ZZ`s WEBLOG
田舎人 ZZのブログ
 

  


今年はきれいに咲いてくれました。記念に1枚。

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 実に一年以上放置してたけど・・・・
 ついに博士(芸術工学)の学位を取得し、大学院卒業となりました。
 25日に学位記授与式があり、出席してきました。まず写真のように、福岡国際センターで全体の授与式があり、総代3名が授与され、各個人にはそれぞれの学府で授与。ZZは大橋キャンパスで受け取りました。学府長が、「~社会人の方は、研究時間の確保も難しかったことだろうと思います。~これからはライバルとしてお願いします~」と挨拶されました。身の引き締まる思いがしました。
 40を過ぎて思い立ち、規定通りの3年で修了。優秀な人はもっと短く終える人もいるのですが、それほど優秀でもありませんので、まあ良くやったと、自分を褒めてあげましょう。睡魔に襲われながらの論文はしんどかった。もう少し良いものが書けたはず、と思う反面、やっぱりこれが精一杯だったかな?仕事もあるし、家族のことも放ってはおけないもんね。

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 ようやく第2弾完成。
 前から作ってみたかったメガネケースです。
 「駒合わせ」に初めてチャレンジしてみました。裏はピッグスエードを貼り込んでいます。目打ちは3mmピッチで、糸は20/6(たぶん・・・)を使っていたけれど、そのままでは太すぎるようで、途中で4本に割いて使いました。革は1.5mmくらいなんだけど、ちょっと薄かったみたい。縫った後の「縮み」も大きくて苦労した・・・ファスナーは真っすぐ付けるのが難しい、というのも良く分かりました。
 でもまあ、良い練習になりました。

 POLICEのサングラスを持っているんだけど、そのケースが気に入っていて、普段使いのメガネ用にアレンジしたもの。オリジナルはファスナーがプラ製で、もっと厚みがあり、収める方向もちょっと違います。

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 最近のマイブーム。
 2年ほど前に、図書館で野谷久仁子さんの「手縫いで作る革のカバン」という本を見つけました。今までに見かけた革(レザークラフト)関係の参考図書って、ちょっと古くさい印象のものや、「カービング」にやたらと力が入っているものが多かったのですが、この本の作例はZZの志向にぴったりでした。
 その後自分でも購入、いつかは始めようと思いながら、1年以上が過ぎて・・・嫁さんから「今度の誕生日に欲しいものある?」と聞かれ、革細工の道具をおねだりしたのです。
 ネットで子牛(キップ)の1枚革を買い、初作品として、弁当箱がちょうど入る、小さなバッグを作ってみました。小さな失敗はいろいろあるけれど、まあまあの出来でしょうか。革が1.5mm程度の厚さで、ちょっと薄いので、取っ手が付く胴の上部と底は二重に補強。
 胴のコバには蜜蝋を溶かし込んでみましたが、濃い焦げ茶になってびっくり。嫁さんには好評だったけど。
 「縫う」こと以外は、定規と曲尺で材料取りしたり、革包丁で切ったり、木槌と目打ちで穴を開けたり、ボンドで接着したり、今まで馴染んだ作業ばかりで、ハマってしまいました。老眼に悩み始めたZZですが、革細工ならまだ大丈夫そう。

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 今年の2月末、地元新聞に記事が載った。ZZが住む多久市の小中学校は、現在小中合わせて10校あるが、これを10年後に小中一貫校1つに統合してしまおう、というものだった。その2日ほど前、育友会(PTA)の役員相手に、説明会が開かれていて、ZZは嫁さんからおおよその内容を聞いていた。でも、そんな大事な話を、ZZを含め就学時の親たちはほとんど何も聞かされていなかったので、信じられなかった。(役員相手の説明会は、新聞報道されることが分かり、慌てて開催されたものらしい)実は昨年12月には、統合に向けての「中間答申」が出されていたのだった。新聞報道後の3月になって、ようやく一般市民向けの「説明会」が始まったが、ZZが実際に小学校での「説明会」を聞けたのは5月10日だった。
「教育を受けるなら多久市で」とアピールできる、魅力ある教育改革なのだそうだが・・・・????

 教育委員会の委嘱を受けた「多久市立小中学校適正規模・適正配置検討委員会」は、18年7月から8回の会議を行った。本来は中学校の統合を念頭においたものだった。3回目までの中心議題は南渓分校(南多久町)の廃止に関するもので、4回目は小中学校の現地調査、5~7回目で小中学校の統廃合が話し合われた。8回目は「中間答申」の取りまとめだったので、実質3回の会議で「中間答申」がまとめられたようだ。5回目の会議までは、中学校を1校に、小学校はそのまま存続させるか4校前後に統合、という案が最有力だったようだが、途中で「小中一貫校」導入に変わってしまった。その理由がわからない。教育委員会や「検討委員会」にとっては、よほど魅力的なものであるらしい
だが小中一貫校は、教育委員会、あるいは上記委員会が訴えているように、「教育を受けるなら多久市で」と印象づけられるほど魅力的なものだろうか?

