このシナリオを書いているのは誰か？　その２

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武士は死して名を残し,虎は死して皮を残すというが,ひとり愛国陣営の徒のみは,名さえ残さぬのみか,汚名さえ着せられて逝く覚悟に徹さねばならぬ。
　　　　　　　　　　　　　　　＜渥美勝＞

山のあなたの空遠く幸い住むと人のいう

このシナリオを描いているのは誰か？(18 )

日本国内で不良債権だ、ペイオフだ、何やら疑惑だと騒いでいる間に、中東情勢が急展開で一気に緊迫化。多くの日本人は他人事のように思って「遠くの戦争だ」と油断していると、今後の情勢いかんで、第３次石油ショックに発展していく可能性があり、戦争を拡大し、金や原油の価格を上げ、軍事特需を作り出すことによって、大儲け出来る仕組みになっている。

管理人注：Four Bushes profiting from Wars.Four Bushes arming BOTH Side.Behind them there was and there is a Shadow of Rothschild.敵対する相手と戦争させ双方に金を出し儲ける構図がそこにはある。対立物の統一は進化であり,弁証法的進歩において重要な役割を演じるから,対立物の戦争およびそれらの統一こそへーゲルの中心思想と考えることができる。それは正・反・合からなる。彼らは自分たちの手を汚すことはしない。共産主義は資本主義のAnti-Thesis（反）として作られたもの。民主主義とてDEMOCRACYはDEMONS（悪魔）のＣＲＡＣＹ（支配する）意味である。戦争で儲ける構図は昔も今も変わらない（こういう人たちは正常な人間と言われている）。

　Thesis（資本主義）＋Anti-Thesis（共産主義）＝A defact Synthesis(
Ｎｅｗ　Ｗｏｒｌｄ　Ｏｒｄｅｒ＝超封建主義的社会主義国家の建設）

　世界がよく分かるビデオ

　陰の政府とその役者たち（英文）

↑手始めに殺人集団ＷＨＯ（世界保健機構）をクリックするといい。

その中で男性の博士は顔写真つきで殺人集団とコメントしていますがその画像をブログにアップしようとすると以下のように英文で出てくる（何回やってもおなじ）。

Service Temporarily Unavailable
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　Blueprint of the PNC参照......つまりありとあらゆる細菌は研究室で作られているということ。上の写真の英文の翻訳は管理人による。

空から細菌をまくＣｈｅｍｔｒａｉｌの殆どがMYCOPLASMAで喫煙者には何も起こらない。ニコチンの毒が毒をもって制すである。ハイチなどではコレラ菌がまかれたことも否定できない。

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1分１８秒衝突

尖閣衝突ビデオ

【戦争を仕組む筋の存在を知らないと目前で起っている現象が理解できない。彼等国際金融資本団の望む民族国家の破壊を手伝う連中ではないか！」】

国際金融資本が、陰で巧みに操っているのだ。彼等は世界の何処かで常に戦争を起こそうと画策している。戦争こそが彼等にとって大きな儲け口なのだ。だから、世界のどこかで”火種“になりそうな所を目ざとく見つけると、巧みに当事国双方の間に分け入り、対立と抗争を引き起こし、暴動や戦争へと導いていく。そして双方に資金を貸し付け、そのお金で自分たちの武器・弾薬を買わせるだ

一方、今や日本の政治はワイドショーの格好の鴨。本来ならば政権交代が起きて、政党が、思い切った政策の転換をして、日本の難局を打開するのが本筋のはずだ。ところが小泉議員が出てきて「改革」を連呼してマスコミがそれを煽り、国民がそれに騙されて政権政党は選挙で大勝利した。

　米国債はアメリカに差し上げます。

騙される国民も悪いが、マスコミも金、ポスト、利権を守る抵抗勢力なのだ。小泉首相の支持率は落ちる一方で、外務省のスキャンダルはとどまるところを知らず、田中前外相の更迭、鈴木宗男氏の失脚、何やら一派のボスの更迭と続いている。そして、鈴木氏を追及した社民党の辻元氏が、秘書をめぐる金銭スキャンダルで議員辞職に追い込まれ、その余波が土井党首や田中前外相にも飛び火し、永田町は大揺れ。マスコミが馬鹿騒ぎしているドサクサに紛れて、小泉首相と与党は、戦争に備える「有事立法」と成立させようと目論んでいる。これは武力攻撃事態法と自衛隊法改正、安全保障会議設置法改正の３つからなり、有事の際には首相が反対を押し切って命令を遂行させることが出来るほか、電力会社やガス会社など民間企業に対しても首相が指示を出せるうえ、民間事業者が命令に従わなかった場合は、懲役や罰金を科すという罰則があり、これはＰＫＯ法などとは違い、日本が直接戦争に参加し、日本の領土内や周辺が戦場になることを意味している。なぜ小泉首相は有事立法の成立を急いでいるのか？それは米国と協調して北朝鮮との戦争に備えるという口実を作るためだ。これで果して誰が利益を得るのか？国民は再びあの寄生システムから巧妙に税金をふんだくられるのだ。

【３国（イラン・イラク・北朝鮮）に共通するのは国際金融財閥の傘下に入ることを拒否して入る事である。彼等の傘下には、軍産複合体と国家を超越した多国籍企業が控えている。……軍産複合体はその体質上、十年に一度は大きな戦争がなければ経営が成り立たない構造になっている。彼等の常套手段は近隣諸国・民族間に絶えず緊張感をあおり、危機感を盛り立てることである。こうしてマスコミを使って囃し立て各国に武器を売り、利益を上げるのが軍産複合体であり、その上に鎮座する国際金融財閥である】

先般、北朝鮮系金融機関に対して当局が摘発に動いた。（管理人注：北朝鮮の将軍様はフリーメーソン３３位階のグランドマスター）辻元氏が犠牲になり、社民党を存亡の危機に追い込んでいる狙いも、政界一とされる社民党と北朝鮮とのパイプをつぶすのが目的。気がつかないうちに、政府は戦争への準備（彼等国際金融財閥の懐を増やすのが目的であり、そのお零れに預かろうという政治家と利害関係団体）を着々と進めており、小泉首相の後釜を狙う石原都知事が政権を握れば、北朝鮮や中国との緊張は一段と高まるのは必至。日本が直接戦争に参加する事態が迫っていることに目を向けないで、ワイドショー的に政治の世界を見ていると彼等の思う壺に嵌る。権力者にとっては国民が無知で居るほど有り難い事はないのだ。

