恒例の世界中央銀行総裁が集まるシンポジウムが米避暑地ジャクソンホールではじまった(22~24日)。
2009年のリーマンショック以来、米国の金融政策の方向性がバーナンキ議長の基調講演で明示される場になっていた。2010年のQE2(第2次量的緩和)、2011年のオペレーション・ツイスト、そして2012年のQE3（第3次量的緩和）であった。
いずれの年も夏場の株価は低迷、景気の先行きに不安感が高まり、株安を意識したようにバーナンキ議長は近く行動することをほのめかした。
ここ4年間を振り返るとウォール街では“5月に売って、10月に買う”という格言が生きる相場展開が連続し市場はジャクソンホールのバーナンキ議長の講演に祈りをこめて期待してきた。
ことしは相場の救世主バーナンキ議長の姿は現れない。来年1月の任期切れでの退任を決断したからである。
そのような雰囲気のなかで注目を集めているのが日銀の黒田総裁の講演である。日銀の歴史にない未曾有の緩和政策を打ち出し、アジアの近隣諸国へも日本の量的緩和の影響を広げることを考える。
ヨーロッパ中央銀行のドラギ総裁も欠席するが、底入れの兆しをみせるユーロ圏の経済への資金供給を継続する。
昨日は米連銀の7月のFOMCの議事録が公開されたが、それをみて円安にふれた。目先、99~100円に入れば東京市場は底入れするだろう。自動車株を中心の反騰相場が考えられる。ウォール街の格言“10月に買う”にはやや早いが、輸出関連銘柄のポジションを取りたい。
ウォーレン・バフェットがGMの持ち株を6割も増やした。