気になる変なコトバ

【会議室のほうへご案内致します】
先日、ある大企業に行った際に、受付の方から言われた言葉です。
この言葉だけ聞くと、「会議室のそばまで案内しますけど、後は自分で探してください！」に聞こえます。
その会社では、会議室の中まで案内してくれましたが・・・この「XXのほう」という言葉が実に多く
使われているのではないでしょうか？
何かあいまいなはっきりしない表現が最近の流行なのでしょうか？

【前株でよろしかったでしょうか？】
私の会社も法人化されているので、領収書をもらう機会が多いのですが、社名が１回で正確に伝わることがありません。
これが少なからずストレスになるので「株式会社○○」とプリントアウトをラミネート加工したものを
いつもサイフに入れています。社名を聞かれた時には、それを提示しています。

ところが今までに何回も「前株でよろしかったでしょうか？」と聞かれるのです。
株式会社○○だから「前株」、○○株式会社なら「後株」　
見ればわかるだろう！とこれもストレスになったのですが、やっとわかりました理由が・・・

「前株でよろしかったでしょうか？」と聞く人たちの共通のパターンから前株＝（株）で言っていることを・・

「前株」の「後株」の意味も知らない人たちが多いんでしょうか？今の日本は・・・

それから「前株でよろしかったでしょうか？」でなく「よろしいでしょうか？」だろ！

ということでストレスはさらにたまるのです・・・・

面接の際には気をつけてください。面接官はこの様な言葉に寛容な人たちばかりではありません！
若者だがら許されるか？いえ！面接官は許しません！
老婆心ながらご注意を！

インセンティブとストックオプション

最近は日本企業でもインセンティブとストックオプションが現れてきたので、ご存知の方も多いだろうが
知らない方のために少し解説しよう。
インセンティブは業績と連動して給料が決まるシステムで広く外資系企業で採用されている。
例えば営業であれば非常にわかりやすい。
まず基本給がかなり安く決まる（外資系は手当類は一般にはないので、売れなければこれで終わりである）
そして年間売上目標が決まると、その目標を達成するとボーナスとしていくらという取り決めがされる。
当然、その目標以上の場合、以下の場合の加算、減算ルールも決まる。
さらに同じ売上でも新規顧客の場合はボーナスが追加される等の特別ボーナスもなる。
会社によって様々だが、基本給の倍くらいにはなるチャンスは多いと思う。

さて一方ストックオプションである。
これは会社の株式をある金額で買える権利をもらう。社員持株会の場合は実際に購入しないといけないので
資金が必要なのと下がった場合の損失のリスクがある。
しかしストックオプションは権利だけが付与されるので、資金は不要である。
株価が上がった時にオプションを行使して売却すれば、差額が手に入る。当然株価が下がった時は知らん顔を
していればよい。
つまりまったく資金もいらない、リスクもない投資である。

そこで外資系日本企業のトップになって、かつ不透明な会社だと本社から付与されたストックオプションを
社長が独り占め！なんてことが起きる。なんせ絶対に損のない（ゼロはあるが）投資だから
なるべく多く持ちたい気持ちはよくわかる。

しかし社員はたまったもんじゃない。

入社の際にはインセンティブとストックオプションのルールの確認をお忘れなく！

国が保証してくれるものはあるか？

サラリーマンを続けていると、年金もずいぶん積み立てることになる。

運用している団体が犯罪者集団と言っても過言でない「社会保険庁」のみなさんだから、みなさんの積み立てた金は
彼らの娯楽と福利厚生、さらにOBや取り巻きの業者に浪費される。
かつてのように子供人口が増えていれば、こんな放漫経営でもやって来られた。
しかし子供が減る一方の現代においては年金は破綻することは間違いない。
しかしまだしぶとく破綻しないカラクリは、払わないで済む人たちの存在である。
すなわち年金は給付される歳まで生存していない人によって年金は支えられている。

日本人は世界的に見ても非常に老後の心配をする国民だそうだ。
しかしその前に、健康の心配と年金資金の預け先の心配をした方が良い。

昔、江戸っ子は宵越しの金は持たないことがウリだった。
明日は火事で焼け出されてしまうというリスクを背負って生きていた江戸の人々の生活の知恵かもしれない。
金は持っている時に楽しく使って後のことは、その時考える！

この時代も飛行機、電車、車も安全な乗り物でなくなり、空から壁が降ってきたり、地震や津波に襲われ、
隣国に核兵器を製造する連中がいて、国内には原子力をいい加減に扱ってトラブルを起こす連中がいる。

我々は危険と背中合わせで生きている。

老後を考えてビクビク生きるより、今と健康を考えて生きる方が建設的である。

人生は1回、悔いのないものにしたい！

営業を目指している人たちへ

現在、学生あるいは20代の人で、自分は営業になりたいと思っている人たちは法人営業になるべきである。

営業と言えば車、保険、家からねずみ講まで個人をターゲットにする商品が多い。
しかしかつて証券会社の営業マンがインターネットにあっさり職を奪われたように、個人営業の分野は
将来ネットワークが敵になるので継続性に不安がある。（リストラの危険がある）

