私の思う事9

　3.具体的な処理手順としては、先ず、菌をデブリと周辺の高レベル廃棄物に投入する。(好気性菌の使用を想定している。嫌気性細菌のまま使用する場合は、外気の遮蔽措置などの付加が必要。）高レベルの放射線物質のため、除染に時間が必要。その間に菌を繁殖させた大型の処理ボックスを複数基原発外周に設置。原発外周に散乱している汚染瓦礫を先ず処理ボックスに投入。低レベル汚染物と推測されるので、短時間で放射線除去処理が完了すると思われる。処理が済んだ瓦礫から順次取り出し一般廃棄物として処理を進める。このサイクルを外周瓦礫から内部瓦礫の順で処理を進め、最終段階で線量が低下した高レベル廃棄物及びデブリの回収を行う。手順はあまり変わっていないが、瓦礫の処理時間は大幅に短縮され、更に汚染物質の最終処分の安全が確保される。その結果、既定の処理方法に比べて、既定プランのデブリ処理以降の想定処分費用が大幅に削減できると考える。
　4.他への転用効率が高い→処理水で発生する高レベル廃棄物や汚染土、全国各地の原発敷地内に保管されている中レベル廃棄物の処理に技術の応用が可能。また最終処分場の確保の必要もなくなる。つまり、この菌を手に入れた瞬間に原子力は安全なエネルギーとなるのだ。
　5.世の中に存在しない菌は、原子力を利用しているあらゆる国に需要がある。しかも言い値で売れると考える。開発主体が東電で、研究施設の開発や、菌の製造に関し特許を持ったならば、廃炉に費やした費用の一部は回収の期待が持てる。
　6.防衛兵器への転用→核弾頭にこの菌を振りかけて核物質が無くなったら、核ミサイルはただの大型爆弾に成り下がる。人間は長い間、核の恐怖に怯えながら暮らしている。そろそろ卒業しよう。

　＊高線量のデブリを抱えた複数の原発の廃炉を絶対達成しなければならない環境を持ち、廃炉に向けた予算もついている。その状況は、放射線栄養細菌を研究する環境が世界で最も揃っていると言える。廃炉計画の一環として細菌の研究を行う事は、この細菌の研究を志す世界中の研究者に取って朗報であり、呼び掛ければ喜んで研究に参加するだろう。もしも研究の結果目的の細菌が得られなくても、少なくとも、放射線栄養細菌の利用で線量が下がる可能性があるとAIも認めている。線量が下がるだけでも廃炉作業には朗報。研究の推進は無駄ではないと思う。

私の思う事8

　4.研究試料の搬入→採取した試料を、被ばくや放射線漏れのリスクを徹底的に排除して安全に搬入。
　5.放射線栄養細菌の研究開始→生活環境・体構造・種数の把握・ゲノム構造の解析・培養。有望株のチョイス。
　6.ゲノム編集・創造→目的細菌の入手＝短時間で放射線を吸収し、限りなく低下させる。又は放射性物質を食べて無害な物質に変換する細菌の入手。（ゲノム編集で、この細菌の能力を好気性菌に植え付ける事が出来れば、使い勝手は向上する。）
　7.自然界にない細菌を作った場合、外部への悪影響を防止するガイドラインがある。それにパスさせる事が使用の条件となる。一般の細菌は餌が無く　
なると、活動を止めるから問題ないと思うが、誤って吸い込んでしまった場合の人体への影響も検証が必要。

