電気自動車（EV）の需要に急ブレーキがかかっている。調査会社マークラインズの集計で、2023年のEVの世界販売台数は前年比25.8％増の約909万台で、伸び率は前年の66.4％を大きく下回った。一方、日本メーカーのお家芸であるハイブリッド車（HV）の伸び率は31.4％とEVを逆転、外部電源から充電できるプラグインハイブリッド車（PHV）の人気も高まっていると、夕刊フジ。
国・地域別のEV販売では、主要市場の中国が16.3％増の約523万台で、伸びは22年の80.1％から落ち込んだ。米国は47.3％増の約118万台で、22年の62.9％から下がった。いずれも成長はしているものの、一時の勢いを失った形だと、夕刊フジ。
これに対し、23年のHVの世界販売台数は約459万台で、伸び率は31.4％。22年の15.2％から急加速した。PHVは約392万台で、46.0％増と高めの普及ペースが続くと。
EVの伸び悩みの背景に何があるのか。
自動車ジャーナリストの佐藤篤司氏は「EV市場は当初は小さかったため、一気に跳ね上がったが、高所得者中心の限られたパイには一通り普及した観がある。モーターに使われるレアアースの精錬に環境への負荷がかかるなど課題もあり、〝EVは絶対的な社会正義〟だという当初の見方も薄れたのだろう。」と。
EV車は排出ガスのCO2は発生しないが、使用する電力の発電には様々な方法があり、そこではCO2は発生しているのですね。
冬季の積雪に伴う大渋滞発生時に、自衛隊が出動しガス欠車にガソリンを配布しているが、充電用車両の配置や時間は、負荷が大きいだろうと、昔雪道での大渋滞に巻き込まれた経験がある遊爺の危惧も。
そもそも多くの消費者は正義よりも損得で動く。各国のEVへの補助金の廃止や減額の動きも購入の動機を低下させていると、佐藤氏。
日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した23年度のEVの国内新車販売は前年度比2.5％増で、3.1倍の伸びだった22年度から大幅に鈍化。
欧州自動車工業会が発表した 3月の新車販売台数でも、EVのシェアは前年同期の13.9％から13％に縮小した一方、HVは同24.4％から29％に上昇したと、夕刊フジ。
「EV大国」といわれる中国市場でもPHVの比率が高まっている。中国EV最大手の比亜迪（BYD）も、低価格帯のPHVを12万元（約250万円）で販売する予定だと発表するなど、PHVのラインナップを拡大しているのだそうです。
佐藤氏は「EVは、社会正義を下地に導入された補助金が購入のモチベーション（動機）を維持してきた面もある。環境への配慮というならば、現段階ではHVやクリーンディーゼル車なども補助金の対象になってもいいはずだ。補助金の制度を一から見直す時期に来ているのではないか」と指摘しておられるとも。
EVへの切り替えが突き進んだのですが、HVの見直しも台頭してきている様子。
EVよりハイブリッド車、米で人気急上昇 ラインアップ拡大も奏功 - WSJ
EVよりハイブリッド車、米で人気急上昇 - 遊爺雑記帳
EVかハイブリッドか テスラ対トヨタの熱き戦い - 遊爺雑記帳
PHVとは？ハイブリッド・PHEVとの違い・補助金制度と今後の予定・課題 - SDGsメディア『Spaceship Earth（スペースシップ・アース）』
EV車への切り替えが急速に進み、遅れが懸念された日本の自動車メーカーでしたが、HV・PHVはトヨタ等日本メーカーが堅持してきたもの。
自動車業界の先端に復帰となることが期待されます。
# 冒頭の画像は、北京モーターシーでのカローラPHV
トヨタ カローラ にPHVを設定し、NEVラインナップを強化…北京モーターショー2018［詳細画像］ | レスポンス（Response.jp）
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ＥＶ〝曲がり角〟で大減速、ＨＶ逆転の理由 需要に急ブレーキ「〝絶対的な社会正義〟の見方も薄れ…消費者は損得へ」 - zakzak：夕刊フジ公式サイト 2024.5/3