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日航の会長は文鮮明に賛辞を送る人が多かった。機種の違うＴＤＡ（旧東亜国内航空・1988年以降は日本エアシステム。）と，ろくでもない社員をそのまま吸収したことは歴史に残る愚かさである。パイロットがスト権を確立して会社を脅かし給料を上げてきたがロックアウトすら会社は出来なかった。ロックアウトとはストライキの反対のもので働かせないという強攻策である。

『勝共連合とはいわば同志の仲間と考えて居りますが、初めて勝共連合の方々とお会いした当時は(中略)勝共連合の実態が一部には誤解され、またその行動にも或いは疑念をもって見られて居たような事情もありました。しかし、その後の経過を見て居りますと、その誤解、疑念も今やほぼ解消され、(中略)その誠実な活動によって全国の勝共運動は勝共連合を中心として、着実に共産化活動撲滅の実を挙げつつあると言ってよいかと思います』。
▲伍堂輝雄（ＪＡＬ＝日本航空元会長）

詐欺的な勧誘・教化で人生を奪うカルトによる被害

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JAL１２３便の謎はいずれ解明されるであろう。（いやすでに解明されているがそうされては困る勢力も確かにいる）そういえば，脳のもつ柔軟性すなわち可塑性と発芽の研究で「可塑性の塚原」として世界に知れわたっていた塚原仲晃博士も乗っていた。基本的には大韓航空の時の『共産主義は巧妙な陰謀だといったマクドナルド下院議員』と同じ陰謀かもしれない。

　塚原仲晃博士のプロファイル

このシナリオを描いているのは誰か？(19 )

英国は１８世紀後半まで米国を植民地として支配してきたが、米国独立（１７７６年）とともに、英国貴族達もこの植民地支配を諦めたと思ったら大間違い。彼等から見れば米国民などは愚民愚衆の集まりに過ぎない。彼等は乗っ取る（洗脳する）方式として
【英国王立国際問題研究所】―ＲＩＩＡという司令塔を作り
（1）ビルダーバーグ・グループ（ＢＢ―【極秘エリート会議】今後一年間の国際政治経済の動きを決定するためにそこに集まった人々―国王、総理大臣、大統領、大臣、大使、大企業家、国際金融家、民主・共和党議員。しかし、彼等を陰で動かしている人物名は隠されている）
（2）外交問題評議会（ＣＦＲ－【デービット・ロックフェラー「ロッケンフェルターという名のユダヤ人の家系に源」が主宰する】アイゼンハワー大統領以来、歴代の大統領、国務長官などここから送られてきた。米国を動かしているのは議会やホワイトハウスではなくＣＦＲ。米国大統領などは単なる操り人形に過ぎず、四年ごとの大統領選挙などは膨大な金をかけて民主政治を装うための偽装工作に過ぎない。
（3）日米欧三極委員会（ＴＣ―【影響力の衰えたＣＦＲの役割を継続するという目的で発足】世界的な経済協力体制を強化し各国政府に圧力をかけ、国際金融財閥が支配する多国籍企業にとって有利な状況を作り上げる、当然、各国民の利益は犠牲にされ、やがては各国を国民ごと支配する事を狙って居るのだ。その媒体として巧みに利用されるのが輸出入銀行、国際通貨基金ＩＭＦ、信託銀行、世界一の援助額といわれる日本の政府開発援助ＯＤＡも、実は彼等が狙う“世界の安定” のために使用されているのが本当の所。そしてカナンの末裔は楔を打ち込むように、日本を席巻【乗っ取る】する準備を始めている。米国の次は→日本、先ず銀行を骨抜きにし、国際金融財閥と彼等の使用人である日本人政治家の目論みは、実体のない金融を通して日本の経済を弱体化させ、究極的には世界経済を破綻させることである。しかし、国際金融財閥は殆どに渉って地球の資源や食料を完全に買い占めてしまっている。経済破綻で購買力がゼロになった国民は？その際、彼等は国民に何を要求しょうとするのか？）
ＢＢ，ＣＦＲ，ＴＣは、国際金融財閥と軍産複合体の持つ金と力を背景に、新世界秩序計画を着々と実現しつつある。彼等は世界のダイア、金、貴金属、穀物、食料、石油、石炭、原子力、商社、製造業界、マスコミを手中に収めている。米国人が最後の拠り所とする米国憲法も完全に骨抜きにされ、存在自体が違憲である国税庁ＩＲＳ、ＣＩＡ，ＦＢＩ、ＢＡＴＦアルコール・タバコ・銃火器局などの組織を利用した恐怖政治が行なわれ、国民は全くの無力感に襲われている。この米国憲法でさえ大統領が（この事は日本が今進めようとしている有事立法とも関連するのだが）非常事態宣言を発すれば

このシナリオを描いているのは誰か？(20 )

米国民は一切の自由を失ってしまう事になる。具体的には
全通信設備の没収
全食料の没収
自動車を含む全交通手段の没収
主要道路、港湾、空港の閉鎖
住民の強制移動
銀行口座、株式市場の閉鎖
住民の強制登録
が命令一つで一挙に実行され、反抗する者は皆処刑されてしまうのだ。にもかかわらず、多くの米国民は麻薬、マスコミが推し進める３S政策によって現実逃避している。
そして「新世界秩序」の印というものが、六六六のマーク、＜獣の刻印＞。新約聖書はこの刻印について警告を繰り返している。この刻印がマイクロチップ移植や、660ナノメートルのレーザー波長域を使ったレーザー移植のような形で人体に記されると、人体は生きながらにして腐敗してしまうという。（国民総背番号制度はその準備のため）最近では、犬への移植が既に行なわれている。このマイクロチップには個人の過去・現在の情報が全て入力される。キャッシュレス、つまりこのチップがあれば現金取引は不要だということで一般化されるだろうが、その実体は、偽りの富としてのペーパーマネーによる支配、

