＝＝＝＝戦時中とほぼ同じ
ＧＨＱに強要されています、終戦記念日として祝うように
終戦なら何故米軍が駐留できるのでしょうか
休戦状態だから占領駐留できるのです
講和条約が締結されていません
昭和２０年から７年後の昭和２７年が講和条約締結です
４月２８日
昭和27年4月28日 講和条約ーーー本当の終戦記念日、独立記念日は全くお祝いしていないのです
戦争に負けた日をお祝いしている国民は世界に皆無です、日本人だけです
基本的には独立記念日はお祝いします
昭和２０年から昭和２７年までポツダム宣言が有効だったのです
昭和27年10月25日 - 「日本国との平和条約」発効により、ポツダム命令がこの日で全て廃止されます
ポツダム宣言は無条件降伏と学校で教わっていますが嘘です
「無条件降伏」ではありません、
「有条件降伏」です
無条件降伏は、日本国軍であって、決して日本国政府ではないということでです
敗戦、休戦、占領軍受け入れであって、けして終戦したわけではありません
昭和20年8月14日、日本政府はポツダム宣言の受諾、連合国側に通告
昭和20年 翌8月15日に国民に発表された（玉音放送）
終戦していないのです、なぜならＧＨＱが日本を占領しているのです、
昭和27年4月28日 対日講和条約・日米安全保障条約発効．ＧＨＱ廃止．
これで本当の終戦です
４月２８日は祝日にすべき重要な日です
過去の戦争でも各国は講和条約締結で戦争終了と判断しています
★★★★一般的に講和条約が戦争終結です★★★★
昭和27年4月28日 本当の終戦記念日です、もしくは独立記念日です
昭和20年は8月15日は終戦ではありません 単に 敗戦日 休戦日、占領日です
昭和20年から昭和27年まではGHQ占領時代（戦争休戦状態です）であり講和条約、昭和27年でやっと戦争が終了して独立できたのです
昭和27年にＧＨＱ（占領軍）が日本から出て行きました
日本は独立はしましたが昭和27年はしかし実際はGHQにより日本赤化、日本弱体化、日本解体化、は完成していました
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１６、くそ憲法は昭和22年5月3日から施行されました
昭和22年はＧＨＱ占領時代です
大日本帝国憲法がありながらクソ憲法を押し付けられました
現在憲法記念日として5月3日を祝日にしてお祝いしているのです
勿論当時の国民はだまされて平和憲法、民主主義憲法とお祝いしました
マインドコントロールされた国民も拍手喝采を浴びせました
GHQ占領後、敗戦後、２年でＧＨＱによってくそ憲法を押し付けられました
憲法を認めなければ天皇陛下の命が無いと脅されて憲法を押しつけられました
しかも”くそ憲法”を日本に押し付けて日本弱体化は最高に完成していました
占領時に憲法の原案をＧＨＱの素人が１週間ぐらいで作成しました
これは明らかに国際法違反です
占領国は被占領国の憲法をいじってはならないのが国際法です
しかも日本は「有条件降伏」です
昭和27年まではGHQにより占領状態です
昭和27年まで戦争状態と同じです
そのＧＨＱ占領時代の昭和22年のクソ憲法です
今でも条文を読めば矛盾した又はＧＨＱが占領しやすいような占領憲法と読み取れると思います
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１７、ＧＨＱが日本を骨抜きにする為に作成したくそ憲法の内容です
くそ憲法は昭和22年5月3日から施行されました
家庭に強盗が入っても親父は攻撃も出来なければ、家族が強姦されても父親は守れないのです
家庭を守れないのです
公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意したのです
武力の行使を永久にこれを放棄したのです
陸海空軍その他の戦力は保持しないのです
その他の戦力（素手による、足による、防御でさえ）も保持できない行使できないのです
こんな憲法が憲法といえるのでしょうか
まさにＧＨＱが占領するためだけの占領憲法です
独立した後隣国から侵略、強姦されても知ったことではないと言わんばかりの法律です
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１８、くそ憲法 条文
くそ憲法１前文 諸国民（支那、韓国）の公正と信義に信頼できますか、ＧＨＱの為の内容
日本国民は、恒久の平和を念願し、人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであつて、平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した
くそ憲法２
支那、韓国、ロシアに対して戦力はこれを保持しないで外交などできません、ＧＨＱの為の内容
第九条 日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する
○２ 前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない国の交戦権は、これを認めない