電気自動車（EV）の需要に急ブレーキがかかっている。調査会社マークラインズの集計で、2023年のEVの世界販売台数は前年比25.8％増の約909万台で、伸び率は前年の66.4％を大きく下回った。一方、日本メーカーのお家芸であるハイブリッド車（HV）の伸び率は31.4％とEVを逆転、外部電源から充電できるプラグインハイブリッド車（PHV）の人気も高まっている。
国・地域別のEV販売では、主要市場の中国が16.3％増の約523万台で、伸びは22年の80.1％から落ち込んだ。米国は47.3％増の約118万台で、22年の62.9％から下がった。いずれも成長はしているものの、一時の勢いを失った形だ。
これに対し、23年のHVの世界販売台数は約459万台だった。伸び率は31.4％で、22年の15.2％から急加速した。PHVは約392万台で、46.0％増と高めの普及ペースが続く。
EVをめぐっては、充電コストや価格などの課題も指摘されてきたが、伸び悩みの背景に何があるのか。
自動車ジャーナリストの佐藤篤司氏は「EV市場は当初は小さかったため、一気に跳ね上がったが、高所得者中心の限られたパイには一通り普及した観がある。モーターに使われるレアアースの精錬に環境への負荷がかかるなど課題もあり、〝EVは絶対的な社会正義〟だという当初の見方も薄れたのだろう。そもそも多くの消費者は正義よりも損得で動く。各国のEVへの補助金の廃止や減額の動きも購入の動機を低下させている」と分析する。
社会正義より損得
日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した23年度のEVの国内新車販売は前年度比2.5％増で、3.1倍の伸びだった22年度から大幅に鈍化した。
欧州自動車工業会が発表した 3月の新車販売台数でも、EVのシェアは前年同期の13.9％から13％に縮小した一方、HVは同24.4％から29％に上昇した。
「EV大国」といわれる中国市場でもPHVの比率が高まっている。中国EV最大手の比亜迪（BYD）も、低価格帯のPHVを12万元（約250万円）で販売する予定だと発表するなど、PHVのラインナップを拡大している。
前出の佐藤氏は「EVは、社会正義を下地に導入された補助金が購入のモチベーション（動機）を維持してきた面もあるが、環境への配慮というならば、現段階ではHVやクリーンディーゼル車なども補助金の対象になってもいいはずだ。補助金の制度を一から見直す時期に来ているのではないか」と指摘した。
電気自動車（EV）の需要に急ブレーキがかかっている。調査会社マークラインズの集計で、2023年のEVの世界販売台数は前年比25.8％増の約909万台で、伸び率は前年の66.4％を大きく下回った。一方、日本メーカーのお家芸であるハイブリッド車（HV）の伸び率は31.4％とEVを逆転、外部電源から充電できるプラグインハイブリッド車（PHV）の人気も高まっている。
国・地域別のEV販売では、主要市場の中国が16.3％増の約523万台で、伸びは22年の80.1％から落ち込んだ。米国は47.3％増の約118万台で、22年の62.9％から下がった。いずれも成長はしているものの、一時の勢いを失った形だ。
これに対し、23年のHVの世界販売台数は約459万台だった。伸び率は31.4％で、22年の15.2％から急加速した。PHVは約392万台で、46.0％増と高めの普及ペースが続く。
EVをめぐっては、充電コストや価格などの課題も指摘されてきたが、伸び悩みの背景に何があるのか。
自動車ジャーナリストの佐藤篤司氏は「EV市場は当初は小さかったため、一気に跳ね上がったが、高所得者中心の限られたパイには一通り普及した観がある。モーターに使われるレアアースの精錬に環境への負荷がかかるなど課題もあり、〝EVは絶対的な社会正義〟だという当初の見方も薄れたのだろう。そもそも多くの消費者は正義よりも損得で動く。各国のEVへの補助金の廃止や減額の動きも購入の動機を低下させている」と分析する。
社会正義より損得
日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した23年度のEVの国内新車販売は前年度比2.5％増で、3.1倍の伸びだった22年度から大幅に鈍化した。
