先週の米バロンズ誌に米住宅公社2社の記事が掲載され、ウォール街では金融株が売られた。米国での住宅市場の融資額は12兆ドル（1320兆円）あるが、そのうちの42％の資金の供給をファニメィとフレディマックが行っている。
この両社の資産内容の評価に一般の金融機関のルールを適用すると、支払い能力に問題があり破綻の瀬戸際にきているという、バロンズ誌の辛口の記事であった。
7月中旬から、戻り相場にあったNY株に冷や水を浴びせた。
それから1週間後の、今週のバロンズ誌は日本の銀行に注目している。
大手メガバンクの三菱UFJ,三井住友、みずほである。
いずれも13年間に及ぶ資産バブル崩壊の洗礼を受け、資産内容は欧米の銀行に比べて堅実になった。
最近の三菱UFJの米ユニオンバンカル・コーポレーションの完全子会社化をはじめ、昨年の、みずほのメリルリンチへの出資、三井住友のバークレーズへの資金提供などの動きに注目している。
欧米の金融機関がバランスシートの健全化をはかるのに精一杯であるのに対して好対照だ。
たとえば問題が次から次へと発生しているスイスのUBSの株価純資産倍率が1.4倍であるのに、三菱UFJは1.2倍と割安であるのに注目している。
三井住友、みずほについても同じことがいえる。
われわれも銀行株の動きに注目している。