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１９、反日左翼による工作が日常茶飯事な日本です
昭和27年ＧＨＱの占領は終了しましたが多分日本は本当の独立はしていません
反日左翼による工作が日常茶飯事な日本です
自由活発に反日左翼が活動しています
しかも民主党政権、警察権力も反日左翼に協力しています
司法も加害者の権利を守って被害者の権利はおざなりです
これで日本は真の独立国と言えるのでしょうか
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２０、GHQの日本解体および、日本赤化がＧＨＱによって開始されました
あなたが歴史を知らないから日本はいつまでも中韓にハンディキャップ外交を強いられる 日本国内では反日左翼、天皇反対勢力にいつまでも牛耳られています
共産主義者は戦前、スパイ防止法である治安維持法により逮捕されてい、あした
天皇を殺し、共産革命を起こす事をソ連に命じられていたからです
しかし、この共産主義者は戦前の悪い日本の軍国主義者と戦った英雄として釈放され、合計２０万人マスコミ界と教育界に就きました
GHQの日本解体および、日本赤化がＧＨＱによって開始されました
反日左翼が英雄として教育界とマスコミ界に就きました
こ こ か ら 日 本 の 地 獄 が 始まります
マスコミはマスゴミとなり、教育界は日教組が跋扈（ばっこ）することになります
『非人道的な極悪の戦前までの日本を守ろうとするのは何事か』と、保守派や愛国者はどんどん潰されていきました
マインドコントロールされた国民も拍手喝采を浴びせました
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２０－１、GHQは靖国神社の解体も図った
GHQは靖国神社の解体も図ったが、これはカトリック教会の猛反対で中止となる。
(ローマ法皇庁が戦争中、日本を反共の砦とみて支持していた為)
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２１、アメリカ（ＧＨＱ）による茶番劇、東京裁判です
アメリカ（ＧＨＱ）は東京裁判で日本が原爆を落とさせるほど「悪」であったと断罪し、敗戦間もない頃にNHKラジオで「真相はかうだ」、「真相箱」、「質問箱」を約３年間放送しました
それは「日本国民は日本軍国主義者に騙されていた平和を愛するアメリカを振り切って日本は侵略に突っ走ってしまった原爆は仕方なかった日本国民を日本軍国主義者から助けるためには・・・」
ＧＨＱはといった内容で日本人をマインドコントロールしていきました
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムと言う３つめの原子爆弾を日本人の心に落としたのです
●「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入する
●「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて「軍国主義者」の責任
●大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄
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２２、終戦直後からＧＨＱによる日本解体、日本弱体化の開始です
実例 ウィキメペディア フリー百科辞典 引用
終戦直後からＧＨＱによる日本解体、日本弱体化の開始です
■1945年（昭和20年）12月8日から、「太平洋戦争史」を全国の新聞に掲載させた
■公文書で「大東亜戦争」という用語の使用を禁止
■修身・国史・地理の授業停止と教科書の回収、教科書の改訂を指令
■1946年（昭和21年）1月11日 - 文部省、修身・日本歴史・地理停止に関するGHQ指令について通達
■1946年（昭和21年）2月12日 - 文部省、修身・国史・地理教科書の回収について通達
■文部省、国史教科書の代用教材として『太平洋戦争史』を購入、利用するよう通達
■1945年（昭和20年）12月9日から、『眞相はかうだ』をラジオで放送させた
■『眞相はかうだ』は番組名を変えながら、1948年（昭和23年）1月まで続けられた
■極東国際軍事裁判
■1949年（昭和24年）2月、長崎の鐘にマニラの悲劇を特別附録として挿入させる
まるで日本が過ちを犯したかのように、原爆死没者慰霊碑の石室前面に「安らかに眠って下さい 過ちは 繰返しませぬから」 と刻ませることに成功する
それは徹底しており、「太平洋戦争史」という日本の軍国主義者を糾弾する内容の記事を日刊各紙に載せさせた
生きている日本人を洗脳するためにマスコミに、まだ生まれていない次世代の日本人を洗脳するために教育界に反日左翼を合計２０万人就かせた
十数年後、共産革命を実現すべく学生運動が全国で展開された
昔一時は社会党が大きく議席を伸ばしました
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２３、インターネットでしか日本の真実を知ることはできません
