今日もがんばろう!
TheScientistが2016年の論文撤回トップ10を発表した。日本の事件はランクインしていない。1位は中国人のがん研究者がimage manipulationで19論文を撤回した事件。
今年国内で起きた研究不正事件だと東大医学系等の研究不正事件や見立病院、弘前大学等の研究不正事件がそこそこ大きな事件だったと思う。現在研究機関が公式に不正を認定していない。
今年は私の執筆活動や情報提供で報道された事件が数多くあった。研究公正の改善に貢献した。
研究不正をごまかすにはどうすればよいか。本ブログは研究公正の改善活動を行っているので、そのような方法の追究は行わない。ただ、ごまかすためによく行われているのは論文の訂正、撤回だ。
最近では別なO 30代女性研究者らが隠蔽目的で論文撤回を行った。オネストエラーに見せかけて訂正、撤回を行って隠蔽しようとするのは昔から常套手段だ。ただ、前に述べたようにこのような態度は不正の隠蔽や立証妨害と判断され、より責任を重くするリスクもある。東大分生研事件は嘘の説明等を立証妨害、隠蔽と判断され、より重い責任となった。
ごまかしは大きなリスクをともなう。
きちんと正当な説明を行うのが一番だ。
よく研究不正に対する弁明で「結果は変わらないから捏造、改ざんではない。」という主張を見る。これは適切な主張でない。結果が変わらなくても捏造、改ざんになる事がある。
こういう主張は弁護士や研究不正の専門家に助力を求めず研究不正の知識が乏しいから間違った主張をしたという人もいるかもしれないが、そうでない人たちもいる。例えばO 30代女性研究者は弁護士団を雇っても同様の主張をした。O 30代女性研究者の事件は弁護士が直接そういう説明をした。
この事件の場合は弁護士団が都合よく基準を歪め、それを”法律に基づく解釈や基準”と主張して不正を否定するのが目的だった。学術界で通用している基準を「法律に基づく解釈や基準」と勝手に呼んで歪める事は許されない。
O 30代女性研究者の方はどんな理由をつけても自分は潔白だと主張する意図だったから、結果が変わらないから捏造、改ざんでないと主張したのだろう。
他の事例の場合は、たぶん結果は変わらないから悪質でない、大きな問題でない、欺瞞の意図はないという事を主張したいから、そういう主張をするのかもしれない。山中伸弥氏も不正事件の会見で論文の結論に影響はない事を強調していた。たぶん、それはそのような意図ではないか。
では逆にいえば、結果や結論に影響があれば悪意の不正という事なのだろうか。
結果は変わらないので捏造、改ざんでないという主張は被告発者が不正を否定する時の常套的弁明だ。
研究不正を否定したいなら、O 30代女性研究者のように当初のうちはだんまりを決め込んで逃げ、それが不可能になったらとにかく不正ではない理由を作って反論し、不正にされそうなのは悪意ある周りの人物や自分を陥れようとする人や団体の陰謀だと殊更に主張し、印象操作に基づく判断を絶対にするなと強く主張し、自分は嘘をついていない、たいへんな被害者だ、悪いのは自分を陥れようとする人だという事を証拠を出さず態度やルックスで印象付けようとするのはどうだろうか。
O 30代女性研究者の件をみて、それに騙されてしまう愚かな人たちがたくさんいる事がわかった。O 30代女性研究者は後に自分は犯人に仕立て上げられた、共同研究者が真犯人という非常に悪質な責任転嫁の主張を行った。
こういうだんまり、印象操作、陰謀論、責任転嫁作戦はうまくいくのだろうか。
結果的には大失敗でより大きな損害を作った。確かに一部の愚かな者は騙されたが、O 30代女性研究者は稀代の悪女として認識される事になった。研究不正をやっていないなら、きちんと公正な調査を受け、正当な弁明や証拠提出を行うのが一番だ。
O 30代女性研究者は調査対象になったもの以外にもたくさん悪質な捏造、改ざん等の研究不正がある。私はこれらを告発していないが、誰かがいつか告発して調査されるかもしれない。
O 30代女性研究者が悪質な人物でたくさん不正を行ってきた稀代の悪女である事はネット調査等で明らかになった。今後はO 30代女性研究者の残りの研究不正も含めてきちんと研究不正を正していく事が必要である。
生命科学系の研究者の方には申し訳ないが、動物実験が減少したり代替技術が進んでいく事を希望する。将来的に動物実験をしなくても済む技術が開発されると非常によい。
カジノ法案は作らない方がいいと思う。パチンコの現状をみるとそう思う。もともとパチンコの三店方式による特殊景品買取だって違法のはずだ。
井上明久 東北大前総長に関する研究不正事件で第三者調査委員会が不正なしと結論した。
東北大学の公表 - トップ(写し)、東北大学案件調査報告書(写し)、JST案件調査報告書(写し)、東北大学研究不正ガイドライン(写し)、総長コメント(写し)