日経平均の下げは序曲

Stocks down! It's about time

http://money.cnn.com/video/investing/2014/01/24/investing-the-buzz-stocks-nyse-markets-china-turkey-argentina.cnnmoney/index.html?iid=MKT_Taboola

以下のHPは１５０００円の攻防と題してよくまとまっています。

http://blogs.yahoo.co.jp/ddogs38/38442756.html

日経チャートはここをクリック

追加として金玉先生の記事から２つ.....共に金融崩壊は近い

http://golden-tamatama.com/blog-entry-1358.html　その１

http://golden-tamatama.com/blog-entry-1360.html　その２

ロンドンシティの自殺は他殺だった？

http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51916568.html

『メディアは彼らの死について、ストレスによる自殺であると、あからさまに嘘の報道をしていますが、イルミナティの配下で数々の犯罪を実行してきた政府や銀行が彼らを殺害した可能性が大きいのです。亡くなった銀行家らは銀行の汚い取引や犯罪行為を知っていたため口封じの目的で殺害されたのです。』



　　　　　似て非なるもの

関連記事：イルミナティの金融危機

http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/98.html

イルミナティ三部作

http://6707.teacup.com/gamenotatsujinn/bbs/2486

アイクはなぜ殺されないのか

http://6707.teacup.com/gamenotatsujinn/bbs/2487



２４日日経平均の下げは単なる始まり

以下はNEVADAより

日経平均一時４０７円安
日経平均は１４時４３分に－４０７円となり、１５，２８８円まで急落し、そこから日銀とみられる買い上げが入り、１００円余り戻して、３０４円安の１５，３９０円で終わっていました。

値下がり銘柄数が１６２０とほぼ全面安となり（値上がりは１１５銘柄）、かなり広範囲にわたり売られたことがわかります。

アルゼンチン情勢がどうなるかによって今晩のＮＹ市場が大幅に続落することもあり得、そうなれば日経平均は
１５，０００円を大幅に割り込むこともあり得ます。

企業業績も不安視されてきている中、外人が連続して売り越してきており、今後一斉に外人売りが入った場合、
日経平均は高い水準にある今、５００円安、１，０００円安もあり得る状況と言えます。

また、円高も想定されており、アベノミクス相場が終焉となる日も近いかも知れません。

相場を扇動した安倍政権ですが、今度は相場に翻弄されることになるかも知れません。

管理人注；中央銀行が毎日毎日２００億円も２２５先物のETFを買い続けていること自体異常です。その異常に気がつかない日銀はエキセントリックな総裁に責任があります。年金資金も本当はもう半分もないでしょう。年金支給を下げまた4月に下げようとしています。また株を買うためです。本当の暴落が来ら１００兆円投入しても時すでに遅しなのですよ。いずれ解るでしょう。2月7日に米国ではまた例の騒ぎが始まります。債務限度の問題ですが3月4日に３０％のドルの修正も予想されています。

金玉先生の予想と3週間程ずれていますが.....

http://golden-tamatama.com/blog-category-4.html

喜志哲雄氏の「シェークスピアの道化」の言葉をお借りすれば，賢明な人々は『愚者ないし狂人を演じ、また神をも演じる』と。そこにガダラの豚はよってこない。敬愛する玉蔵金玉先生がそうである。ガダラの豚に愛されているふりをしているだけだ。そこにしたたかな知恵を見た。

今世界はバイオテロや非常事態で騒がしくなってきています。いわゆる世界的危機の演出はこれから本番を迎える。

http://oka-jp.seesaa.net/article/385996688.html

タイのデモに見る「階級社会への忠誠」の崩壊の予兆

昨日の記事、

・この世は黙示録の世界か、それともイザヤ書の世界か ： 世界各地で果てしなく拡大する「まるで内戦の状態」
　2014年01月23日

の中で、国家非常事態宣言が発令されているタイのことについてふれました。

今回のタイのデモ参加者たちは非常事態宣言を無視して行動を続けているのですが、そのこと以上に、今回のデモでは「タイの人々がすることとしては特徴的に見える」ことが起きています。

それが上に貼った写真の出来事です。

タイの人々には、タイ社会の大きな特徴である「階級型社会」というものが上から下まで皆が身に染みついていて、つまり、国王というトップの存在から始まり、政治家や警察といった権威に対して楯突くということについては、「そういう発想そのものがあまりない」のが、少なくともこの数十年だったと言えます。

争いも犯罪さえも「常に同じ階層同士でおこなわれる」のです（外国人や観光客相手は別）。

この数年から十数年、何度も暴動やクーデターが繰り広げられているタイですが、破壊のターゲットになるのは民間の建物などが主で、王室関係、警察関係を直接攻撃したり、あるいは「愚弄したり」といったことはしなかったです。

しかし、今回はどうも「一線を越えつつある」ように見えます。

管理人注：タイやシンガポールには相続税がありませんから本当の意味での富裕層は多くいます。あのムッとする生臭い空気が平気だという人は移住もひとつの選択肢ですが言葉のハンディキャップがあるとダメです。

