スマホ、タブレット等でデジタル認知症の増加と知能指数低下？

スマホ、タブレット等でデジタル認知症の増加と知能指数低下？

 

環境ジャーナリスト　加藤やすこ氏　の最新レポート

原題「スクリーンタイムの増加でデジタル認知症の増加と知能指数低下の可能性」

電磁波・低周波音・化学物質のリスク

 

2024年春から、学校教育でデジタル教科書の導入が本格化します。しかし、子どもや青少年のスクリーンタイムが増えることは、デジタル機器の過度な利用に起因する新しい認知症「デジタル認知症」や知能指数の低下につながる可能性が指摘されています。

子どもの健康を守るために、どのような対策が必要なのでしょうか。

 

 

子どものスクリーンタイムと健康

 

子どもがテレビやスマホ、パソコンなどを利用するスクリーンタイムが増えると、近視やドライアイ、睡眠障害などにつながることが指摘されてきました。

 

環境省が主導する「子どもの健康と環境に関する全国調査」（エコチル調査）では、全国の親子10万組を対象に追跡調査をしていますが、1歳の時にスクリーンタイムが2〜4時間あった男児は、3歳の時点で自閉症スペクトラムと診断される率が３.48倍高いと報告されています。

 

ちなみにWHOは、子どもが健康に育つために、座って過ごす時間を減らし、遊ぶ時間を増やすことが重要だとして、1歳未満はスクリーンタイムを非推奨とし、1〜4歳のスクリーンタイムは1時間以内にするよう求めています。

 

 

デジタル認知症

 

カナダ、ウルフリッド・ローリエ大学のローリエ・マンウェル博士らは、幼い頃からデジタル機器などを使う子どもたちは、脳が発達する重要な幼児期でさえ、スクリーンタイムが過度に長いと指摘しました。そのため、将来、認知症になるリスクが上昇し、2060年までに4〜6倍増える可能性があると推測しています。

 

1975年以降、知能指数レベルは世界的に低下しており、この低下は2050年まで続くと考えられています。

人類の第２次低脳化現象 　（１）　人類は過去に一度　“低脳化”　 している

 

 

1975年以降、アメリカでは新聞や本などの活字を読む時間が有意に減少し、テレビ視聴などスクリーンタイムが増えていきました。1980〜1995年に生まれたミレニアル世代は、「デジタルパイオニア」ともよばれ、生まれた時から携帯電話やパソコンなどのデジタル機器やインターネット環境がありました。ミレニアル世代は、デジタル機器の利用に1日に約6時間も費やしています。

 

1996〜2012年に生まれたZ世代は、「デジタルネイティブ」とよばれています。Z世代のスクリーンタイムはミレニアル世代よりも3時間長く、伝統的な書籍や雑誌に接する時間も、いっそう少なくなっています。

 

脳の神経細胞ネットワークは、2歳までに60％、6歳までに90％つくられ、残りは成人までに完成すると言われています。乳幼児期は脳の発達にとって重要な時期です。しかし、小児期の虐待や過剰なスクリーンタイムなどによって、神経細胞ネットワークが正常に発達しなくなります。

 

スクリーンタイムが長い青少年は、感情の調節がうまくできず、冷静さを保てず、いらいらしやすい、非協力的な態度、好奇心の低下、社会性の障害を示す公算が高いという研究もあります。

 

過剰に長いスクリーンタイムは、脳の構造と機能に影響し、注意と抑制のコントロール、集中、学習、記憶、推論、創造性に悪い影響をおよぼし、認知能力や社会的感情行動などに深刻な影響を与える可能性がある、とマンウェル博士らは指摘しています。

 

 

学習障害にも影響

 

1965〜1979年に生まれたX世代の子どもたちは4歳までにテレビを見始めましたが、Z世代の子どもたちの場合はもっと早く、生後3か月までにテレビに触れています。

 

幼い頃からスクリーンメディアを見ること、長時間のスクリーンタイムは、注意障害、多動、不安、抑うつなどの精神疾患のリスク増加と関連していますが、Z世代の子どもはX世代より、学習や記憶障害を起こす公算が高いことが示されています。

 

世界中で学校にインターネット環境を整備し、パソコンを使った授業が行われていますが、デジタル機器の使用を禁止している教室での試験結果は、禁止していない教室よりも統計学的に有意に高くなったという報告もあります。

