７つのマインドセット

１．ポジティブモードで続ける
　　　ベターな商品をいかに組み合わせるかを考え、早く市場に資金を置いておくことが重要

２．まず「いつまでにいくら」を考える
　　　人生の夢・目標を設定し、それを実現するための必要金額・達成時期を数値化
　　　必要以上の資産のために余計な無理をしても無駄なリスクを取るだけ
　　　老後資金の目標はまず2000万円

３．経営者視点で考える
　　　自分の資産を長期で成長させるため、リスク管理（分散）が重要
　　　失敗しないこと、損失が出たときに早期に対応することがポイント
　　　「お金」に働いてもらう
　　　自分で運用する部分とプロに任せる部分の「選択と集中」

４．模倣から創造を生み出す
　　　基本と理論をしっかり学ぶ

５．わからないことはやらない
　　　金融の世界にオイシイ話は転がっていない
　　　欲をかいて仕組みの分からない商品に手を出しても利益を奪われるだけ
　　　自分が理解できる商品を組み合わせるだけで理想の資産設計は実現できる

６．時給を考える
　　　時間は有限であり、資産運用にあまり時間をかけない
　　　目標達成に役立つアセットアロケーションに集中すべき

７．ストレスの無い方法を選ぶ
　　　10年単位で資産運用を続けるためには、リスクの取りすぎでストレスを溜めない
　　　３ヶ月毎の定期的な資産全体のチェック・リバランスのみとし、あまり時間をかけない

「【新版】内藤忍の資産設計塾─あなたとお金を結び人生の目標をかなえる法」より

年代別ポートフォリオ例

■20～30代前半
（金融商品）（景気拡大期）（景気後退期）
　株式　　　　60%　　　　　　0%
　　　　　　　　国内60%
　　　　　　　　外国40%　　　
　外貨預金　　30%　　　　　　50%
　現預金　　　10%　　　　　　50%

■30代後半～40代
（金融商品）（景気拡大期）（景気後退期）
　株式　　　　50%　　　　　　0%
　　　　　　　　国内70%
　　　　　　　　外国30%　
　外貨預金　　30%　　　　　　50%
　現預金　　　20%　　　　　　50%

■50代以上
（金融商品）（景気拡大期）（景気後退期）
　株式　　　　40%　　　　　　0%
　　　　　　　　国内80%
　　　　　　　　外国20%　
　外貨預金　　30%　　　　　　50%
　現預金　　　30%　　　　　　50%

★考え方
・外貨預金と国内株式の割合＝７：３が最もリスク低減効果あり

・外貨預金内の比率としては、
　　－基軸通貨（ユーロ50%＋米ドル20%）：70%
　　－高金利通貨（英ポンド10%、豪ドル10%、NZドル10%）：30%

・20～30年という長期間で考えると、日本経済は縮小し、大きな円安の流れ
　（アメリカやユーロ圏の経済が減速の流れに入ると、数年単位で急激な円高になることもある）

・安定した物価上昇のこない国の通貨は長期的に売られていく傾向
　（労働賃金が伸びない）

・インフレ前半局面（経済成長率上昇）では株価上昇、インフレ後半局面（金利上昇）では株価伸び悩み

・世界の政治情勢や金融情勢が混迷し、金融市場の方向性予測が困難な場合は現金化しリスクを抑える

経済指標

■世界経済の動向

・米国雇用統計（非農業部門雇用者の前月比増減数）
　　頻度：毎月
　　発表：翌月第１金曜日
　　　－増加幅15万人以上＝雇用・景気は堅調
　　　－10万人以下＝懸念　

・ISM製造業景況指数
　　頻度：毎月
　　発表：翌月第１営業日
　　　－50超＝景気拡大
　　　－40以下＝景気後退

・米国GDP
　　頻度：四半期
　　発表：1,4,7,11月下旬

■日本経済の動向
・日銀短観（日銀の企業短気経済観測調査）
　　頻度：四半期
　　発表：4,7,10月初旬、12月中旬　
　※特に、大企業製造業の業況判断指数（DI）

・日本株式市場の外国人の売買傾向
　－月間の投資主体別売買動向
　　　頻度：毎月
　　　発表：第１木曜（翌日の日経朝刊にも掲載）
　－週刊の投資主体別売買動向
　　　頻度：毎週
　　　発表：木曜（翌日の日経朝刊にも掲載）

■通貨
・各国の消費者物価指数
　　頻度：毎月
　※適度に安定した水準（1.5～2.5%）がベター

・実質経済成長率（前期比成長率、年率換算成長率）
　　頻度：四半期

上昇トレンドが継続する条件

以下の３点のうち、２つ以上を満たしている状態なら上昇トレンド。

1.下値支持線を割り込まない
2.以前の天井が底として機能している
3.２５日移動平均線、１３週移動平均線を割り込まない

トレンドの継続期間には法則性があり、上昇・下降トレンドは少なくとも半年、長ければ１～２年続くこともある。

株式市場「強者」の論理より引用

大口投資家の手口と個人投資家の対抗策

1.テクニカルを利用した株価操作
　→対抗策を取る必要なし。ロスカットのルールをしっかり守るべき。

2.保有率を利用した株価操作
　→あえて売買に参加する必要なし。

3.格付やレポートを利用した株価操作
　→外資系証券や外資系ファンドが儲けるために存在していると割り切る。

4.暴落を逆手に取った売買
　→メカニズムをよく理解し、冷静な判断を。

5.インサイダーを利用した売買
　→一切手を出さない。

株式市場「強者」の論理より