 ZZは「説明会」に3回参加したが、具体的なメリットはさっぱり見えない。
 中学1年進学時に不登校などの問題が増える「中1ギャップ」が解決される、などのメリットをやたらと強調しているのだが、本当に改善が見られるのか疑問であるし、学力的にはさほど変化があるようには思われない。今まで通り小中の「区切り」があった方が、よっぽど子の成長にはメリットがあるように思える。ZZ自身は「中高一貫」に賛成だ。「教育委員会」の言い分も、
「小中学生は、昔は一緒に遊んでいたが、今は遊ばなくなってしまった。学校が機会を提供する必要がある」
「入学式で、中学生のお兄さんお姉さんが、小さい新入生の手を引いて入場してくる、その素晴らしい光景を想像してほしい」
などと、一歩引いて考えれば「その程度?」とか、「逆に中学生を幼稚化させたいのか?」としか思えないような内容が多いのだ。

 本来は学校規模の適正化を検討するべき「多久市立小中学校適正規模・適正配置検討委員会」による中間答申が、小中一貫校導入という教育カリキュラムの変革を含んでいることで、市民、特に子を持つ親にとっては非常に分かりにくいものになっている。

 国・文部科学省は、ここ数年の義務教育の区切りに関する議論について、「賛否両論があり、今後も国・大学で検討を続けて行く」と判断し、平成19年度に改正された学校教育法にも小中一貫校などは盛り込まなかった。平成23年度から導入される新しい学習指導要領も、あくまで小学校・中学校の区切りを残したままでである。
 賛否両論があるということは、反対する親もいるということであり、反対する親はむしろ市外に住んだ方が良いと考える。市外に住む、反対意見を持つ親も、多久市への転入は考えないでだろう。小中一貫校に賛成で、多久市に転入しようという親がそれ以上に多くなければ、マイナスでしかありえない。

 学校教育法施行規則では1学年あたりの生徒数が小中学校とも12~18学級と決められている。西渓中地区と東部中地区では各学年の多くが単学級で、学級編成の面では中学校の方が小学校より深刻な問題を抱えている。小学校より先に規模の適正化・統合を行わなければならないはずだ。子を持つ親の間でも、中学校は統一して欲しいと願う声が強い。
 中間答申によれば、平成24年度の段階では小学校が一部統合されるものの、中学校は、結果として何も実質的な規模が変わらないまま平成31年まで放置される。今回の統合案は、小中一貫校が前提になっているので、かえって中学校だけを統合することが出来なくなってしまうのだ。
 この間、生徒数は少しずつ減少するため、適正規模の観点では、中学校の状況は少しずつ悪化して行くことになる。単学級であまり競争もなく、部活動も成り立ちにくくなるため、学力向上を目指す親子やスポーツに力を入れたい親子にとっては、今まで以上に魅力を欠くことになり、市外の私立中学校、県立中高一貫校への流出が激しくなるだろう。
 今までは、多久の出生ではなくても外部から転入してきた生徒が10%程度いたが、例えば西渓地区の小中学校が将来廃止されることが予想されるならば、統一学校から遠い西渓地区への転入は期待できないだろう。学校がなくなるかもしれない場所に、あえて家を建てて引っ越して来ようという親はいないだろう。現段階ではスクールバスも無料で運行することが検討されているようだが、将来にわたって無料だと保証される訳ではないだろう。
 以上のような理由から、特に西渓・東部・南部地区は児童生徒の減少が加速することだろう。

 なぜ委員会は、学校規模の最適化を図る、という本来の目的を後回しにしてまで、小中一貫校に固執するのだろうか?
順当に考えれば、現実的な解決策は、当初検討されたように、3年後に中学校を1校に、小学校を3~4校に、というものではないだろうか?委員会は、その案を検討しながら、結局「小中一貫校を同時に導入」する方法を選んだのはなぜだ?小中一貫校が本当に必要だとしても、なぜ今でなければならないのか?
小中一貫校をあくまで同時に導入したいのは、最終的に受け皿となる校舎建設のために利用する「過疎債」のタイムリミットが平成21年度までである、というのが本当の理由のようようだ。

 中間答申は、市民がほとんど知らないところで、市民の意見を吸い上げること無くまとめられてしまった。また、市民がほとんど何も知らない状態で、新聞報道で答申の内容が明らかになってしまったことで、多くの市民は不信感を抱いており、外部に対しても決して良い印象を与えてはいない。
 今各地で行われている「説明会」での意見をはじめ、教育委員会に寄せられた「市民の声」が、最終答申へ反映されることがなければ、市民の行政への不信感をいっそう強め、地域への愛着をも失ってしまうだろう。このようなことがないよう、最終答申には市民の声が反映される事を望む。


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