軍事的威嚇・脅迫を用いた力での支配あり、従わないものには生きる自由さえ与えられない、これこそが金持ち連中が言う、全人類を支配する「新世界秩序」の実体である。
日本が推し進めようとしている有事法制は、米国が陥っている今の状態を匂わせる。日本が闇雲にこれを推し進めるのはバックに居る国際金融財閥の目論みでもあるのだが下部組織、日米欧三極委員会にも彼等に忠実なOO根O弘、宮O喜O等数十人のメンバーが居り、彼等は国際化を推し進めるのに貢献。国会がドタバタしている中で、メディア規制や有事法制が満足に審議されることなく法案が通過してしまう恐れがあり、彼等は戦前の治安維持法や国家総動員令のような体制を作ろうとしている、国民も有事法制に賛同するかのようにマスコミも誘導しているが、マスコミ自身既に黒い貴族に手懐けされているのだ】
（自民党は政権を維持するためならばどんな事でもする。しまいには小泉と田中真紀子を担ぎ出して内閣を作ってしまった。全てこれらは茶番劇であり陰謀であったが、何も知らない国民は参院選で自民党を大勝利させた。その結果、橋本派が一番勢力を伸ばした。改革という呪文の言葉でペテン師の小泉に騙されたのだ。あのマスコミのはしゃぎようは一体なんだったのか。フランス革命、ロシア革命、文化大革命等も黒い貴族が後ろから仕組んだ事だが革命、改革という言葉は人間の心を惑わせるのに便利な道具だ。そう言う意味で何の経済的成果も上げず改革、改革だけで国民を欺き通して来た自民党の策謀には感心せざるを得ない。国民を先導し真実に目覚めさせなければならないマスコミ自身も彼等の紐付きだから無理はないにしても、テレビのワイドショーはあまりにも酷い）
もはや日本も残念ながら古代四代帝国→ヨーロッパ→旧ソ連→英国→米国に引き続き黒い貴族の支配下に置かれるというシナリオが出来つつある。それを裏ずけるかのように、多額の不良債権を抱えて破綻する企業のケースが目立ってきている。住専問題から始って最近の相次ぐ都市銀行の合併など従来には見られない現象である。しかしこれも偶然の事ではない。黒い貴族はあの手この手を使って、各国、各民族を分裂に追い込み、国を混乱させ、国民を堕落させ骨抜きにして来た。国際金融財閥は自らが支配者となり、世界経済を思いのままに操れるような世界統一計画を目指しており、その一環として、アジア通貨危機を引き起こし、それも強大化した日本の経済を利用して、日本から莫大な富を吐き出させて強い産業を無力化し、日本人の精神性と文化を破壊し社会全体を堕落させようというシナリオである。そして彼等の経済政策に従わない国は悪の枢軸と言っては米国を利用して何とかイラクと事を構えさせようとさせ、北朝鮮は脅威だと言っては日本には有事法制を作らせる。勿論日本の政治家も彼等のお零れに預かるのだから有事法制に懸命になるのも無理はない。日本が米国の国債の三分の一を握らされているのも、もちろん彼等の意図的な戦略である。

このシナリオを描いているのは誰か？(21 )

米国の対日政策の“真の狙い”は？
国際化を知らないと今後の日本に大きな禍根を残す事になる。彼等は日本を政治的・軍事的に支配するだけではなく、経済（日本は現在、千四百兆円という世界に冠たる金融資産と、三千億ドル以上の外貨準備高を持っている）をも餌食にしようとしている。その先兵としてビックバーン【金融自由化】という日本の運命を決める犯罪がソロス（ロスチャイルドの使用人）と日本の売国奴政治家（＝大蔵相の旧某高官）との密約のうちに遂行された。これはグルとなった政治家や政府高官の協力無しには不可能な国際金融犯罪としか言いようがない。
国際金融財閥は英国王立国際問題研究所【ＲＩＩＡ】を司令塔とし、その傘下にビルダーバーグ・グループ【ＢＢ＝極秘エリート会議】、ロックフェラーが主宰する外交問題評議会【ＣＦＲ―議会やホワイトハウスではなく、ここが米国の政治を動かしている】さらにそれを補填する日米欧三極委員会【ＴＣ―ここに日本人メンバー数十人居る】がある。
日本経済の国際化は、今日の日本にとって最も警戒すべき重要な問題である。国際化、いわゆる自由貿易を推進しょうとする者は、羊の皮を来た狼である。自由貿易は、良く発達した国内市場を持たない国にのみ、利益をもたらす。そのような国は自由貿易を装って、米国、日本のような、よく発達した国内市場に入りこむ。そして知らない間に、市場の全てを食い尽くしてしまう。良く発達した国内市場の生活水準が低くなり、後進国のレベルまで落ちる。それが「自由貿易」である。自由貿易は欺瞞である.。それは自由ではない。それは労働意欲をなくさせ、雇用を奪い、企業マインドを干上がらせ、最後には経済的困窮状態に導く。共産主義と社会主義は世界政府の下での新世界秩序を招来するという共通の目標を持っている。そして「自由貿易」は、今ロシア強制収容所に捕らえられているマクドナルド下院議員が言ったごとく、共産主義が真の資本主義を一掃するために用いる手段のひとつである。そのことを知っているからこそロスチャイルド、ロックフェラーなどは共産主義者等を支援し、その要綱をマルクスに描かしたのである（共産党宣言）。彼等はそうして共産主義国家ソ連を捏造し、冷戦を演じさせ両国民から寄生システム（日本は日銀→ロスチャイルド日本支店）から税金という名目で金をふんだくるだけ、ふんだくったのである.。自由という美名の言葉とは裏腹に人間を不自由にする為政者の巧妙な魂胆だ。１億 2700万人の国民がこの狭い日本列島の上で生きていくためには、日本型協調主義は維持しなければならない。グローバリズムを信奉し、過度の競争主義、弱肉強食主義、行き過ぎた自己責任主義を強引・急速に日本経済に導入しようとする構造改革政策は大混乱をもたらすだけである。世界に誇るべき技術をもつ日本の製造業は、多国籍企業に支配される寸前にある。食肉市場は崩壊寸前。ゼネコンすら国際金融財閥の支配下に置かれる前夜だ。日本の各金融機関は多国藉企業国際金融財閥の傘下である巨大金融機関に吸収される手前まできている。
小泉政権の構造改革は国際金融財閥による日本経済支配の先兵の役割を果たしているのだ。そのうえ、日本国民の共有財産である道路と郵政事業を強引に民営化しようとしているが、これこそ彼等国際金融資本が喉から手の出るほど待ち望んだものである。日本はいまこそ目を覚まし、国民の共有財産を守るために立ち上がるべきである。（日米欧三極委員会の会員である堤清二氏も２４日の朝日でその危険性を述べている。）
米国自身も、こうして黒い貴族に巧妙に寄生システム導入のお陰で乗っ取られたのである。１９１３年に設立されたＦＲＢこそ今日の米国ならず世界の運命を決めたのである。
彼等の言う「自由貿易」「国際化」「共産主義」は全て最終目的「新世界秩序」の為である。

このシナリオを描いているのは誰か？(22 )