翌日の米国市況

http://www.traders.co.jp/foreign_stocks/foreign_stocks_top.asp

中国影の銀行の実態

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131015-00000007-wordleaf-cn


中国政府公表 「影の銀行」300兆円はどれほど大きいのか

THE PAGE 2013年10月15日(火)16時34分配信

　中国政府のシンクタンクである社会科学院は10月9日、中国経済における「影の銀行（シャドーバンキング）」の規模が20.5兆元（約328兆円）に達している可能性があることを明らかにした。この数字は日本のバブル崩壊や米国のリーマンショックにおける過剰融資の水準を上回っており、いつバブルが崩壊してもおかしくないことを示している。

　社会科学院による公式データを元にしたシャドーバンキングの規模は14.6兆元（約234兆円）、市場データからの推定では20.5兆元に達するとしている。　もし20.5兆元という数字が正しいとすると、これは中国のGDPの約40％、貸出総額の16％を占めることになる。

　世界経済は、1990年前後の日本におけるバブル崩壊と2008年のリーマンショックという2つの巨大バブルの崩壊を経験している。このため、どの程度の過剰融資がバブル崩壊を引き起こすのかについては、おおよその知見がある。
いつバブルが崩壊してもおかしくない

　中国におけるシャドーバンキングの数字について日米と比較してみると、中国の現状は両国よりもさらに悪いことがわかる。中国のGDPに対する融資総額（シャドーバンキングを含む）の比率は2.5倍に達している。日本はノンバンクの不動産融資が、米国はサブプライムと呼ばれる不動産融資が膨張してバブル崩壊となった。バブルが崩壊した当時の日本や、リーマンショック当時の米国について、中国と同じ条件で計算すると融資総額はGDPの1.5～1.7倍程度になる。中国はすでに2倍を超えており、この数字が正しければ、中国はいつバブルが崩壊してもおかしくないことになる。

　ただ中国の場合には、経済の状況が自由市場を原則とする日米とは大きく異なっており、同じ条件での比較が難しい。日米は融資総額がGDPの1.5～1.7倍になった段階でバブルが崩壊している。中国がもし自由市場の国であれば、同じ水準になった段階ですでにバブルは崩壊していただろう。だが中国経済は現在も崩壊せずに何とか状況を維持している。それは中国経済が国家によって統制されており、私有財産を無視した強権的な市場安定策や不良債権処理が可能となっているからである。

　李克強首相はこのところ中国経済の運営に自信を示した発言を繰り返し行っている。もしかすると、強制的な不良債権の処理にある程度メドがついているのかもしれない。だが仮にそうなった場合でも、不良債権を完全に処理するまでには、最低でも米国と同じ程度の期間を要する可能性が高い。新興国としての高度成長が背景にあるとはいえ、当分の間、中国経済は低空飛行が続くことになるだろう。

（ニュースの教科書）

インサイダーによると............

http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51916275.html


インサイダーによると。。。警告・世界的金融崩壊間近です！

世の中。。。あまりにも多くの事が起き過ぎています。アメリカ、韓国、中国では鳥インフルエンザ（種類は違いますが）が拡大し、死者も出ています。マダガスカルでは腺ペストが大流行しています。アメリカ上空からは多くの火の玉（隕石）が落下しています。環境汚染、地震、寒波、熱波（南半球）、噴火、動物の大量死、食糧や水不足。。。様々な問題が同時に発生中。
そんな中、最後のとどめがこれでしょうか。。。金融と通貨崩壊です。JPモルガンの幹部からの秘密情報を漏らした方がいます。今月末にはやはり中国は金融崩壊は免れないようです。すでにバブルは崩壊しているとのこと。。今後３週間以内に金融市場や通貨は大混乱となるとのことです。わざとそうなるようにさせている連中がいるのかもしれませんが。。。それにしても、これまでの経済システムや金融システムでは立ち行かなくなってしまうようです。中国元や米ドルをコツコツ貯金してきた方がいらっしゃいましたら、早く別のものに換えた方が良いかと思います。

http://beforeitsnews.com/gold-and-precious-metals/2014/01/insider-spills-the-beans-on-impending-financial-market-collapse-2574300.html
（概要）
１月２６日付け：