また最近、悪徳商法が連日ニュースを賑わしているが、個人からYESをもらえば商談成立の個人営業は経営者の
考え1つで営業マンが犯罪者になることを強要される事態になる。

弱い立場の人達を騙したり、脅したりしてビジネスを決める。おさらく最初からこんなことをしたいと思っていた
人達は少なかったろう。要は朱に交われば赤くなる。入社した会社が悪かったのだ。

このような事態を避け将来的に営業でやって行く気があるなら、法人営業を選ぶべきである。
さらに扱う商品は高額商品で会社の設備として購入されるものを扱っている会社が良い。

この分野は営業としてのエッセンスが詰まっている。この分野の法人営業として成功すれば他の営業は
難なくできる（犯罪者としての営業力は除く）

代表的な業界はIT業界あるいはハイテクと言われる商品を扱っている業界である。

成果主義のウラ側

成果主義とか実力主義とか、いかにも公正な評価をしています！という企業が最近増えて来た。
終身雇用型を否定して、実力あるものを引き上げるというのだ。しかし現実は大きく違っている。

これは成果主義を支店長に導入したある会社の実話である。
この会社では支店長の査定を５項目として、それぞれ数値で現す方式にした。すると何と５項目のうち４項目でトップを取った支店長が出た。
この支店が当然圧倒的にトップの業績だったので支店に対して賞金が出た。（賞金は支店の宴会に使い、支店長個人にはボーナスはないそうである）

一方、５項目のうち３項目で最下位という悲惨な支店長も出て、ここが総合でも最下位になった。

さて物語はこれからである。「トップの支店長」と「最下位の支店長」のその後である。

「トップの支店長」は子会社へ横滑り、半ば左遷である。一方「最下位の支店長」は本社に戻り、取締役に昇格した。
この現象を理論的に説明せよと言われて、説明できる人はいないだろう。

しかし組織にいる人は簡単に察しがつくはずだ。
この２人の支店長の上司にとって、お気に入りは「最下位の支店長」で、「トップの支店長」は自分の派閥ではなかったというだけだ。

これが組織の現実である。要は「引き」があるかないか？仕事内容より酒に付き合うか、ゴルフに付き合うかが
重要な会社も多々あるということである。

あなたの会社がそうでないことを祈りたい！

円満解雇の方法

最近でこそリストラが当たり前になってきて解雇される可能性も出て来た。
しかし終身雇用の面影を残している日本では解雇されることはいまだに異常事態である。
法律的には３０日前に予告するか、３０日分の解雇手当を出せば良い。そうすれば労働基準監督局に駆け込んでも、
「それ以上のことは弁護士と相談してください」と言われる。
つまり役所は形さえ整っていれば民事ですから不介入ですというわけだ。役所なんていざというときにはまったく役に立たない。

そんな中、日本で唯一理由もなく解雇できる人たちがいる。だれあろう「取締役」である。
社員は雇用関係だから労働基準法などで手厚く守られているが、取締役は委任関係だからビジネスライクに契約を終了することができる。

この手を使って、だめな幹部社員は取締役に昇格させ、１期で退任させるという戦略で成功した大企業もある。
クビになる方も大企業の元取締役のブランドが手に入れられた訳だから次のステップにも進み易いだろう。
むろん取った方はえらいことになるだろうが、それはブランドにだまされるヤツが悪い！

しかし「クビにするために昇格」させる・・なかなかうまいやり方だ！

オフィスを探す

最近物騒な事件が多い。こんな世の中で自宅の住所を名刺に入れて配らなくてはならないSOHOはちょっとという方も多いだろう。
そこでオフィスだけはどこかに借りたいと考える。しかし便利な場所の家賃は高い。
そんな悩みを解消してくれるのが、最近流行のレンタルオフィスだ。メリットは

１、都心の一等地のビルの住所を名刺に入れられるので信用力がアップする
２、自分で事務所を借りるより割安である

私もかつて使ったことがあったのだが、場所は新宿で月５万円で電話番号をもらい、その電話にかかってきた
顧客からの電話はオペレータが対応してくれるということだった。

しかし使い勝手が悪かったので解約してしまった。その理由とは

１、新宿駅から遠いので行くのが面倒になった。
２、オペレータが電話を取るのだが、私が不在の場合は留守番電話につなぐだけだった。そのために顧客は
　　メッセージを残すことはなく、私の携帯電話にかけ直すことが多かった。
３、１日１時間は机を使えるのだが、その後は課金される
４、電話を使うとホテル並みの電話料金
５、コピー、会議室などあらゆるものが追加課金

ということで高い割にはあまり利便性がなかったので解約した。
世界一物価の高い東京でビジネスをするのはコストとの戦いでもある。

レンタルオフィスにご興味ある方は下記サイトは参考になるだろう

http://www.rentaloffice.jp/

しかし１番コストが安く上がるのは、オフィスシェアではないだろうか？SOHO仲間で借りれば
オフィス代は
もちろん光熱費、ネットワーク代などの追加コストも安くなる。