世界各地で数々の戦争や革命、経済の好不況を仕組んでいる筋、世界金融支配体制はクリントン時代に日本の金融を支配する目的で仕組んだビックバン（榊原氏がビックバンを始めたのも、橋本総理を説得して日本の銀行を外資に売り飛ばすための陰謀）が上手く行き、国際金融資本は倒産した日本の4大銀行を買収し、日本の金融市場を支配しようとしている。欧米に次いで日本の銀行を支配すれば、国際金融資本のシンジケートによる世界制覇が完成する。そして今回、ブッシュ政権を誕生させた国際金融は日本を軍事面でも支配しょうと彼等の手下、日米欧三極委員会のメンバー達と会合を持った。
世界の金融支配体制は、欧米の金融財閥と軍産複合体によって形成されてきた。ビルダーバーグ、外交問題評議会、日米欧三極委員会のメンバー達はロスチャイルド、ロックフェラーを二大巨頭とする国際金融団の手足となり、200Ｘ年の世界統一、世界政府樹立にむけて色んな工作や活動を行なっている。そして、さる４月5～8日、外交問題評議会を補完する目的で作られた→日米欧三極委員会がワシントンＤＣ、リッツ・カールトンホテルで開かれた。（３月１日の小泉・ロックフェラー会談を受けての開催とも思われ、今後の動向が注目）日米欧三極委員会2002年次総会、出席メンバー（宮沢、野上、緒方、小島、田中、薬師寺氏等）誰かも上手い表現！【マグロの一本釣りの餌にくらいついた売国奴、全員集合といった処でしょうか。……釣る側とすれば、魚を釣り上げることよりも、餌に喰らいつく時の魚の餓っついた表情を見るのが、得も言えない快感を呼び、一度やったら止められないのでしょうね。彼等にしてみれば表面上では厚遇しているが、心底ではこういう裏切り行為を平然と行なう連中を最も軽蔑しているのではないでしょうか】ここで何が話し合われたのか？実は彼等の食い残した餌（イラクに対する戦争計画―石油分捕ると同時に大量の武器消費の為）を主要議題の一つとした会議だった。国際金融財閥は、日本政府に対して、このイラクに対する戦争に、明確に、「参戦」することを要求して居るのだ。有事法制は、イラクに対する国際金融財閥が仕組む（金融政策の一環である）戦争に、日本が「参戦」するための準備である。ブッシュ政権は秋の中間選挙前にイラク攻撃に踏み切る可能性が高い。米国がクリントン（ロスチャイルド筋）からブッシュ（ロックフェラー筋）に変わり、対日政策も少し変わってきた面がある。金融より、軍事面により比重をかけた対米協力を迫られてきたようだ。日米欧三極委員会は、金融面は勿論、軍事面でも国際金融財閥の手先となって国民を売り飛ばそうとしているのだ。国民はマスコミの3Ｓ政策の馬鹿騒ぎにすっかり洗脳されてしまった。だが、しかし小泉首相が推進する有事立法の真の狙いは？北朝鮮の脅威を口実にして、本音は国民の自由と権利を大幅に制限し、マスコミを管理下に置き、政府にとって都合のいい統制社会を作るのが目的である。彼等は有事立法だけではなく、「個人のプライバシーを守る」という美名の下に、マスコミの取材、報道を事実上制限してしまう『メディア規制法』も成立させようと目論んでいる。この『メディア規制法』は、人権を守る、青少年を健全に育成するという体裁のいい事を言いながら、マスコミの取材、報道、出版などに対して、政府が法律をタテに強力に規制をかける為だ。カナンの末裔に完全に侵されている英国、並びに米国に追随するものだ。

このシナリオを描いているのは誰か？(23 )

某知者も言ったように【ヒットラーの千年帝國計画は、1923年にシオニストと同盟を結んだために、わずか13年間しか続かなかった。シオニストたちの唯一の目標は自分たち自身のための世界征服しかなかった。彼らは戦利品を誰とも分ち合うつもりはなかったのだ。

　マーストリヒト条約参照

　アメリカは東インド会社の末裔

アメリカにおける恐怖政治はイスラエルによる平和とイスラエル千年王國に対する、すべての抵抗に終止符を打たせるであろう。合衆國の利害を後まわしにする、国際金融ユダヤ資本たちは自分達が目的地に到着したと信じて歓呼の声をあげている。
ＷＴＣへのテロは一つの作戦の初戦であった。この作戦によって彼らは、さらなる反撃を受ける事なく、自分たちの夢の実現へと向う事が出来る。その夢とは彼らが主張する希望、つまりユダヤ人達のための国などというものとは全く異る、世界征服という目標の事なのである。これこそ、ずる賢いポール・ウォルフビッツやその仲間の狂信的なシオニスト世界征服論者たち――この中にはリチャード・パール、リチャード・アーミテージ、ビル・クリストル、さらには多数のその他の知名度の高い要注意人物たちが含まれる――が、最後の勝利は目前にせまっていると信じる理由なのである。

彼らは明らかに、いかなる敵対者に対しても一片の慈悲をも示す事はない。一九四五年に「ドイツの最終処分」――つまり完全な民族根絶――を計画した連中が唯一持った懸念は、アメリカの國民が彼らの（最終的）計画を見破るのではないかという点にあった。

この危険性は極めて、わずかなものであった。ほとんど一〇〇％に近い、アメリカのメディア支配の故に、恐怖政治が近づいているのをアメリカ人達に警告する事は、誰にも不可能のように見えた。ちょうど日本人たちが真珠湾を攻撃する計画を実行に移さず、イスラエル建國へと帰結する一連の出来事が開始しないのではないかとの懸念に悩まされつつ、ホワイトハウスの中で不安氣に過していたルーズベルトやバルーク、マーシャルたちと同じく、ワシントンのユダヤ人たちは、最後の一人の真のアメリカ人に判決が下されて処刑が完了しないうちは、氣を許す事が出来ないのである。
彼らの最大の強みは、ほとんどのアメリカ人たちには、それほどまでに流血と裏切りをのぞむ者がいるなどとは信じられないという事実にある。ブッシュ家自体が、父親と息子がともに九月一一日一揆の際、極めて従順なディツク・チェイニーによってその地位を奪われようとしていたのする恐怖を認めたがらないのだ。チェイニーは末期の心臓病患者として既に人生のお釣りで生きている状態にある。
先行する恐怖政治の何百万人もの無力な犠牲者たちの苦しみの叫びが今でも聞える者達にとって、この新たな（我々の前方にある）恐怖を防止するためには、我々は、これまで通りの、通り一遍の努力に安住するわけには行かない。フランス革命、ロシアにおけるポルシェビキ革命、さらにはスペイン市民戦争の恐怖政治の犠牲者達の全過程の記録を回顧すると、歴史における最も恐ろしい陰謀に対して警鐘を鳴らすために、今日のポール・リヴィヤー（訳註・アメリカ独立革命の勃発時にイギリス軍の接近を知らせにCharlestownからLexingtonへ馬で走った愛國者。ロングフェローの物語詩で有名。）たらんとする努力を我々は絶対に後退させてはならないのだ。
世界貿易センタービル爆破から数時間もたたず、ビルが依然、炎上しているうちに、合衆國は憲法で禁じられているにもかかわらず、同國が暗殺という政策も辞さないと公言したのである。
合衆國もまた、イスラエルの多くの最も悪しき政策――囚人に対する拷問、令状なしの逮捕、裁判なしの無期限の拘留、公表されない証拠、秘密の革命法廷での裁判、――一言で言えば我國の憲法が保証する、すべての権利の廃絶を採用したのだ。】