金融インサイダーからのメール：
私は、ロサンゼルスのパイパージェフレイ社でストック・ブローカーとして働いています。昨日、とても信じられないことが起きました。私は、多くの超裕福な顧客の有価証券を扱っていますが、昨日、突然、上司から、彼らの有価証券の全てを直ちに現金に換えるように指示されました。その時ふと思ったのが金融崩壊が間近なのではないかということです。 不思議にも、上司はそれらを現金に換えるように強く私に命令したのです。
上司は何等かの情報を入手しているようでしたので、なぜ現金に換えるのかを訊いてみるました。すると、上司は私に非常に重要な情報を話してくれました。
その情報とは。。。もうじき、通貨危機が起きるということです。
今後３週間以内に大手銀行はデフォルトするそうです。世界中の株式市場で株価が乱高下を繰り返します。世界の通貨も激しく変動します。どの国の通貨が生き残るかなど全く分からないほど混乱した状況となるでしょう。そして、アメリカの債権市場にも影響がおよびます。その時、FRBがどのように対応するか、興味深いところです。
しかし、上司は、FRBが何をしようとも何の解決にもならないと警告しました。
上司はこの情報をJPモルガンの幹部から入手したそうです。
何が金融崩壊の引き金になるのかと、上司に訊いたところ。。。中国のトラスト・デフォルトにより世界の金融市場や通貨がドミノ式に影響を受けることになるそうです。
さらに、１月２７日～３１日には、市場での取引が爆破寸前の状態となり、３週間以内に金融崩壊と通貨崩壊が起きるそうです。
私は今、自分が保有する株や債権を投げ売りしています。しかし問題は、それらを投げ売りして得た米ドルを持っていてもどうしょうもないということです。従って、米ドルを使って貴金属や不動産を買ったり、スイスのフラン、ベトナムのドン、ナイジェリアのナイラ、ロシアのルーブル、メキシコのペソに換えています。
なぜ、中国元に換えないかですって？なぜなら、中国元は全く安全ではないからです。中国経済は外国の消費（輸出）に頼り過ぎているからです。
なぜ、第三国（途上国）の通貨に換えるかと言うと。。。これらの国は金融崩壊で影響を受ける産業があまりないからです。これらの国々は農業やエネルギーを基盤にした経済でなり立っています。ご質問は何でも承ります。皆さんの資産をどうしたらよいかのアドバイスも致します。

ブラザージョンFより。

JPモルガンに続いてHSBCよお前もか

http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51916120.html


HSBCの怪しい動き？？
新興国に大量の資金を注いできたとされるHSBCですが、何年も前からデリバティブで多額の負債を抱えていると言われていました。
世界第二位の銀行が危ないようです。中国ですでに起きている取り付け騒ぎを避けているのでしょうか。
HSBCの顧客は使い道を示す証明書を提出しない限り、或いは証明書を提出しても？（そこのところははっきり分かりませんが）、５０万円以上の預金を引き出すことができなくなってしまったようです。顧客と言っても企業が多いのでしょうから、５０万円しか引き出せないなら、現金で給与を渡している企業は困ってしまうでしょうに。。。。
いつ破綻してもおかしくないHSBCですが。。。いつもの通り緊急支援を受けて延命するのでしょうか。デリバティブの損失を埋め合わすことなど絶対にできないのに。。。
http://beforeitsnews.com/economy/2014/01/second-major-banking-crash-imminent-hsbc-bank-2589488.html
（概要）
１月２５日付け：
最近のHSBC（香港上海銀行）の怪しい動きが取りざたされています。HSBCは、預金者が口座から現金を引き出しにくくしてしまったのです。HSBCは、預金者に対し口座から現金を引き出す場合は、その使い道を証明するように義務付けたのです。
BBCの報道によると、HSBCに口座を持つ預金者が口座から現金を引き出そうとしても引き出せなくなったそうです。預金者は、引き出した現金の使い道を証明するものを提出できないなら、銀行振替にするように銀行側に求められました。
また、預金者は３０００ポンド（約５０万円）以上の預金を引き出すことができなくなりました。
世界の大手銀行や国々は通貨価値が下落している中で、金融崩壊の準備をしており、できる限り多くの正貨準備を買いあさっています。

以下はNEVADAより

2014年01月27日
日経報道（本当は非常事態の財政）
今日の日経朝刊のオピニオン欄で、【本当は非常事態の財政】という特別論文が掲載されています。
執筆者は日経コラムニストの平田氏となっており、詳しくはお読み頂きたいのですが、結びの部分抜粋は以下の通りです。

『万が一、金融抑制が裏目に出て財政が持たなくなったらどうなるのか。国債の大半を国内で保有する特殊性も考えれば、戦後日本の預金封鎖・新円切り替えと財産課税に近い措置が「最も」あり得る、と河村日本総合研究所主任研究員はみる。』

『預金や不動産などに２５％～９０％の財産税を課し、その税収で国債を返したが、国民の負担は重かった。』

『敗戦の頃の公的債務はＧＤＰ比で約２６０％、最近は２４０％。何やら状況は似てきた』

殆どの日本国民は上記のことなど、夢にも思っていないでしょうが、日々借金は膨らんできており、更に経常赤字が２ヶ月連続起こっており、日本国内だけでお金が回らない状況に陥ってきているのを軽く見るべきではありません。

財政赤字、貿易赤字、経常赤字

三つ子の赤字に、日本は食糧も原油等の燃料も輸入に頼っており、ここで円が暴落すれば、日本国内の物価は暴騰することになります。