 

 

今では、検索エンジンを使えば、さまざまな情報を調べることができますが、利用者は調べた内容ではなく、「その情報がどこにあるか」を記憶する傾向が強くなります。本来なら、調べた結果を把握することが重要なのに、情報へのアクセスに関する記憶が強化されてしまうのです。

 

 

スクリーンタイムの削減を

 

マンウェル博士らは、学校と家庭でデジタル機器の利用が増えることでスクリーンタイムが増加するので、不安や抑うつ、自殺念慮などの短期的影響と、学習や記憶、学校の成績の低下など脳の発達に関わる長期的な影響に関する研究が必要だと述べています。

 

スクリーンタイムの削減は、集中力、学習、記憶力、不安や抑うつの減少など健康改善や、認知症の発生率を減らすことにもつながるといいます。

 

また、週に3日以上の20分間の運動か、週5日以上の中程度の運動を取り入れることも、認知症予防に役立ちます。

 

小学校や中学校の生徒が、デジタル学習をやめて伝統的な学習方法に換えるよう助成金や奨学金を出すことも、マンウェル博士らは提案しています。

 

デジタル教科書の導入を見直し、従来の紙の教科書を使った授業に戻すべきではないでしょうか。

 

 

解説（ザウルス）

１）　優れた記事を書くジャーナリストであるが、ご多分にもれず、「可能性が高い」が大好きで毎回使っている論者の一人である。ここに引用した記事では、その個所を引用者の独断で「公算が高い」に差し替えた。　　「可能性が高い、低い」　のおかしさに気づかない人々

 

２）　「スクリーンタイム」は確かに問題にすべきであるが、家庭や学校の Wi-Fi 環境下にいるだけで、目に見えなくてもすでに電磁波に被曝しているということを忘れてはいけないだろう。子供がタブレットを使っているのは誰にでも目撃できて問題視できる。しかし、タブレットを使っていない子供が Wi-Fi で電磁波漬けになっているのを目撃できるひとがどれだけいるか？たとえ子供がデジタル機器を使っていなくても、つまりスクリーンタイムがゼロであっても、家や学校で恒常的に電磁波を浴びていること自体も問題にすべきであろう。

早い話が、ブルートゥースイヤホンで音楽を聴いている子供はスクリーンタイムはゼロであっても、耳の中という至近距離から脳に電磁波をずっと照射されているのだ。大人でも最近は電車の中でワイヤレスイヤホンをつけている人が増えたのに驚かされる。

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もちろん、電子機器にはモニター画面のついているものが圧倒的に多いし、何といっても乳幼児期から目をやられてしまうことはたしかに由々しき問題だ。

 

３）　とはいえ、子供に限らず、人々の電子機器への依存がこれからも益々高まることは避けられないだろう。では、なぜそうなるのか？

それは、電子機器を介した情報活動が個々人の利害に直接に結びつくようになってきたからである。自分にとって有利な情報、自分に快感をもたらす情報（画像、動画等も）をより多く、より早く、獲得するためにはスマホ、パソコン、タブレットを使うほうが効率的ということだ。そして、電子機器、デジタル端末を使わない者は職場でも学校でも構造的に結果的に「不利」になる。そのため、デジタル依存への社会的圧力が生じている。

 

４）　たしかに、このデジタル依存の強化の流れも、「自分にとってのマイナス」　を減らして、「自分にとってのプラス」　を増やそうとする人間の集団的行動の現れである。

しかし、そもそも自分にとって何が「プラス」で、何が「マイナス」かは、その人間の価値観次第であるはずだ。電磁波漬けになって自分や家族の身体や頭脳を静かに破壊されるのは「マイナス」だと思う人間は、デジタル依存はなるべく避けようとするだろう。つまり、デジタル依存への社会的圧力に屈するかどうかは、その人次第ということだ。

しかし、電磁波被曝、電磁波漬けに対する警戒心、危機感は日本では「陰謀論」扱いされているのが現状である。メディアにおける、そういった電磁波に対する危機意識の欠如は、意図的な大衆意識操作の結果である。

 

電磁波問題とマスコミ　（２） 「電磁波」　は日本のマスコミのタブーか？