このシナリオを描いているのは誰か？(24 )

世界の金融支配体制は、欧米の金融財閥と軍産複合体によって形成されてきた。ビルダーバーグ、外交問題評議会、日米欧三極委員会のメンバー達はロスチャイルド、ロックフェラーを二大巨頭とする国際金融団の手足となり、200Ｘ年の世界統一、世界政府樹立にむけて色んな工作や活動を行なっている。
今回の、中国を巻き込んでの駈け込みのシナリオを描いたのは韓国のＮＧＯだが、バックは言うまでも無く国際金融財閥の出先機関であるＣＩＡが仕組んだ事である。
こう言った事の複雑な背景をＮＨＫは一切放送せず、ただビデオ映像を見せつけ、中国官憲の横暴と日本の役人のふがいない対応ぶりのビデオ報道ばかり、これを見た日本国民は「中国はなんという国か」と、勿論ＣＩＡにすれば中国の警察や日本の領事館の対応も計算済み、これでは日本中に反中国感情が沸き起こることは必至、そして、この事で誰が一番喜ぶのか？それは言うまでも無くブッシュ政権と、そして有事立法を押し進めようと目論む小泉政権である。クリントン（ロスチャイルド筋）からブッシュ（ロックフェラー筋）に変わり、対中国政策も大きく変わって来た。中国との緊張を高める事により、日本や韓国や台湾やフィリピンなどへ武器を売りつけるのがブッシュ筋（＝国際ユダヤ金融）の狙い。インドや中央アジアへの接近も同じ狙いである。日本はさっそく最新鋭のイージス艦を買うつもりだ。最終的な目標としては、憲法９条まで改正し、集団的自衛権まで出来るようにするのが目的。東西の冷戦終結により、旧ソ連はロシアへ、中華人民共和国は日米との経済的な交流が密接となる一方で、現在、日米が軍事産業を拡大する口実としては北朝鮮は格好の鴨だ、審船銃撃事件に、その次の不審船引き揚げのニュースに加え、中国日本大使館への国民５人の亡命未遂事件に、いわゆる北朝鮮によると言われる日本人拉致事件など、次々に朝鮮半島某国にターゲットを絞った事件がタイミングよく起きており、その合間を縫うように、某国秘密工作員の上陸を目撃致したとの嘘情報を警察に通告した日本人の逮捕との、ニュースを流すなど仮想敵国を北朝鮮にした、政府の有事立法成立に向けた段取りは着々と進行している。ＣＩＡと日本と韓国の軍事関係者の見事な連携ぶりである。
この事に関連しては伏線が用意されていた。
（３月１日の小泉・ロックフェラー会談を受けての開催とも思われ、今後の動向が要注目）
そして今回、ブッシュ政権を誕生させた国際金融は日本を軍事面でも支配しょうと彼等の手下、日米欧三極委員会のメンバー達と会合を持った。４月５―８日、米国ワシントンＤＣのホテルで開かれた、2002年度国際金融財閥の下部組織である日米欧三極委年次総会に出席した日本人（売国奴）は？
(１）小林陽太郎（フジゼロックス）
(２）オガタ　シジューロー（旧山一證券）
(３）藤井宏明（日本財団）
(４）小島明（日本経済新聞）
(５）宮澤喜一（もと首相）
(６）ムラセ　ジロー
(７）緒方貞子（日本政府首相を代表して）
(８）タカギ　ツヨシ
(９）田中明彦（東京大学）
(１０）田中ナオキ
(１１）渡辺五郎（三井化学）
(１２）ワタナベ　コージ（経団連）
(１３）薬師寺泰蔵（慶応大学）
(１４）山本正
(１５）米村則之（フジゼロックス）
(１６）吉野　ブンロク（元ドイツ駐在大使）
(１７）ハヤシ　ヨシマサ
(１８）イトー　ジョイチ（ネオテニー）
(１９）野上義二（前外務次官）

　管理人注；緒方貞子とここにはありませんが池田大作両氏はともにローマクラブ名誉会員。

このシナリオを描いているのは誰か？(25)