　超放射線栄養細菌（仮称）の開発意義→この開発には計り知れない意義がある。詳細は以下

　1.廃炉計画が大きく変わる→既定の計画では、汚染水処理・燃料取り出しの後、デブリ取り出し、廃棄物対策と続く。現在は汚染水処理を進めている段階の様だ。その後の核燃料取り出し以降の作業は、汚染瓦礫が散乱していて、燃料の搬出道を確保するだけでも困難に見える。作業を困難している要因は、放射線の存在。放射線さえ消去できれば、瓦礫はただの廃棄物。通常の廃棄物の手順で処理できる。
　2.既定の廃炉プランに比べ、作業が容易である。→既定の廃炉プランは実際の事故現場を対象に組み立てられるため、プランの準備や実証実験も規模が大きい。また放射線の被ばくの危険と溶解瓦礫の散乱で作業をさらに困難にしている。対して細菌研究は、a.研究所の建設は何もない空間に作るため、放射線も瓦礫の障害もなく作業はスムーズ。ｂ.研究対象が小さいため、餌となる放射線物質も微量（試料の採取時にも言える。）で良く、被ばくの危険度は下がる。ｃ.機器の遠隔操作の練習も障害物のない環境、低線量下なので操作が容易。

私の思う事7

　短時間で放射線（物質）の消失又は線量を低下させる細菌を手に入れる事を、廃炉プランの一つに加え、既定のプランと並行して進める事を提案する。以下にこのプランを実施するためのプログラムと、細菌を手に入れた場合の意義を説明する。

細菌による廃炉プロジェクト実行手順
　1.原発敷地内または近隣に放射線栄養細菌の研究施設を建設。施設の建設には以下の点に留意。
　　a.高線量の放射性物質を扱っても、許容スペース以外外部汚染しない安全対策を盛り込む。→細菌を培養する研究ルーム以外の放射線汚染を防ぐた　　め、研究室内の壁全てに放射線を遮蔽する樹脂を塗布する。これで放射線が壁を通して外部汚染する事を防ぐ。
　　b.従事する研究員の被ばくを避けるための安全な対策がされる事。→研究員が着用する防護服にも、放射線を遮蔽する樹脂を塗布して、人命の安全性を高める。
　　c.研究作業に必要な遠隔操縦システムの構築と、高線量下でも操縦者の指示通り動く研究機器の開発。→高線量下で機器がダウンする様子は、事故発生後の原子炉調査の過程で目にしている。放射線遮蔽樹脂の塗布などで、ゲノムの編集、微生物の検査・観察機器が操縦者の意図通りリモートで動くシステム及びロボットの開発。
　　d.放射性栄養細菌の培養・観察研究・ゲノム編集には空間が必要だが、嫌気性細菌であるため、充満させる気体は生育環境に適したものを選ぶ必要がある。その為、研究室には外気の流入を防ぐ密閉構造が必要。
　　 e.研究者と相談し、より安全で使い勝手がいい研究所を設計する。
　　 f.その他状況に応じた対策→研究所の設置場所を地下に計画した場合などは、地下水の流入を考慮しなければならない事もある。
　2.研究所の完成後→研究機器の搬入・設置。備品の搬入。
　3.研究対象試料の採取→餌となる放射性物質及び研究対象の放射性栄養細菌の採取→被ばくの危険を伴うので、採取方法には万全の安全対策を講じる。（採取場所は、デブリ周辺又はチェルノブイリ原発地下）

