まずターゲットの住民票を書き換えましょう。
書き換え先は、自分の住所or協力者住所に。
そして土地の所有権移転と移転登記請求の訴訟を起こします。
その時、土地の売買をしたことにする。
すると裁判所からの文書は新しい住所に届くので裁判には自分と協力者が出ます。
片方がターゲットAのふりをして法廷に立ちます。
裁判所はいちいち身分証明書を確認しないらしいので大丈夫なはずです。
最初に住所と名前の確認のみ行われます。
そしてA役が訴えを認めます。
つまり売買によって土地は原告のものだと認め移転登記を認める。
これで判決で土地の登記は書き換えられるのです。
それでターゲットに知られずに自分のものになるという・・・
物になったらその裁判所からの証拠をターゲットに見せてやれば
相手はどん底に叩き落されるでしょう。
良い子はまねしないようにね