パナソニックと京大がiPS培養装置を小型化 大きさ半分

2015-11-18 10:10:20 | 医療

パナソニックと京大がiPS培養装置を小型化 大きさ半分

パナソニックと京都大学は17日、さまざまな細胞に育つiPS細胞を自動培養する小型装置を開発したと発表した。大きさは従来装置の約半分に抑えた。創薬支援用として製薬企業など向けに数年以内に販売を始める予定だ。熟練した技術がなくても安定した品質で大量培養できる。パナソニックはiPS自動培養装置への参入を通じ、バイオ分野を拡充する。

開発した装置はiPS細胞を自動で大量培養できる。価格は1台5千万円程度を見込んでいる。大きさは従来装置の約半分で大型の電話ボックスほど。ロボットアームや遠心分離機などの配置を工夫した。約2カ月間でiPS細胞を20回繰り返して培養し、神経細胞に育つ能力などを維持できることを実験で確かめた。

今回の装置は新薬候補物質の効果などを調べるために活用する。人に移植する細胞の培養には適さないという。

iPS細胞の培養は通常、人の手で進めているがコツが必要。作業を効率化できれば新薬開発や再生医療の研究などに役立つ。自動培養装置も登場しているが、大型で1億円以上と高く、導入できる企業や研究機関が限られていたという。


見守りシステム Eye・ねっと 高齢者生活支援

2015-02-03 10:37:44 | 医療

介護福祉施設・高齢者住宅向け見守りシステム「Eye・ねっと」 

エス・アイ・システムは28・29日に東京ビッグサイトで開催された「高齢者生活支援サービス展 2015」にて、高齢者介護福祉施設・高齢者住宅向け見守りシステム「Eye・ねっと」を展示した。

センサー本体は電池交換及び配線不要のソーラーセルを採用。コードレスのセンサーを設置してドアの開け閉めや離床を感知し、その情報をPCで管理することで事故を未然に防ぐほか、温湿度センサーで各部屋の室温を管理して熱中症や風邪の予防など、より快適な環境を提供できるとしている。

各種センサーと連動させたシステムのため、介護福祉施設などであれば、入居者がベットから離れたり、部屋から出たことを管理画面だけで把握することが可能。また、ソーラーセルを使っているのでセンサー自体は太陽光が入る場所なら、配線を気にすることなく設置することもできる


病院看護師バブルが弾ける 11年後に14万人が余る

2015-01-28 04:19:07 | 医療

病院看護師バブルが弾ける 11年後に14万人が余る

医薬品や医療機器の進歩で14万人以上余るようになるでしょう。

●診療報酬改定の余波

 しかし、安易な新設はリスクを伴う。
 典型例が04年度に誕生した法科大学院だ。少子化に悩む大学には学生集めの切り札と映り、74校が「乱立」した。だが、司法試験合格率は平均20%台に低迷。学生離れが加速し、募集停止が相次いだ。今年度の入試では67校が学生を募集したが、61校が定員割れし、うち44校は半数にも満たなかった。こうしたことから先の小林さんは、
「本来、看護師の国家試験の合格率は100%に近いが、すでに一部の大学では合格率が60%、70%台のところも出ている。今後、合格実績の低い大学は、法科大学院のように定員割れを起こし募集停止になりかねない」
 と「新設ラッシュ」に懸念を示す。
 そして気になるのが、増え続ける看護師の数だ。
 病院で勤務する看護師14万人が余る──。
 そんなセンセーショナルな試算を、医療コンサルティングの「グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン」(東京都港区)が行った。
 同社の渡辺幸子社長は言う。
「国が描く改革のシナリオをベースに試算した結果です」
「改革のシナリオ」というのが、4月の診療報酬改定だ。
 診療報酬とは、医療機関や薬局が健康保険組合や患者から受け取る代金のこと。原則として2年に1度、改定が行われるが、4月の改定では看護職員数の配置基準も変わった。

●ジェネラリスト目指せ

 国は06年度、高度な医療と集中看護で入院日数を縮め医療費を抑える狙いで、7人の入院患者に対し看護師1人を配置する「7対1病床」の区分を新設。入院基本料も大幅に増額し、それまでもっとも高かった「10対1病床」の1・2倍にした。その結果、増収をあて込んだ多くの病院が7対1病床に飛びついて病院間で看護師の争奪戦が起き、さらなる看護師不足を招いた。
 7対1病床の増加は、そのまま医療費にも跳ね返った。12年度の医療費の総額は過去最高の38兆4千億円。7対1病床に関する政策は明らかな失策だった。
 すると厚労省は手のひらを返し、今年4月の診療報酬改定で、7対1病床を約9万床に当たる25%減らす方針に転じたのだ。すべての団塊の世代が75歳以上になる「2025年問題」に備え、自宅に戻る患者の多い病院に対する評価を高くするほか、在宅医療に取り組む診療所にも診療報酬を手厚く配分するとした。
「訪問看護師の需要が高まり、日本全体で看護師が余るわけではありませんが、そのことは病院で働く看護師が余る可能性を示しています。その数が、25年は最大で約14万人となるのです」(渡辺社長)
 では、病院で働き続けるにはどうすればいいのか。実際、多くの看護師は「病院で働きたい」と本音を漏らす。訪問看護師は「高齢者の介護」のイメージが強く、給与も病院看護師の8割程度だ。
 グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン監修のもとに作成した「病院看護師として生き残るための4カ条」(文末 資料2)をご覧いただきたい。診療科別の病棟から混合病棟になる流れが想定されるため、専門職としての立場だけではなく、ジェネラリストになる能力・順応性を持つことが求められているという。さらに、看護部長を目指したり、生き残れる病院を見極めたりするなど、病院看護師として生き残る道は少なくない。