現在もマスコミには反日左翼が多く本当の事は報道しません、隠蔽（いんぺい）
しかも捏造（ねつぞう）、偏向、までしています
インターネットでしか日本の真実を知ることはできません
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２４、愛国心、日の丸を愛する心を国民から無くすことをＧＨＱによってやられました
日本は日清・日露戦争、大東亜戦争とめちゃくちゃ強かった
それは国民全員が何の見返りも求めず、ただただ「祖国のために」という強烈な愛国心で支えていたからです
だから占領軍は日本人から愛国心を芽生えない教育をさせたのです
かくして日本は愛国心を持ってはいけない国になってしまいました
日の丸・君が代に敬意を払うなど論外、という国になりました
祝日に国旗を掲げるのは恥ずかしいと国民は想うようになりました
役所も国旗を掲げない所がいまでも多くあります
宣伝カーによる、やくざ街宣右翼による、軍歌、日の丸、も日本人に、愛国心、右翼、天皇を敬うことは、悪いと印象をうえつけました
戦後から色々な愛国心、日の丸を愛する心を国民から無くすことをやられてきました
現在でも続いています
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連合国占領下では連合国軍最高司令官総司令部
（GHQ/SCAP）によって検閲が実施された
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日本における検閲（けんえつ）では、日本における検閲の歴史を述べる。
近代以降、戦前には内務省などによって、連合国占領下では連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）によって検閲が実施された。
検閲は大きく分けて事前検閲と事後検閲の2種類あるが、日本において行われたものの多くは事前検閲である。
現在の日本において、検閲（行政による事前検閲）は日本国憲法によって禁止されている。
「これも矛盾しています。現クソ憲法で検閲を禁止しながら、ＧＨＱ自身が検閲していました。憲法違反をしています。勿論帝国憲法でも検閲は禁止されていました。２重にＧＨＱは憲法違反していました。占領時代はＧＨＱのやりたい放題です」
連合国軍占領下
敗戦後、連合国軍による占領下でGHQによる検閲が開始された。
1945年（昭和20年）に、「言論及ビ新聞ノ自由ニ関スル覚書」（SCAPIN-16、9月10日）や「日本ノ新聞準則ニ関スル覚書」（SCAPIN-33、9月21日）（いわゆるプレスコード）等を発出し、民間検閲支隊により日本のマスコミなどへの事前検閲や事後検閲を行い、反占領軍的と判断した記事（占領軍兵士による犯罪なども含まれた）などを弾圧して全面的に書き換えさせた。国立国会図書館の記録によると、1945年10月9日、朝日、毎日、読売、東京、日本産業[2]新聞への事前検閲が開始された。
これらのGHQによる行為は個人の手紙や電信電話にまで及び、検閲は隠匿され日本国憲法施行下にあっても強力に実行された。
山本武利は手紙に進駐軍に残虐行為を受けたと嘘を書いた人物が密かに逮捕され、軍事裁判にかけられたという事実を明らかにしている（ただし、検閲に協力した人々の証言がほとんどないためその実態には未解明な部分も多い）。
一方で江藤淳が著した『閉された言語空間―占領軍の検閲と戦後日本』などにより反戦・日本弱体化計画「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」なるものが存在した、と繰り返し主張されている。
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ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（War Guilt Information Program、略称WGIP、ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム、またはウォー・ギルト・プログラム、あるいはウォー・ギルト・インフォメーション、戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画）とは、太平洋戦争（大東亜戦争）後に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP、以下GHQと略記）による日本占領管理政策として行われたという政治宣伝。
文芸評論家の江藤淳が著書『閉された言語空間』（文藝春秋・1989年（平成元年））においてこうした政治宣伝が政策として行われたと主張した。
この名称は江藤の発言を後進達が次々に引いているものだが、GHQの内部文書に基づいたものだと江藤は主張している。
1948年（昭和23年）2月6日付、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」との表題の文書がCI&E（民間情報教育局）からG-2（CIS・参謀第2部民間諜報局）宛てに発せられた。