欧州自動車工業会が発表した 3月の新車販売台数でも、EVのシェアは前年同期の13.9％から13％に縮小した一方、HVは同24.4％から29％に上昇した。
「EV大国」といわれる中国市場でもPHVの比率が高まっている。中国EV最大手の比亜迪（BYD）も、低価格帯のPHVを12万元（約250万円）で販売する予定だと発表するなど、PHVのラインナップを拡大している。
前出の佐藤氏は「EVは、社会正義を下地に導入された補助金が購入のモチベーション（動機）を維持してきた面もあるが、環境への配慮というならば、現段階ではHVやクリーンディーゼル車なども補助金の対象になってもいいはずだ。補助金の制度を一から見直す時期に来ているのではないか」と指摘した。
国・地域別のEV販売では、主要市場の中国が16.3％増の約523万台で、伸びは22年の80.1％から落ち込んだ。米国は47.3％増の約118万台で、22年の62.9％から下がった。いずれも成長はしているものの、一時の勢いを失った形だと、夕刊フジ。
これに対し、23年のHVの世界販売台数は約459万台で、伸び率は31.4％。22年の15.2％から急加速した。PHVは約392万台で、46.0％増と高めの普及ペースが続くと。
EVの伸び悩みの背景に何があるのか。
自動車ジャーナリストの佐藤篤司氏は「EV市場は当初は小さかったため、一気に跳ね上がったが、高所得者中心の限られたパイには一通り普及した観がある。モーターに使われるレアアースの精錬に環境への負荷がかかるなど課題もあり、〝EVは絶対的な社会正義〟だという当初の見方も薄れたのだろう。」と。
EV車は排出ガスのCO2は発生しないが、使用する電力の発電には様々な方法があり、そこではCO2は発生しているのですね。
冬季の積雪に伴う大渋滞発生時に、自衛隊が出動しガス欠車にガソリンを配布しているが、充電用車両の配置や時間は、負荷が大きいだろうと、昔雪道での大渋滞に巻き込まれた経験がある遊爺の危惧も。
そもそも多くの消費者は正義よりも損得で動く。各国のEVへの補助金の廃止や減額の動きも購入の動機を低下させていると、佐藤氏。
日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した23年度のEVの国内新車販売は前年度比2.5％増で、3.1倍の伸びだった22年度から大幅に鈍化。
欧州自動車工業会が発表した 3月の新車販売台数でも、EVのシェアは前年同期の13.9％から13％に縮小した一方、HVは同24.4％から29％に上昇したと、夕刊フジ。
「EV大国」といわれる中国市場でもPHVの比率が高まっている。中国EV最大手の比亜迪（BYD）も、低価格帯のPHVを12万元（約250万円）で販売する予定だと発表するなど、PHVのラインナップを拡大しているのだそうです。
佐藤氏は「EVは、社会正義を下地に導入された補助金が購入のモチベーション（動機）を維持してきた面もある。環境への配慮というならば、現段階ではHVやクリーンディーゼル車なども補助金の対象になってもいいはずだ。補助金の制度を一から見直す時期に来ているのではないか」と指摘しておられるとも。
EVへの切り替えが突き進んだのですが、HVの見直しも台頭してきている様子。
EVよりハイブリッド車、米で人気急上昇 ラインアップ拡大も奏功 - WSJ
EVよりハイブリッド車、米で人気急上昇 - 遊爺雑記帳
EVかハイブリッドか テスラ対トヨタの熱き戦い - 遊爺雑記帳
PHVとは？ハイブリッド・PHEVとの違い・補助金制度と今後の予定・課題 - SDGsメディア『Spaceship Earth（スペースシップ・アース）』
EV車への切り替えが急速に進み、遅れが懸念された日本の自動車メーカーでしたが、HV・PHVはトヨタ等日本メーカーが堅持してきたもの。
自動車業界の先端に復帰となることが期待されます。
# 冒頭の画像は、北京モーターシーでのカローラPHV
トヨタ カローラ にPHVを設定し、NEVラインナップを強化…北京モーターショー2018［詳細画像］ | レスポンス（Response.jp）
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