時代錯誤の人口国家イスラエル（ロスチャイルドの策謀）を創ってしまった国連は、パレスチナに住むユダヤ人とパレスチナ人の平和的共存を重要性を討議する機会をもっと開くべきだ。そのためにも、国連加盟国全体が、パレスチナ問題の解決のために真剣に討議る場をつくることが、「われらの一生のうちに二度まで言語に絶する悲哀を人類に与えた戦争の惨害から将来の世代を救」おうとする国連憲章の目標である筈だ。パレスチナ問題では、欧米諸国よりも一歩踏み込んだかかわりを持ち、口を開けば国連外交を口にする日本こそ、こうした国連を中心としてパレスチナ問題の解決に努力してほしいものだ。
連邦準備システムこそが国際金融財閥の財源であり、人類未曾有の惨劇となった第二次世界大戦も、その後の冷戦構造、朝鮮動乱、ベトナム戦争から最近の湾岸戦争にいたるまで、全てこのシステムが可能にした物であり、原爆製造、軍産複合体、国連事体も、この私有の中央銀行の落しごである。イスラエル建国のために国際ユダヤ銀行が仕組んだのだ。この寄生システムが生まれたお陰で、一握りの金持ち連中にとって都合の好いように全世界の景気が自由自在に操作され、必要に応じて大規摸な戦争を勃発させることが可能になった。
米国の今度の大統領選挙でもブッシュ政権が誕生したことで、この政権の顔ぶれから、米国は従来の金融から軍事に方向転換することが予想された。連邦準備システムの七度目の利下げにもかかわらず株価は低迷を続け、個人消費も落込んでいる。もはや米国経済の失速は時間の問題で、万策は尽きたのだ。ここに来てブッシュ政権はその本来の戦略である「戦争による経済の立て直し」を実行に移す段階に達したようだ。ブッシュ政権は世界だけでなくアジア戦略においてもクリントン時代の枠組みを根本から変えろうとしてる。ブッシュ政権は新アジア戦略に小泉内閣を手先として使おうとしている。小泉内閣が急いで有事法制をつくろうとする動きの真の仕掛け人は前にも書いたがブッシュ政権の対日工作グループである。
同時に、クリントン時代に北朝鮮政策に関与した日本の政官界の人脈をパージする動きの底にあるのは、ブッシュ政権のイラク攻撃の準備とこのための対日新戦略である。小泉内閣は自らブッシュ政権の尖兵になろうとしている。日本の自衛隊を米軍の傭兵として使おうとしている。これが小泉首相が進める有事法制とメディア規制法制定の真の狙いである。
有事法制を論じるなら、日本が独立主権国家であるという前提が必要だ。現在のような日米安保体制下で米軍が日本全土を占領している、いわば日本が米国の奴隷国家のままの状態で有事法制を制定すれば、日本は米軍の都合のいいように利用され経済的、軍事的に大きな犠牲を強いられるばかりだ。
現在日本人はどのように美化しようと実体は米国というお釈迦様の掌の上で弄ばれている孫悟空に過ぎない。米国がその気になれば日本の繁栄など直ぐに消し飛んでしまう。ソロスはその走りとして日本の売国奴連中（橋本・宮沢・榊原等）と組んでビッグバーン（１４００兆円という膨大な個人金融資産が狙い）を仕組んだ。日本は米軍による軍事的占領という土台の上に成り立っている空虚な幻想にすぎない。これまでのように国際経済が安定を保った状態が続いておれば問題はないが、しかし米国経済も日本経済も今や土壇場にまで追い込まれている。経済は瀕死の状態であり破綻は必至である。もし経済が破綻すれば資本主義の当然の帰結として戦争が必要になる（戦争は最大の経済需要をもたらす）この時日本の政府と財界は国民をそそのかし扇動して経済回復をスローガンのもとに当然米国のお先棒を担いでその戦争に荷担することになるが、それがこの有事法制を強行しようとする小泉政権の狙いなのだ。
だけど自衛隊は日本国民を守る軍隊などではない。自衛隊は米軍の管理下に置かれた米軍を支援するための軍隊である、建前はどうあれ自衛隊は実際は日本政府が独自に動かすことのできる軍隊などではないのだ。

このシナリオを描いているのは誰か？(26 )

太平洋戦争で国民は何も考えずマスコミや政府の「鬼畜米英」の宣伝を真に受け戦争に突入してしまった。こんども又マスコミや政府は悪徳集団シオニスト連邦準備システム、日銀をバックに企業を動かし、米軍を動かす事実上の世界の支配者なのだ。アメリカという国は彼らに富みをもたらす巨大な工場で、アメリカという国はその最も美味しい餌食なのだ。彼らはアメリカが経済崩壊し消滅しようとまったく気にしない。アメリカ国民からたっぷり美味しいところを吸い尽くせばそれでいいのである。彼らが一番興味のあるのは彼らの資産が増えていくことだけだ。この悪徳集団シオニストは日本にも原爆を二つ落した。残念だが日本の考えない軍国主義者は彼等の作戦に嵌ってしまった。日本だけではなくヒットラ率いるドイツもそうである。

このシナリオを描いているのは誰か？(27 )

武器所持に対しての米国の愛国者は国際金融シオニストから自らを守る盾として、武器の保持、携帯を「国民一般の権利」として認める立場を打ち出した。これは米国民にとっては是非とも守り抜かねばならない最後の防波堤である。これが崩されれば必然的に米国民の財産権の崩壊に繋がって行くのみならず彼等シオニストの悪辣な策に嵌って行く事に成る。彼等が目論む新世界秩序の到来にとって大きな障害となるのは、大規摸かつ武装した、一般国民の存在である。彼等（国際金融シオニスト）が出て来る時は決まって赤頭巾ちゃんの形（彼等の何時もの手）を取って現われる、この事には特に注意が必要である。フランス革命然りロシア革命然り、その他色んな革命暴動において始めは国民の味方を装い国民の中に巧妙に入り込み成就の暁には本性を剥き出し数々の凄惨な血の狂乱を齎らして来た。今回の銃規制においても推進派はその為に銃による二つの事件を仕組んだ、即ちアイダホ州ルビーリッジとテキサス州ヴェーコの事件。ここで武器の保持と携帯の権利の略奪に反対する米国民の意思はどんなものかと？これを図ったのは勿論あの悪名高いタビストック（人間心理）研究所である。スリーマイル島事故も、ついこの間の炭素菌ばら撒きも米国民の意思が何処にあるかをタビストック研究所が図っているのだ。
規制推進派は数百万のアメリカ人を騙し、銃が犯罪の原因である、銃規制で犯罪は鎮まる、現代社会では国民が武装する必要は無いと信じ込ませようとしている。
もともと銃規制の源泉は１８４８年の[共産党宣言]にある。

共産主義運動のイデオロギー面での後ろ盾の一人であるレーニンは、銃規制という課題に関して…明快にこう言ったのだ。「ソヴィエトのみがプロレタリア―トを効果的に武装し、ブルジョアジー（フランス中流階級）を武装解除する事ができる。これが達成されない限り、社会主義の勝利は不可能である。」と。】アメリカに居る国際金融シオニストとその仲間は、アメリカ国民を武装解除したがっているのだ。勿論アメリカを完全に乗っ取り新世界秩序の為。彼等シオニストはスターリンと同様よく知っているのだ、武装して警戒している自由な国民には社会主義・共産主義を押し付ける事は決して出来ないと。国際金融シオニスト連中にとっては共産主義思想は便利な道具である。カストロも国民を巧妙に言いくるめて武装解除しキューバを乗っ取ったのである。キューバ人が武器を保有していたらカストロのキューバ乗っ取りは不可能だった。アメリカ人もキューバのこの重要な教訓にしっかり耳を傾けるべきだ。

　ボルシェビキ当時のCHEKAの拷問部屋に見られる「ブルジョアジーに死を」とメンデスの山羊。（写真提供：故クリストファー・ストーリー氏）

『階級支配を維持しようとする最後の狂暴な努力のなかで、ブルジョアジーは、人類を核による大虐殺や前例のない野蛮で独裁的な抑圧へと投げ込むのに躊躇しないだろう』（第四インターナショナリストより）。

このシナリオを描いているのは誰か？(28 )

