Eurosurveillance, Volume 20, Issue 16, 23 April 2015
CONGENITAL RUBELLA STILL A PUBLIC HEALTH PROBLEM IN ITALY: ANALYSIS OF NATIONAL SURVEILLANCE DATA FROM 2005 TO 2013
世界保健機関欧州事務局の目標に従い、イタリア政府は2015年末までに麻疹と風疹を廃除し、先天性風疹症候群の発生率を10万人に1人未満とする計画を立てている。
2005年から2013年までのイタリア政府による妊婦における風疹症例及び先天性風疹症候群の発生動向調査結果では、75例の先天性風疹症候群が報告された。
発生頻度は、10万出生数当たり1.5人で、欧州連合の定義に合致する確定症例及び疑い症例が含まれる。
発生数のピークは2008年と2012年にあり、それぞれ10万出生数当たり5.0と3.6人の頻度であった。
160人の妊婦における風疹感染が報告され、非初産婦は148名中69名で、妊娠前に風疹抗体検査を受けたことがある妊婦は126名中38名だった。
報告のあった症例のうち、62名の新生児に感染が確認され、31例で妊娠中絶が報告された他、1例の死産と1例の自然流産がみられた。
24名の新生児では分類の報告がなく、14名の妊婦では経過を追跡できなかった。
追跡調査を改善するため、2013年には感染した母体と胎児のモニタリングに関する手順計画書が公表された。
先天性風疹症候群を予防するために、妊娠状態の終了後をふくめて、妊娠前の抗体検査及び感受性者に対する予防接種を推進する必要がある。
また、麻疹風疹おたふくうかぜ混合(MMR)ワクチンの2回接種を95%以上の接種率で維持する必要があり、医療従事者の知識を改善する必要もある。
