数学分野の研究費が大学間で格差が広がっていることが日本数学会（坪井俊理事長）の調査で分かった。数学研究者２０人以下の中規模大学で減少率が大きく、若手の人材育成に欠かせない他分野との連携も難しくなっている。２２日午後、東京都目黒区の東京大駒場キャンパスで開かれるシンポジウム「拡（ひろ）がっていく数学－社会からの期待」で発表し、今後の対応を議論する。
調査は昨年秋、数学・数理科学の学科がある全国１７５の大学や研究所に実施し、７０機関が回答した。
回答機関の３分の１を占める中規模大学では、大学の経営効率化が影響し、大学が支給する研究費が激減。１人当たり１００万円以上の大学は２４％で、１０年前の５０％から半減した。２１人以上の大規模大学は８９％が１人１００万円以上だった。
中規模大学では企業に就職する大学院生が多く、６７％が「社会で活躍できる応用力の育成」を最も重視している。だが、情報や脳科学、環境など他分野や産業界との共同研究を１０年間に実施したのは３０％にとどまった。これに対し、大規模大学は７４％だった。
学会理事の前田吉昭慶応大教授は「数学は金がかからないという印象があり、研究費を削られやすい。放置すれば科学技術を担う数学分野の人材の育成は危うい」と話す。【元村有希子】
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