冒頭に「CIS局長と、CI&E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき、民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである。」とある。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムについて江藤は、その嚆矢である太平洋戰爭史という宣伝文書を「日本の「軍国主義者」と「国民」とを対立させようという意図が潜められ、この対立を仮構することによって、実際には日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、現実には存在しなかった「軍国主義者」と「国民」とのあいだの戦いにすり替えようとする底意が秘められている」と分析。
また、「もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、CI&Eの「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」は、一応所期の目的を達成したといってよい。
つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。以後日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、二度と再び米国に向けられることなく、もっぱら「軍国主義者」と旧秩序の破壊に向けられるにちがいない」とも指摘している。
また、「「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入することによって、「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて「軍国主義者」の責任であって、米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。
大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄であって、実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである」としている。
“WGIP”を主に担当したのはGHQの民間情報教育局 (CIE) で、“WGIP”の内容はすべてCIEの機能に含まれている。
当初はCIEに“War Guilt & Anti-Millitarist”（これまで「戦犯・反軍国主義」と訳されてきた）、あるいは“War Guilt & Criminal”[7]という名称の下部組織（後に「課」）が置かれていた（1945年11月の組織改編で消滅）。
“WGIP”は「何を伝えさせるか」という積極的な政策であり、検閲などのような「何を伝えさせないか」という消極的な政策と表裏一体の関係であり、後者の例としてプレスコードが代表的である。
1946年（昭和21年）11月末にすでに「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として「SCAP-連合国最高司令官（司令部）に対する批判」など30項目に及ぶ検閲指針がまとめられていたことが、米国立公文書館分室所在の資料によって明らかである。
プランゲ文庫保存のタイプコピーには、多少の違いがあるが同様の検閲指針として具体的内容が挙げられている。
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プレスコード(英:Press Code for Japan)とは、太平洋戦争（大東亜戦争）後の連合国軍占領下の日本において、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）によって行われた、新聞などの報道機関を統制するために発せられた規則(新聞紙法)である。
これにより検閲が実行された。
正式名称はSCAPIN-33「日本に与うる新聞遵則」で、昭和20年（1945年）9月21日に発布された。
「日本新聞遵則」また「日本出版法」ともいう。
このプレスコードに基づいて、主にGHQ批判、原爆に対する記事などが発禁処分に処された。
占領後期になってからは、個人的な手紙などにも検閲の手が回った。
この事実は当時の一般の大衆には知らされず、出版・報道関係者（学校の同窓会誌・村の青年会誌などのミニ・メディア関係者なども含む）以外に存在が広く認知されたのはのちの事である。
1945年9月22日に出されたSCAPIN-43「日本放送遵則(Radio Code for Japan)」と一対のものである。新聞遵則は、この放送遵則と映画遵則もこれに準拠した。
昭和27年（1952年）4月28日サンフランシスコ講和条約発効により失効。
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新聞報道取締方針(SCAPIN-16)
