【埋め草ーMuseの場合 2018年1月2日号】
《Ni-Zn蓄電池が本命のPHV電気自動車 Part 3X2》
亜鉛金属燃料電池で大出力ガスタービン車
Posting in January 1, 2018
ZEV ;Zero-Emission Vehicle
PHV ;Plug-in Hybrid Vehicle
EV ; Electric Vehicle、電気自動車
PEV ; Plug-in Electric Vehicle
FCV ; Fuel Cell Vehicle、燃料電池車
【Good News=朗報(新聞記事)】
ポーランドが高温ガス原子炉を日本から輸入
<< 次世代原子炉を輸出 >>(日本経済新聞 2017/12/21)
東芝など官民 ポーランドで建設
///
日本の官民が協力して、次世代の原子炉である「高温ガス炉」
を2030年までにポーランドで建設する。東芝や三菱重工業な
どの企業と日本原子力研究開発機構が中心となり、出力16
キロワットの商用炉を新設する。年明けにも両国間で正式に
合意する見通し。
(以下略)
///
また、同日付き別面に、
<< 原発輸出、新型炉で再挑戦 >>(日本経済新聞 2017/12/21)
ライバルは中ロ、巻き返しへ
とありました。
さらにポーランドのエネルギー事情として、
<< 【新興国ABC】 ポーランド、
風力導入加速>>(日経産業新聞 2017/11/20)
【補充情報】
<< ポーランドはNATOの一員 >>
NATO(北大西洋条約機構)はソ連を盟主とする軍事同盟に
対抗して米国を中心に結成された西側の軍事同盟。
その目的を、『ブリタニカ国際大百科事典』(1998年版)では、
「加盟各国は自国に対する武力攻撃を全加盟各国に対する
攻撃とみなし、各加盟国は国連憲章第51条によって認めら
れている個別的または集団的自衛権に基づき、兵力の使用
を含めた必要な援助を行う(第5条)」 (同書#5 p.60-61参照)
とし、米国の核ミサイルが自国領土に配備されるのを許容
することを原則。ただし一部の加盟国は、この配備を拒否
している。ヨーロッパ連合軍最高司令官は、代々アメリカ
軍人(ヨーロッパ派遣アメリカ軍最高司令官)が独占して
いる、という。初代アイゼンハワーは、後に米国大統領
に就任。
また、最近のポーランドの安全保障に関して、
<< 英 ポーランドと軍事協力拡大>> (産經新聞 2017/12/23)
対露脅威、EU離脱交渉見据え
との報道から、ポーランドがEUから離脱する可能性もあるよう
です。
《本題》
ポーランドへ高温ガス原子炉を輸出する商談が成約できると、
同国の石炭火力発電をどの様に位置付けるのか、分かりません
が、化石燃料による発電で排出される二酸化炭素=CO2の量は、
単位発電出力当りで最も多いのが石炭なので、低炭素発電が
可能な石炭ガス化によるガスタービン発電に向けてレベル
アップするのも一案、と考えます。そのとき、在来の石炭火力
発電システムから完全にリプレース(代替)するには多額の投資
が求められます。そこで、最小限の投資で最大の収益を挙げる
ため、在来の石炭火力発電システムで排出されるCO2全量を
再度燃料ガスに転換して、それで合成メタノールの生産・販
売する計画はどうでしょうか。
幸いにも、三菱重工業で開発・実用化している、超高効率
石炭火力発電システムでは、粉砕した石炭と大気中の酸素で
石炭ガスを生成し、そのガスに含まれるCO2ガスを分離する
行程を設けてます。もちろん、硫黄酸化物を除くため脱硝
工程も用意して高純度のCO2生成に成功しています。
このCO2ガスと石炭コークス=Cを1000℃以上の高温で
C + CO2 ー> 2CO :熱源は風力発電
CO + H2O ー>CO2 + H2:H2Oは高温水蒸気
の2化学反応工程を経ることで、CO=一酸化炭素と
水素=H2が得られ、さらに触媒の元で、
CO + 2H2 ー> CH3OH :メタノール合成
により、メタノールを製造できます。
したがって、在来の石炭火力発電システムであっても、
二酸化炭素=CO2の排出ガスがゼロにできると思います。
以上の高純度二酸化炭素生成工程に関する技術情報は、
「7. 石炭利用技術の今後の展開」 p178-207
三菱重工業(株)原動機事業本部
IGCCグループ主任 岩橋 崇 氏
『石炭資源開発と基礎 ①』
(財) 石炭エネルギーセンター
平成22年2月発行
を参照しました。
なお、ポーランドの風力発電は2013年の電力統計では、
2013年(12月31日現在)
再生エネルギー(風力発電)
3,429 :1,000kW 総発電設備
6,004 :100万kWh 総発電電力量
19.99 :% 発電効率(年間平均)
とあります。
『海外電気事業統計(2016)』(海外電力調査会) p.406-407
を参照しました。
Kkt5muse in January 1,2018