十分なメリットがあるはずだ。
しかし必ず事前に取り決めを文書でしておくことが重要だ。
途中で１人が抜ける時は、必ず代わりに入居する人を見つけるなど・・・想定できるトラブルのケースは事前に対策を・・

そんなバカな！事が起こる

SOHOで起業するとサラリーマン時代とのギャップに驚く。まずマイナス面は
１、通勤がないのでなかなか頭が仕事モードにならない
２、自分でアポイントを取らない限り予定表が埋まらない
３、すべての作業を自分でやらなくてはならない
４、オンオフの切り替えが難しい
５、明日の暮らしに不安がつきまとう・・など

しかしプラスも多々ある
１、時間が有効に使える
２、無駄な会議で時間を潰されない
３、好きな時に休める（まったく休めないリスクもあるが・・）
４、上司に気を使う必要がない
５、無駄な報告書を作る必要がない
６、部下の管理をしなくても良い
７、誰に気兼ねなく経費が使える（使い過ぎるとエライことになるが・・・）・・・など

サラリーマン時代に忙しいと思っていたことは会議だったり、上への報告書作成だったり体裁を整えることに
多くの時間を使っていたはずだ。
しかも顧客に気を遣うべきなのに上司の方が大事だったりする（JR西日本の事例を見れば明か！）

組織は大きくなればなるほど、その中の処世術が重要なテーマになり、本来の仕事と別の能力が重要になってくる。
大きな矛盾を抱えて生きて来たはずだ。（気がついている人は少ないが・・・）
したがってsらリーマン環境にどっぷりと浸かった人が自分でビジネスを始めると「自由の快感」以上に「自由の不安」を感じるはずだ。

「誰か私が何をすれば良いか教えてください！」と叫び始めたくなる人は少ないない。
この不安から気がつけば人を雇って会社の体裁を整えたがる。
しかし雇った人物は、給料日まで待てば給料は振り込まれると思っているサラリーマン！まったく貢献はしない。
さらに気がつけば、その不良社員の給料を払うために借金をしている。

起業経験のない人たちは「そんなバカな！」と一笑に付すだろう。しかしこのケースは非常に多い！

残念ながらすべての起業で信じられるのは自分だけなのである。

現金の魔力

私自身には経験がないのだが、飲食店をやっている方たちには必ず店員に金を横領や持ち逃げされる過去があるそうだ。
現金というのは特別に人を引きつける魔力がある。

例えば「税金」である。サラリーマンの方は源泉徴収されているのであまり重税感はないだろう。
しかし制度を変えて、給与はすべて１度振込み、その中から税金を払う方式に変えたら誰でも節税を考え始めるし、
今のようないい加減な税金の使い方に怒りの声を上げるはずだ。
つまり、ここには「現金」を見せないことで重税感を消している。

同様に株の売買をしている人も、実際に現金のやり取りをしていないので、損得の感覚が麻痺してくる。
パチンコで１万円負けてがっかりしている人が、株の取引で１０万円損してもあまりショックを受けないのは、これも現金の魔力である。

さて、起業の話に戻そう。起業を考え、かつ社員を雇うのであれば、社員に現金を触らせないビジネスモデルを考えるべきである。

もし飲食店のように店で現金を扱うのであれば、自動販売機で顧客に食券を買ってもらうなどの対策をしなくてはならない。
飲食店にある自動販売機は顧客の利便性でなく、従業員に現金を触らせないで売上管理することが目的なのである。

法人同士の取引であれば銀行振込だから、オーナー社長は印鑑と通帳・カードを保管しておけば安心である。

そのためには、金の出し入れは自分で行うべきだし、印鑑を人に渡さず、すべて自分で押印することである。
これが成功への第一歩である。

入社後の条件を反故にされないために！

転職をする時に一番大事なことと言っても過言でないのは、入社後の待遇である。
外資系企業の中にはかなりいい加減な会社もあって、入社前に約束していた役職とか給与の条件が入社したら
違っていたと行くケースはよくある。
このようなトラブルを回避する手段はたった１つしかない。

外資系は一般には「オファーレター」という入社後の条件を書いた文書を人事部から送ってくる。（内容はあまり細かく記されてはいない）
この条件は絶対に譲れないと思っているものがあれば、すべて「オファーレター」に明記させる。
これでトラブルは回避できる。
逆の見方をすれば、書いていない約束は反故にされる可能性が高いと言える。

条件が面接した人物と人事担当者で違うことを言うこともよくあるから気をつけて欲しい。

条件で約束を守らないような人物がいる会社に移ることは、それだけで危険と考えた方が良い。
何ヶ月も待たせることはできないが、内定しても断るという選択もあるのだから、１週間くらいは考える、
あるいは条件の再確認をすることが重要である。
転職をするということは自分の履歴書にキズをつける行為なのだ。

そのためにも、転職先が内定したからを言って、今の勤務先に簡単に「辞めます」と言わないことである。
「辞めます」は一番最後にすることである。