プレスコード通達に先立って昭和20年（1945年）9月10日に「新聞報道取締方針」「言論及ビ新聞ノ自由ニ関スル覚書」(SCAPIN-16) が発せられ、言論の自由の制限は最小限度に止め、GHQ及び連合国批判にならずまた世界の平和愛好的なるものは奨励とされた。
朝日新聞の1945年9月15日付記事と9月17日の2つの記事について、9月18日に朝日新聞社は2日間の業務停止命令 (SCAPIN-34) を受けた。
これはGHQによる検閲、言論統制の始まりであった。9月15日記事では鳩山一郎の談話が掲載され、9月17日記事では「求めたい軍の釈明・“比島の暴行”発表へ国民の声」という記事が掲載されていた。
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日本に与うる新聞遵則(SCAPIN-33)
昭和20年（1945年）9月21日に、SCAPIN-33(最高司令官指令第33号)「日本に与うる新聞遵則」通達された 実施者は米太平洋陸軍総司令部民事検閲部。
検閲は連合国軍最高司令官総司令部参謀部のうち情報担当のG-2（参謀2部)所管下の民間検閲支隊(CCD。Civil Censorship Detachment)によって実施された。
1948（昭和23）年には、GHQの検閲スタッフは370名、日本人嘱託5700名がいた。
新聞記事の紙面すべてがチェックされ、その数は新聞記事だけで一日約5000本以上であった。
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削除および発行禁止対象のカテゴリー(30項目)
江藤淳の調査によって、アメリカ国立公文書館分室の資料番号RG331,Box No.8568にA Brief Explanation of the Categories of Deletions and Suppressions,dated 25 November,1946が保管されていたことがわかった。
この「削除と発行禁止のカテゴリーに関する解説」において次のような具体的な検閲の対象カテゴリーが30項目も規定されていた。
検閲では以下に該当しているか否かが調べられた。
SCAP(連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判
極東国際軍事裁判批判
GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判
検閲制度への言及
アメリカ合衆国への批判
ロシア(ソ連邦）への批判
英国への批判
朝鮮人への批判
中国への批判
その他の連合国への批判
連合国一般への批判（国を特定しなくとも）
満州における日本人取り扱いについての批判
連合国の戦前の政策に対する批判
第三次世界大戦への言及
冷戦に関する言及
戦争擁護の宣伝
神国日本の宣伝
軍国主義の宣伝
ナショナリズムの宣伝
大東亜共栄圏の宣伝
その他の宣伝
戦争犯罪人の正当化および擁護
占領軍兵士と日本女性との交渉
闇市の状況
占領軍軍隊に対する批判
飢餓の誇張
暴力と不穏の行動の煽動
虚偽の報道
GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
解禁されていない報道の公表
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２５、誇りを取り戻す第一歩が正しい歴史認識です
誇りなき民族は必ず滅びる例外はない
日本が滅びるとはどうゆうことか
不敬な例ですが伊勢神宮や日本の神社を潰しても、日本は滅びない
日本があるのは日本人の心の中である
日本人の心の中に「日本」がなくなった瞬間、日本が滅びる
日本人がどんどん日本に無関心になってきています
もう、残された時間はわずかです
誇りを取り戻す第一歩が正しい歴史認識です
以上 「拡散希望」 ご自由にコピペしてください
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２６、泉水隆一監督作品 映画「凛として愛」拡散活動について
ソース元以下全文コピペです
泉水隆一監督作品 映画「凛として愛」拡散活動について
ＤＶＤ画質については上映会でも使用できる高画質となっております
http://www.hanadokei2010.com/rintositeai/dvd.php
泉水隆一監督作品 映画「凜として愛」を収録したＤＶＤは送料、手数料を含め1枚1000円でお譲りしております
お名前、ご住所、ご連絡先、枚数をご記入の上hanadokei2010@gmail.comまでお問い合わせください
ＤＶＤ画質については上映会でも使用できる高画質となっております
泉水隆一監督作品 映画「凛として愛」拡散活動について
頒布代金1000円の中には送料、ＤＶＤコピー代金、拡散活動を継続するための寄付金が含まれています
これは平成21年12月、藤真知子が泉水監督より「凛として愛」の拡散を許可された際に監督ご自身が決められた金額であって、映画の費用などは一切含まれていません