《Ni-Zn蓄電池が本命のPHV電気自動車 Part 3X2》
亜鉛金属燃料電池で大出力ガスタービン車
Posting in January 1, 2018
ZEV ;Zero-Emission Vehicle
PHV ;Plug-in Hybrid Vehicle
EV ; Electric Vehicle、電気自動車
PEV ; Plug-in Electric Vehicle
FCV ; Fuel Cell Vehicle、燃料電池車
【Good News=朗報(新聞記事)】
ポーランドが高温ガス原子炉を日本から輸入
<< 次世代原子炉を輸出 >>(日本経済新聞 2017/12/21)
東芝など官民 ポーランドで建設
///
日本の官民が協力して、次世代の原子炉である「高温ガス炉」
を2030年までにポーランドで建設する。東芝や三菱重工業な
どの企業と日本原子力研究開発機構が中心となり、出力16
キロワットの商用炉を新設する。年明けにも両国間で正式に
合意する見通し。
(以下略)
///
また、同日付き別面に、
<< 原発輸出、新型炉で再挑戦 >>(日本経済新聞 2017/12/21)
ライバルは中ロ、巻き返しへ
とありました。
さらにポーランドのエネルギー事情として、
<< 【新興国ABC】 ポーランド、
風力導入加速>>(日経産業新聞 2017/11/20)
【補充情報】
<< ポーランドはNATOの一員 >>
NATO(北大西洋条約機構)はソ連を盟主とする軍事同盟に
対抗して米国を中心に結成された西側の軍事同盟。
その目的を、『ブリタニカ国際大百科事典』(1998年版)では、
「加盟各国は自国に対する武力攻撃を全加盟各国に対する
攻撃とみなし、各加盟国は国連憲章第51条によって認めら
れている個別的または集団的自衛権に基づき、兵力の使用
を含めた必要な援助を行う(第5条)」 (同書#5 p.60-61参照)
とし、米国の核ミサイルが自国領土に配備されるのを許容
することを原則。ただし一部の加盟国は、この配備を拒否
している。ヨーロッパ連合軍最高司令官は、代々アメリカ
軍人(ヨーロッパ派遣アメリカ軍最高司令官)が独占して
いる、という。初代アイゼンハワーは、後に米国大統領
に就任。
また、最近のポーランドの安全保障に関して、
<< 英 ポーランドと軍事協力拡大>> (産經新聞 2017/12/23)
対露脅威、EU離脱交渉見据え
との報道から、ポーランドがEUから離脱する可能性もあるよう
です。
《本題》
ポーランドへ高温ガス原子炉を輸出する商談が成約できると、
同国の石炭火力発電をどの様に位置付けるのか、分かりません
が、化石燃料による発電で排出される二酸化炭素=CO2の量は、
単位発電出力当りで最も多いのが石炭なので、低炭素発電が
可能な石炭ガス化によるガスタービン発電に向けてレベル
アップするのも一案、と考えます。そのとき、在来の石炭火力
発電システムから完全にリプレース(代替)するには多額の投資
が求められます。そこで、最小限の投資で最大の収益を挙げる
ため、在来の石炭火力発電システムで排出されるCO2全量を
再度燃料ガスに転換して、それで合成メタノールの生産・販
売する計画はどうでしょうか。
幸いにも、三菱重工業で開発・実用化している、超高効率
石炭火力発電システムでは、粉砕した石炭と大気中の酸素で
石炭ガスを生成し、そのガスに含まれるCO2ガスを分離する
行程を設けてます。もちろん、硫黄酸化物を除くため脱硝
工程も用意して高純度のCO2生成に成功しています。
このCO2ガスと石炭コークス=Cを1000℃以上の高温で
C + CO2 ー> 2CO :熱源は風力発電
CO + H2O ー>CO2 + H2:H2Oは高温水蒸気
の2化学反応工程を経ることで、CO=一酸化炭素と
水素=H2が得られ、さらに触媒の元で、
CO + 2H2 ー> CH3OH :メタノール合成
により、メタノールを製造できます。
したがって、在来の石炭火力発電システムであっても、
二酸化炭素=CO2の排出ガスがゼロにできると思います。
以上の高純度二酸化炭素生成工程に関する技術情報は、
「7. 石炭利用技術の今後の展開」 p178-207
三菱重工業(株)原動機事業本部
IGCCグループ主任 岩橋 崇 氏
『石炭資源開発と基礎 ①』
(財) 石炭エネルギーセンター
平成22年2月発行
を参照しました。
なお、ポーランドの風力発電は2013年の電力統計では、
2013年(12月31日現在)
再生エネルギー(風力発電)
3,429 :1,000kW 総発電設備
6,004 :100万kWh 総発電電力量
19.99 :% 発電効率(年間平均)
とあります。
『海外電気事業統計(2016)』(海外電力調査会) p.406-407
を参照しました。
Kkt5muse in January 1,2018
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