物事の本質を見抜く識者が言った。
「私は自由を愛する全てのアメリカ人に警告したい。私達が直面している敵は決意を固めている。豊富な資金と人材で十分な備えをし、何としても私達から専制に対する防衛手段を剥ぎ取ろうとしているのだ。建国の父はその生まれ持った知恵から、いつか専制君主が自由を脅かすだろうと言う事を知っていて、だからこそ私達に修正第二条を残した。そうすることで、国民が将来の専制君主から身を守るようにしておいたのである。
建国の父が私達国民に、憲法全体と人権規定の中でも最も重要なこの修正条項を残してくれたのは、鴨狩やシカ狩が出きるようにではない.。この大切な権利を残してくれたのは、専制君主が機会を見て私達の自由を奪おうとした時に、私達国民に備えが出来ているようにする為なのだ。それが修正第二条の目的なのだ」

このシナリオを描いているのは誰か？(29)

バビロンの盗賊ギャング達に源を発する５０００年に及ぶ世界の金融体制は崩壊に向かって進んでおり、日本でもペイオフだという耳慣れない言葉からその一端が分るではないか。
今彼等の指図の下にＣＩＡがインド・パキスタンに介入している節があり、核の使用も限定的に無きにしもあらずだ。

２００２年５月２９日
【ニューデリー２８日＝佐藤浅伸】パキスタンの英字紙ニューズ（２８日付）は、軍事的緊張が高まるインドとパキスタンがカシミール地方の実効支配線（停戦ライン）や国境沿いに射程２００キロの複数の戦術核を配備した、と報じた。また同紙によると、インド軍は８個師団を既に国境沿いに配備、７隻のキロ級潜水艦もパキスタン沖のアラビア海に展開している。これに対し、パキスタンは既に展開している９個師団に加え、バルチスタン州と北西辺境州から計２個師団を東部戦線に移動させ、インド奥深くへの攻撃をにらんだ態勢を敷いている。（読売新聞）[5月29日12時41分更新]

今回の問題はパキスタン内のイスラム過激派（ＣＩＡが養成）がインド国会を襲撃したことから問題は始った。ここはCIA（国際金融の出先機関）が裏で糸を引く所以。

米国としては中央アジアーアフガニスタンーパキスタンにいたるルートを確保する上において軍事的な拠点を必要としていた。クエートやサウジアラビアには軍事基地があるが、距離があり、自由な使用には不便だ。パキスタンのインド洋に面した港を基地として自由に使えるようにしたいものだ。
おそらく近いうちにパキスタンに米国の傀儡政権が出来る事だろう。これでアフガンのカルザイ政権（傀儡政権）と共に石油パイプラインルートは確保される事になる。裏でインドを炊きつけ、パキスタンは経済的にも苦しい、とてもインドと戦争できる状況ではない。だからパキスタンを救うからと言って、傀儡政権を作るのが彼等（国際石油資本筋）の何時もの手だ。
イスラム過激派を援助しているのはCIAの可能性があり、本当にインド・パキスタン戦争が起きるかどうかは米国次第だ。そのための根回しにブッシュはロシアのプーチンやEUの首脳と会談したのだ。
米軍にとってはインド洋にはディエゴガルシア島しか拠点がなく、南アジアと中央アジアの軍事拠点が求められていた。アフガニスタンも中央アジア諸国も内陸国家であり補給が難しい。だからインド・パキスタン戦争を仕掛ける事により、インドかパキスタンに軍事基地を確保したい。そういう背景が裏にあって今回の事件を引き起こした。
彼等は様々な方法で長期的戦略を発表している。「アジア２０２５」を書いたアンドリュー・マーシャル（ビル・トッテン題名：No.418　米国の21世紀の敵―参考）は国防総省の軍事思想家であり戦略の大家だ。それを読めば米国が何を目指しており、現在の米国が仕掛けている戦略をつかむ事が出来る。

このシナリオを描いているのは誰か？(30 )

ビルダーバーグ・グループは、（5．30－6．2）米国ワシントン郊外で開かれる年次総会を前にして、対イラク戦争問題で、意見が分裂（EUやロシアの反対）したままである、イラク攻撃は延び延びになっているが、米国にしてみれば８月前後にもイラクを攻撃したい。空爆は時々行なっているが、サウジアラビアの協力すら得られる見込みはない。
イスラエルもパレスチナへの軍事侵攻への軍事予算をめぐり、連立与党政権の意見が対立し、シャロン首相は閣僚４人を解任、イスラエルがイラクを攻撃する余力はない。イスラエル国内では大規模な反戦集会も開かれている。ブッシュ政権は油田地帯をイスラエルに任せるつもりはない。CIAとフセインとは裏では繋がっている。
クリントン政権は東南アジアへの金融危機（ロスチャイルドーソロス）を仕掛け、原油相場を大暴落させた。
米国内においてはシオニストにそそのかされたクリントン政権の残党を整理し、国益ならびに米国の威信を奪回しようとする勢力（主にＷＡＳＰ）石油筋（ロックフェラー）と、そうさせまいとする勢力（シオニスト）金融筋（ロスチャイルド）との対立抗争が市場をめぐって激しくぶつかり合い、権力闘争をくり広げている。それは、闇の権力内部の内ゲバが激しさを増していることを意味し、中東情勢はその代理戦争だ。ロシアのプーチンにとっては石油筋のブッシュとは利害が共通、原油は高く売れたほうがいいのだ。
ロシアのプーチンが中央アジアやグルジアへの米軍（連邦準備軍）の進駐を認めたのも石油のためだ。ビンラーディン（CIAが養成）が金融の中心である WTCビルを攻撃したのも石油筋の要請の為だ。９１１テロはアフガンのパイプライン計画に大きく貢献。さらにはカスピ海の油田地帯への支配権を巡っても貢献した事にもなる。ブッシュはビンラーディンとグルだ。
９１１テロは一種のクーデター、そのおかげでUSA愛国法が成立し、軍事予算は大幅に拡大され、軍需産業は息を吹き返す事が出来た。ミサイル防衛計画も認められ大規模な予算が投入される事だろう。日本もTMD計画に参加することになるだろう。その為には日本政界財界から中国やロシアのスパイを一掃する必要がある。だから小泉首相が野中広務や鈴木宗男を政界から追放できるかどうかで政治生命が決まるだろう。これで小泉首相が有事法制に躍起となるのも分る、その上にメディア規制法で国民の口を封じようとしている。

このシナリオを描いているのは誰か？(31 )

