Microsoftは最新のセキュリティレポートの中で、「Windows 10」の「Windows Defender」がエンドユーザーのセキュリティに有効である理由を挙げている。
Windows 10のアンチウイルスソフト問題に決着--MSが対応改善
Windows 10がサードパーティーのウイルス対策を不利な立場に追いやっているとして、Kaspersky LabはMicrosoftを当局に申し立てていたが、両社は先頃、この件で和解に達した。
Kasperskyは先週、Microsoftが9月にリリース予定の「Windows 10 Fall Creators Update」で改善策をとることに同意したことを受けて、申し立てを取り下げた。
「Windows 8」以降、Microsoftは、サードパーティーのウイルス対策の有効期限が切れたときにWindows Defenderを有効化している。しかし、Windows 10の通知では、ユーザーが有効期限に関するアラートを見逃してしまう可能性が高いとKasperskyは訴えていた。Microsoftは、一定の状況下でサードパーティーのウイルス対策を無効にしていたことも認めた。
MicrosoftによるDefenderの実装は完璧ではなかったが、同社の最新セキュリティレポート「Security Intelligence Report Volume 22」はそのコンセプトが全体として健全なものだったことを示唆している。
「Windows 7」は、今でも世界で最も広範に使用されている「Windows」バージョンであり、先頃の「NotPetya」攻撃や「WannaCry」攻撃で最も大きな被害を受けた。
同OSは標的になることが多いが、MicrosoftのテレメトリデータでWindows 7マシンが「保護されていない」と分類された最大の理由は、それらのマシンがいかなるウイルス対策も実行していないことだ。
Microsoftのグラフは、「Windows Vista」、Windows 7、Windows 8、およびWindows 10が保護されていない4つの主な理由を比較している。
提供：Microsoft
Windows VistaとWindows 7については、保護されていないマシンの50％以上がいかなるウイルス対策も実行していない。残りのマシンはウイルス対策をインストール済みだが、そのウイルス対策は無効にされているか、ウイルスのシグネチャが最新でないかのいずれだ。
一方、Windows 10マシンが保護されていない最大の理由は、シグネチャが最新でない、またはウイルス対策が無効化されていることだった。Windows 8とWindows 8.1が保護されていない最大の理由は、ウイルス対策が無効化されていることだった。
MicrosoftはWindows 8/8.1で考えられる理由として、いくつかのマルウェアファミリがマルウェア対策製品を無効にする機能を備えていることを挙げた。