(資料2)
【病院看護師として生き残るための4カ条】

1.当事者意識を持ったジェネラリストになる
専門職としての立場だけではなく、ジェネラリストになる能力・順応性を持つことが求められる

2.看護部長を目指す
管理者としての経験を積み、看護師長、看護部長などの病院経営の幹部を目指す

3.生き残れる病院を見極める
地域の医療ニーズをしっかりとつかんで適切な医療を提供している病院でなければ、今後、生き残ることはできない

4.専門家としての道を極める
専門性の高い看護師は引き続き需要がある。救急や手術室、内視鏡検査などの専門家としての道を狭く深く進む

(資料3)
【訪問看護師の仕事を魅力的にするための5カ条】

1.現場と行政が「在宅医療」のさらなる普及に努める
国や自治体が在宅医療を推進・拡大し、在宅で対応可能な医療の幅を広げることが必要

2.在宅医療を支える環境を整える
患者・家族が在宅で簡便に使用でき安全に管理できる機器や医療材料が必要だが、現在これらの供給が不十分。そのための環境を整える

3.看護師の業務範囲を拡大する
在宅医療拡大のためには、訪問看護師が現場で行う業務範囲の拡大が必要

4.病院と地域の橋渡し役になる
訪問看護師が病院と地域の橋渡し役を担える可能性が最も高く、訪問看護師がそのイニシアチブをとっていくことが望ましい

5.病院看護師と同レベルの給与体系を目指す
給与体系が異なることもあるので、両者に差がないような政策対応、イメージ戦略も欠かせない


人手不足になるのか?医療分野の仕事もロボットに代替

2014-06-22 08:56:15 | 医療

少子化によって人手不足になるのか?

医療分野の仕事もロボットにどんどん代替されていく!自動薬剤管理システム「PillPick」

病院や薬局のオートメーション化をサポートするSwisslog社が開発したPillPickは「薬剤師」の仕事をどんどん代替していっています。単位用量包装、貯蔵および分配を自動化してしまうのです。


統計では、毎年「薬剤ミス」によって100万人以上の人が被害を受け、7000人が死亡しているというものもあります。しかし1日1万回の薬剤提供ができるPillPickの過去データでは、ほぼミスがないようです。

給与の高い薬剤師に代替し、PillPickが世界中で導入され始めています。ミスもなく、コストも安いとなれば、病院経営の視点で当然導入は進んでいきます。

現段階では、大きな病院を中心に導入が進んでいますが、いずれかの段階でバクスターのようなコンセプトロボットが医療分野で展開され、中小零細病院でも導入されていくことでしょう。

 

PillPick Pharmacy Automation System


テムザックとNTTドコモ デンマークで介護ロボット

2014-06-16 17:45:22 | 医療

テムザックとNTTドコモは、デンマークのコペンハーゲン市とファーボ・ミッドフュン市において、介護・医療の現場でロボットを幅広く活用するための実証試験を開始する。

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)のプロジェクトとして実施するもの。実証試験の開始に先立ち、2014年6月10日にコペンハーゲン市で事業開始に関する基本協定書(MOU)が締結された。
デンマークで福祉ロボット ドコモとテムザックが実験

 テムザックとNTTドコモは、通信機能を搭載した電動車いす「NRR」(New Robot Rodem)を開発。デンマークの介護・福祉施設や高齢者住宅に導入し、現地ニーズに対応するための研究開発と実証実験を実施する。現地の介護・福祉施設において、実際の被介護者を対象に、介護者のサポートを得ながら、実証のプロトコル(手順書)作成、データ収集・分析を進める。

 デンマークでは少子高齢化が進み、医療や介護などに掛かる費用が国家財政の多くを占め、年々増加する傾向にある。今回の事業はNEDOが2012年に実施したデンマークにおける各種調査に加え、2014年3月の日本・デンマーク首脳会談における共同声明の「ウェルフェアテクノロジー(ロボットのような支援器具及び技術)における具体的な協力」により、両国の協力関係のもとで実施される。