私の思う事6

　先日以前にNHKスペシャルで放送していた福島第一原発の廃炉関連特集番組のビデオを見た。内容は、原発事故発生13年を経た現在の姿の報告だった。番組の中では避難住民の解除地域への復帰状況や、処理水放出の現状、廃炉に向けたスケジュールの進捗状況などが示された。私が興味を持ったのは、廃炉に向けたデブリ取り出しの実験の様子だ。準備したアーム型ロボットが溶解した瓦礫に侵入を阻まれ、デブリの取り出し実験が延期になったと報告され、デブリの取り出しが困難を極める作業だと言う事が容易に想像出来た。具体的なデプリ取り出しプランの説明もあり、原子炉を放射線を遮断する樹脂で固めて、その後ドリルで掘り出す案が示された。そのプランにしても、周囲に融解した瓦礫が散乱する現状では、先に瓦礫の撤去などクリアーしなければならない問題は多いと見受けられた。私が疑問に思ったのは、何故デブリの除去に微生物を使うプランが無いのだろうと言う事だ。放射線栄養細菌と言う細菌がいる。放射線エネルギーを餌に生きる細菌だ。チェルノブイリ原発の原子炉の中は、この細菌が大繁殖している事が、細菌学者の間では既知の話だ。以前は放射能や核物質を餌とする微生物は存在しない。と言うのが定説だったが、それは人間が知らなかっただけで、本当は存在する。この菌の話を聞いてそう思った。福島第一原発でも、デブリ取り出しプランを示す会見の際に示されたデブリの立体図で、端が欠けている個所があった。会見の説明担当は、それをバクテリアの影響と説明していた。私はそれを見て、福島にもいたんだ。しかもデブリが欠けている。もしかしたら、バクテリアがデブリを喰ったのではないかと思った。私はこの細菌を使ったデブリ処理を廃炉プランに加えて欲しいと考えている。その理由を以下に述べる。その前に、何故そのような細菌が発見されているにも拘わらず、今まで廃炉プランに入らなかった理由は、この細菌の詳細がまだ良く分かっていない事が大きいと思われる。細菌の研究には対象細菌を採取・培養・観察して細菌に最適な生育環境、体やDNAの構造、最適な培養方法、細菌の持つ能力などを明らかにすると思う。この細菌の生育環境は当然放射性物質の側（線量の高・低は分からない。）であり、研究者に被ばくの危険性がある。このハードルがあるため、完全に安全が確保された環境を持つ研究施設でしか研究できないからだ。一方我が国のゲノム編集の最先端現場をNHKサイエンスゼロで見た。ゲノム編集技術は急速に進歩していて、最新のゲノム編集では欲しい能力を持つ微生物を得るため、多数の微生物群から候補をAIでチョイスして、ゲノム編集を行う。しかも複数のゲノム編集を同時に行う事が出来る。また必要な能力を付加させた人工DNAや人工細胞を作る技術も存在する。さらに前述の実験では使われなかったが、高線量の環境下でも動けるロボットの開発、放射線を遮蔽する樹脂の開発など安全にデプリ取り出しに向けて研究を着々と進めている。私はこの二つの研究を融合させ、安全な研究施設を建設して、放射性栄養細菌の持つ能力＝放射線吸収力（又は放射性物質を喰う）能力をゲノム編集人工ゲノムの投入で極限に高め、

私の思う事5

　1.自家用車が防水化される事で、
　a.電気自動車は避難先でも電気製品が使える。排ガス中毒の心配もない。
　ｂ.搭載するカーナビには全国のハザードマップ搭載を標準化して、出先で災害に巻き込まれた時には瞬時に現在地から最短の避難場所を表示す　　　る（安全な避難ルートの表示も同時に。）システムを構築する。
　ｃ.簡易な太陽光パネルを搭載し、電源消失時も通信機器の電力が確保できるようにする。
　ｄ.非常持ち出しバックを標準装備する。（非常食・水を含む）
　e.GPS機能付き緊急ボタンを設置し、緊急の場合には躊躇なく救助を依頼するシステムを構築する。
　ｆ.防水化してあるため、多少の水没でも避難行動が期待できる。
　ｇ.安全な駐車スペースがあればどこでも避難でき、個が保たれるので感染予防の効果が期待できる。
　ｈ.水没車がすぐに動かせるので、水害被害後の後片付け等復旧作業の機動力がすぐに手に入る。
　i.カーナビやスマホに災害時の対処マニュアルやエコノミー症候群の対処法等のアプリの搭載を標準化する。
　ｊ.体の不自由な高齢者を非難させる場合、移動を車に頼らざろう得ない。上記のような方策や、運転アシストシステムの活用で、危険を回避した　　運転をサポートし、高齢者が『まず車に乗れば安心』と思える事を理想に、避難をサポートする装置を開発・搭載した車を作る事が、今後の自　　動車需要を大きく左右する事になると考える。
　
　以上の施策を電気自動車の防水化と一緒に行う事で、屋根つきの避難所が必須ではなくなり、プライバシーが守られた快適な避難が実現され、自治体の避難計画も大きく変わると予測される。