連邦準備システムの偽りのペーパー・マネーを元手に多国籍企業を動かし、米軍を動かし20世紀以降の戦争・革命・内乱等による大虐殺や、人工的な伝染病（特にエイズ）などによる人口削減計画を実行してきた。彼等は極悪の犯罪集団であり、彼等が作った国連も当然それに加担してきた。彼等は事実上の世界の支配者なのだ。彼等はこうして世界の国民を戦争・革命・内乱等通じて血の狂乱に祭り上げ支配下の国連を通じて時代錯誤の人口国家イスラエルを創ったのは幾ら無知の貴方達でも知って居る事と思う。こういう犯罪を犯してしまった国連は、少なくともパレスチナに住むユダヤ人とパレスチナ人の平和的共存を重要性を討議する機会をもっと開くべきではないか。彼等は再び日本国民を出しにして金儲けを企んでいるではないか。
その兆しが今現在既に現われている。福田官房長官の非核三原則に対する含みのある発言も、予想どうりの反応、おそらくアメリカの狙いは余った核弾頭を日本に売りつけるのが狙い。戦略核兵器削減交渉であまった２０００発の核弾頭の保存にアメリカは困っている。日本にしてみれば核兵器の開発の手間が省けるし、即実践で使える。インドやパキスタンに売りつけるのもいい。印パ戦争は核戦争になるかまだわからない。彼等にとっては印パが消滅してもどうでも言い、儲かればいいのだ。
アメリカやロシアが止めてくれると思っていたら、ロシアのプーチンもアメリカのブッシュも背後からけしかけている。ロシアにとっても核弾頭を解体するには多額の費用がかかる。だからインド、パキスタンを煽って核弾頭を売りつけたい。今なら高く買ってくれるだろう。中国に売りつけるのもいいかもしれない。アメリカにとってはMDシステムが完成すれば、核ミサイルも怖いものではなくなる。
某識者が言うように
「ヨーロッパではフランスとドイツが歴史的和解を実現した。仏独協力がヨーロッパ繁栄の原動力になっている。アジアにおいても、日本と中国が歴史的なわだかまりを克服して協力することができれば、アジアは繁栄期を迎えることが可能になる。そのなかで日本の復活の可能性も生まれる。とくに日中経済協力はアジア再生のカギである。今、日本の巨大な富がアメリカに吸い取られている。アメリカは日本の製造業、食糧、建設、金融、流通の５部門を握る構えを見せている。ブッシュ政権がこの戦略の推進者である。小泉政権がそのパートナー的存在。すでに各部門とも半分は握った。このままでは日本全体がアメリカの植民地になってしまう。日本国民は選挙権を持たないアメリカ国民になる。イギリスよりはるかに独立度の低い国になるだろう。　日本国民は、一部マスコミと石原都知事らのような感情的な反中国宣伝煽動に乗せられてはならない。惑わされてはならない。真の友人を失うような愚行はなすべきではない。日本は中韓両国との友好を積極的に進めるべきである。」

このシナリオを描いているのは誰か？(32 )

<国際金融財閥は今再び金融政策の一環（金儲け）としてイラクと戦争を目論ん（計画）で、彼等の傘下ビルダーバーグ・グループが米国の首都ワシントンＤＣ近郊で2002年[ 5.30-～6.2日] 年次総会を開いた。
デービッド・ロックフェラーを主とする主要メンバー（日本人は誰一人招かれず）
オランダ女王
コンラッド・ブラック（カナダ・テレグラフグループの議長）
ダム米国財務副長官（ＣＦＲ）
グラハム、ベイワシントンポスト紙
キッシンジャー
デービッド・ロックフェラー
ラムズフェルド米国防長官
シーグハート、ロンドンタイムス紙
スペイン女王
ジョージ・ソロス
ウォルフェンソン世界銀行総統
などの名前がある。
イラクに対して早急な戦争を目論む米国に対し、利害の対立からヨーロッパの参加者は今の所は一応反対。しかし、世界国家（新世界秩序）に向けては考えは一致、ＮＡＴＯ軍はもはやヨーロッパだけにとどまることはなく、国連の常備軍にするという。更に、彼等は、アジア・太平洋地域への支配を強めるつもりだ。ブッシュ政権が生まれた時に、この政権のメンバーの顔ぶれから、アメリカは従来の金融から軍事に転換することが予想されていた。このところの、アメリカ経済はＦＲＢの何度目かの利下げにもかかわらず株価は低迷を続け、個人消費も落込んでいる。もはやアメリカ経済は行き着く所まできた、悪くすると世界同時不況の導火線にもなりかねない。世界の資源を食い尽くし、もはや世界金融体勢は崩壊の寸前にあり、この金融体勢を維持する為には戦争しか残っていない。当然のごとくブッシュはその本来の戦略である「戦争による経済の立て直し」を実行に移す段階に達したようだ。それが差し迫った第五次中東戦争（イラクへの攻撃）だ。

この中東戦争によってアメリカ国内の軍需産業は活況を呈することになるが、これを軸にしてアメリカ経済の立て直しをはかるのがアメリカのシナリオだ。イスラエルとアメリカは初めから組んでおり、パレスチナ問題はいつも火種として利用されて来た、時が来たところでイスラム諸国に戦争を仕掛け、これを餌にして儲け、生き延びる作戦なのだ。アメリカ、イスラエルが使う兵器もイスラム（アラブ）諸国が使う兵器も実は同じ兵器メーカの製品なのだ。このように国家間の戦争の実体は経済の問題なのだ。もともと資本主義は好況→不況→戦争を一つのサイクルとして循環する運命にある。5月24日米ロが締結した「モスクワ条約」の裏には、これから始まるアメリカのイラク攻撃に対してロシアの承認とフセイン崩壊後の利権配分の合意がある。今までの中東での動きは総てアメリカのイラク攻撃「第五次中東戦争」の準備の為である。
某識者の言うがごとく、今後もしイスラム過激派がイスラエルでのテロを頻繁に起こさなければ、イスラエル諜報機関が偽装テロを起こすだろう。イスラム過激派の連中は、自分の意思で爆弾を抱えてイスラエルを襲撃しているのだが、実際はイスラエル工作員の煽動で自爆テロを行っているのだ。テロの度にイスラエルはパレスチナ侵攻をエスカレートさせる。イスラエルは、パレスチナにとっても、用無しになったアラファトを殺害し、自治区全域占領に向かう。この絶好のタイミングをアメリカが見逃すはずがない。パレスチナ和平に望みがなくなったところがアメリカのイラク攻撃への合図である。この事から分るように世界金融体勢は崩壊の寸前にあり、彼等はこの体制を維持せんとして闇雲に戦争を企てているのである。それに選ばれたのが幸か不幸かイラクなのだ。