著作権の関係上、この映画を営利目的で販売することはできません
藤真知子が泉水監督作品として拡散や上映会を行う事の許可を頂いた時に泉水監督は注意事項をいくつか挙げられました
現在は泉水監督との約束を守り愛国女性のつどい花時計の力を借りて拡散活動を行っています
頒布代金は上映会開催費用、有料告知費用、凛として愛拡散に関わる印刷代金（ＤＶＤジャケット、チラシ、その他）、拡散版ＤＶＤ（無料配布用）の作成、および愛国女性のつどい花時計の活動を継続するための費用に使われています
以上ここまでがコピペです
以上 「拡散希望」 ご自由にコピペしてください
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２７、！！現在日本はもしかしたら有事かも！！！！
１、北朝鮮に日本人が拉致誘拐をされて今でも取り戻せない状況です
２、北朝鮮に拉致された日本人が北朝鮮内で亡くなっています（殺人と同じです）
３、隣国は自国民に子供から反日教育中です
４、韓国は島根県、竹島を武力不法占拠中です
５、韓国は日本人漁師（竹島の漁師）を殺害しています
６、支那（中国共産党）は石垣市尖閣を確信的利益（支那の領土）といっている
７、ロシアは北方領土を不法占拠中です
★スパイ防止法が無く、支那（中国共産党）、韓国の工作員が日本にはウジャウジャいます
★政治家の一部は支那（中国共産党）のハニートラップで支那の工作員にされている状況です
★民主党は支那中国共産党の傀儡（かいらい）政権です
★NHKが「中国中央電視台日本支局」として内部から支那を擁護（ようご）しています
★マスコミは在日による犯罪者を通名報道で日本人の犯罪として報道しています
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２８、今は上記の様な状況です、有事と同じではないでしょうか
あまりにも日本人は平和ボケすぎます
政治家、国会、は日本国民に有事であることを宣言すべきです
支那（中国共産党）、韓国、北朝、ロシアは有事の宣言をするだけでビビルと思います
上記現状からすれば有事の宣言するのに十分すぎる状況ではないでしょうか
これ以上何が必要でしょうか
やはり日本人が敵国によって殺されなければ宣言できなのでしょうか
それではあまりにも日本人が哀れ（あわれ）すぎます、日本人の命が軽すぎます
これで平和憲法（反日左翼、日教組、文部科学省の名称）で日本は守られているのでしょうか
このクソ憲法では、敵国、侵略国に日本は手も足もだせません
正式な国軍も日本は持っていません あくまで自衛隊です
自衛隊の階級は１佐、２佐、の名称です、 小林１佐 小林一茶と同じです
国防を預かる自衛隊の人たちは大変歯がゆいことでしょう
くそ憲法下でも階級の変更は可能です 大佐 中佐 少佐 に変更すべし
階級名称からして日本の、防衛力、防衛心、を削ぎ落とす画策をされてきました
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
はやく"""""くそ憲法"""""を破棄して、自主憲法、国軍、を持つべきです
こんなクソ憲法下の、海保、自衛隊、があまりにも惨め（みじめ）過ぎます
支那による、石垣市、尖閣領海侵犯でも水鉄砲ぐらいしか撃てないのです
子供の遊びじゃあるまいし水鉄砲では、、、、、、悲しくなります
独立国としてもあまりにも惨め過ぎます
どちらにしてもこのクソ憲法がガンです
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２９、真正護憲論（新無効論）があるそうです
ーーーーーｍｙ日本で最近知りました
真正護憲論（新無効論）
結局くそ憲法を護憲といっているのでしょうか？？？
私には理解できませんが
皆様各自でご検討ください
ただし、このごろ一字一句修正しない、九条は変えないとかの反日左翼の護憲派の話が少なくなったような気がします、そう考えるのは私だけでしょうか？？？
最近知りましたが””憲法新無効論”””があるそうです
日本国憲法は憲法としては無効であるが、講和条約として有効であるとする真正護憲論（新無効論）があるそうです
講和条約として有効？？？？チョット理解しがたい内容ですが
私の能力、理解力を超えた理論です
まぁーーー考えは考えですのでどうぞご勝手に発言してください
こちらはの憲法破棄、無効はそちらの考えとは違いますのであしからず
★★★★★★こちらはＧＨＱの押し付け憲法だからいやだとのことだけです
ただし具体的な破棄方法、無効宣言方法、切り替え方法、復活方法は、専門家で考えてください
チョットそこまでの専門知識はございませんのでお許しください
以前たしか中近東のダッカ事件でだれか総理大臣が超法規的な事をされました
法律を超えたこともケースバーケースで可能かもしれません
赤軍に金を渡して北朝鮮に逃がしてやった総理祭神が居ました
もうこの際ですからクソ憲法は超法規的な対応するしかないかもしれませんが、、、、
どうなることやら
素人の私が考える域を超えていますが
以上
「拡散希望」 ご自由にコピペしてください